# ＴＳＩホールディングス（3608） 2026年２月期 上期決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3608/disclosure/20251014573432
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-10-15
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3608

## 何が変わったか

2026年2月期上期は、事業撤退や主力ブランドの苦戦で減収となった一方、構造改革の効果により営業利益以下は増益となった。通期予想はデイトナ・インターナショナルの連結効果を織り込み、売上高を160億円上方修正したが、営業利益以下は据え置いた。

## 会社が挙げた理由

上期は、前期の事業撤退、主力ブランドの新規顧客獲得の苦戦、会員移行の遅れ、米国事業の再構築などにより減収となった。一方、プライシング、仕入原価低減、在庫評価損引当の減少、広告販促費・人件費の抑制など構造改革の効果が利益を押し上げた。通期売上高予想の修正は、完全子会社化したデイトナ・インターナショナルの連結影響によるもので、営業利益以下はのれん償却影響と直近業績・下期見込みを踏まえて据え置いた。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年2月期 上期
- 売上高: {"value":66167,"unit":"百万円","yoy_pct":-12}
- 営業利益: {"value":640,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":1333,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":1313,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"value":"55.7%","前年同期比増減":"+1.8ポイント"}
- 営業利益率: {"value":"1.0%","前年同期比増減":"+1.3ポイント（前年同期▲0.3%）"}
- 販管費: {"value":36187,"unit":"百万円","売上高販管費率":"54.7%"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"当初予想":{"売上高":{"value":1530,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":57,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":60,"unit":"億円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":42,"unit":"億円"},"1株当たり当期純利益":{"value":60.47,"unit":"円"}},"修正予想":{"売上高":{"value":1690,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":57,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":60,"unit":"億円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":42,"unit":"億円"},"1株当たり当期純利益":{"value":62.56,"unit":"円"}}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高・営業利益は上期計画未達、税引前中間純利益・中間純利益は計画達成
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: 客数はブランド別に増減が記載され、客単価は第2四半期に下落したとの説明があるが、数値はnot_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末":"729店舗（アパレル694、飲食4、コスメ31）","期中の出店":32,"期中の退店":42,"単位":"店舗"}
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: 直近の業績動向、下期見込み、完全子会社化したデイトナ・インターナショナルの連結影響、概算のれん償却影響。数値前提はnot_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 収益構造改革を進めること。具体的な目標値・目標年度はnot_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: 増配への言及はあるが、1株当たり年間配当額と中間・期末の内訳はnot_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: {"金額":120,"単位":"億円","実施時期":"2025年7月","消却予定":"2026年1月末に全数消却予定"}
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 完全子会社化したデイトナ・インターナショナルのPMI推進、mix.tokyo POP-UPイベントの開催、新ブランドAlpha Industries、NAVYNAVYのスタート、新ブランドSTEVELOURのローンチ、高輪ゲートウェイへの国内最大級のカフェ併設店舗の出店、NIKEとのポップアップ協業、AIエージェントとの共創による新ラインの展開、ESGデータブックの公開と7つの方針の新設

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「対計画 ▲48.3億円（93.2%）」「対計画 ▲3.6億円（64.0%）」「対計画 +5.1億円（164.2%）」とあるが、いずれも上期計画との比較である。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「上期計画に対しては売上・営業利益が未達」「税引前中間純利益および中間純利益は増益となり、ともに計画を達成」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「補足資料の表見出しが「2026.2期 上期累計」となっている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料には「過去最高」という記載がない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2025年４月11日に公表した2026年２月期の連結業績予想を修正」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益影響項目の内訳」の図に「撤退事業の売上総利益 ▲13.0億円」「既存事業の売上総利益 ▲30.8億円」「売上連動費用 ＋19.8億円」「構造改革等改善効果 ＋32.6億円」とある。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「プライシングと仕入原価低減の効果で仕入原価率が改善」「広告販促費や人件費抑制など、構造改革効果が発現」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「業績ハイライトは連結の「売上高」「営業利益」「経常利益」等を示している。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販管費 361.8億円」「構造改革効果等…約32億円」の内訳として「販管コストの効率化等 約20億円」などが示されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「売上高は…661.6億円」「前期差 ▲90.6億円」「対計画 ▲48.3億円」とし、事業撤退、会員移行の遅れ、新規顧客獲得の苦戦などを説明している。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「直近の業績動向と…デイトナ・インターナショナルの連結影響を踏まえ」と記載されている。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「資料にリスクを金額で織り込んだとの記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「営業利益はリカバリー可能な範囲であり、下期に改善を図っていく」「売る力の回復が今後の成功のキー」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「中期経営計画で掲げている収益構造改革の各種取り組みは順調に進捗」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「mix.tokyo POP-UPイベント」「新ブランドAlpha Industries、NAVYNAVYのスタート」「デイトナ・インターナショナルのPMIを強力に推進」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「EBITDA 2,417百万円」「既存店95.2%」「国内EC化率24.3%」「EC再購入率55.1%」「会員登録数約60万人」「総計729店舗」。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「EBITDA 前期比156.6%」「国内既存店売上高95.2%」「EC再購入率55.1%」「移行会員：1Q比119.8%」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「若年層の新規購入者増加で客数UP」「2Qの客単価下落」「客数は月を追って回復基調」。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「「前期実施の人員スリム化」との記載はあるが、人数は示されていない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェアの数値記載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「増配や自己株式取得などのキャッシュアウト」「株主還元…自社株買い、配当」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「2025年７月に120億円の自己株式取得を実施。2026年１月末に全数消却予定」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標の数値記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「投資方針として「成長投資」への言及はあるが、金額はない。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年２月期 上期決算説明会資料」で、業績ハイライト、図表、事業トピックスで構成されている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「AGENDAの直後が「2026年2月期 上期決算概況」となっている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「1,690億円になる見通し」「下期に改善を図っていく」「実際の業績等は…大きく異なる可能性があります」。」）