# ＴＳＩホールディングス（3608） 2026年２月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3608/disclosure/20260408500475
種別: 決算
開示日: 2026-04-10
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/3608

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高が6.7％増、営業利益が164.4％増となった一方、前期に大きな固定資産売却益があった反動で、親会社株主に帰属する当期純利益は75.1％減となった。2027年2月期は、買収会社の通期寄与などにより増収増益とし、年間配当を70円に増配する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

売上高は「アヴィレックス」「ショット」を中心としたメンズブランドの好調、買収したデイトナ・インターナショナルの下期からの寄与が押し上げた一方、撤退・売却事業の減収や自社ECサイト「mix.tokyo」の新規顧客獲得苦戦が下押しした。利益面では、収益構造改革による仕入原価率の低減、過年度在庫の整理一巡による在庫圧縮、販管費のコントロールが寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":167085,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7}
- 営業利益: {"value":4325,"unit":"百万円","yoy_pct":164.4}
- 経常利益: {"value":5440,"unit":"百万円","yoy_pct":162}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3793,"unit":"百万円","yoy_pct":-75.1}
- １株当たり当期純利益: 60円48銭
- 売上高営業利益率: 2.6%
- 自己資本比率: {"当期末":57,"前期末":76.4}
- 総資産: {"value":174204,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":99321,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7717,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-27353,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":16995,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":27955,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":200000,"unit":"百万円","yoy_pct":19.7},"営業利益":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":73.4},"経常利益":{"value":7200,"unit":"百万円","yoy_pct":32.3},"純利益":{"value":7700,"unit":"百万円","yoy_pct":103}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":65,"revised_forecast":70,"change":5,"change_rate":"7.7%","unit":"円"}
- 配当性向: 66.1%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3883,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1878,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":3364,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":101,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":25,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1878,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":37,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式売却損","value":365,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":481,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":2,"社名":["（株）デイトナ・インターナショナル","（株）ウォーターフロント"]},"除外":{"社数":7,"社名":["（株）TSIソーイング","Efuego Corp.","（株）トスカバノック","Van Nang Banok Co., Ltd.","AVIREX SHANGHAI TRADING CO.,LTD.","東京スタイル香港有限公司","（株）東京スタイル"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":63438793,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":5178696,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: メンズブランドの好調、デイトナ・インターナショナルの下期からの寄与、撤退・売却事業の減収、mix.tokyoの新規顧客獲得苦戦、収益構造改革による仕入原価率の低減、過年度在庫の整理一巡、販管費コントロール

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2026年２月期 決算短信」「2026年２月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「前期比6.7％増」、営業利益「前期比164.4％増」、経常利益「前期比162.0％増」、当期純利益「前期比75.1％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は156,606百万円から167,085百万円、営業利益は1,636百万円から4,325百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,325百万円、経常利益5,440百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,793百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年２月期通期の営業利益予想は「7,500百万円（73.4％）」、2026年２月期実績は「4,325百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年２月期の年間配当は「65.00円」、2027年２月期予想は「70.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2026年２月期の「配当性向（連結）66.1％」とあるが、数値目標を掲げた株主還元方針の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「特別利益合計3,470百万円」「特別損失合計2,790百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に「減損損失1,878百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「アパレル関連事業の売上高は前期比7.6％増、利益は4,508百万円から6,948百万円。その他事業の売上高は前期比16.1％減、利益は406百万円から283百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年２月期「2.6％」、2025年２月期「1.0％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率の増減は「57.0％」「76.4％」「△19.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2026年２月期の営業活動によるキャッシュ・フローは「△7,717百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「抜本的な収益構造改革及び成長戦略を推進」「買収した（株）デイトナ・インターナショナルの売上高が下期より寄与」「前期に撤退または売却した事業の分の減収」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上総利益率が前期比で1.1ポイント改善」「販管費は前期比0.5ポイントの改善」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「継続的な物価上昇や記録的猛暑」「インバウンド需要の減速」、自社施策として「収益構造改革及び成長戦略」「SNSの強化」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「推移しました」「なりました」と記載され、見通しは「増収を見込んでおります」「大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年３月１日～2026年２月28日」、売上高は「167,085百万円（前期比6.7％増）」、次期通期予想は「売上高200,000百万円（19.7％）」と記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国人訪日客の減少や中東・ウクライナ情勢に代表される地政学リスクの高まりは当社のビジネスに大きな影響」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『TSI Innovation Program 2027（TIP27）』に基づき」「2027年２月期は現中期経営計画の最終年度」。」）