# ＴＳＩホールディングス（3608） 2025年２月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3608/disclosure/20250408510438
種別: 決算
開示日: 2025-04-11
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/3608

## 何が変わったか

2025年2月期は、売上高が小幅に増えた一方、営業利益と経常利益は減少した。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産売却益などにより大幅に増加し、2026年2月期は減収ながら営業増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

仕入コスト高騰の恒常化、為替変動、国際紛争、春物商材の苦戦、残暑による秋冬商材の立ち上がり遅れ、米国のインフレによる市場冷え込みがあった。一方、販管コスト削減やECシステム効率化、ブランドポートフォリオの見直しと過年度在庫の整理を進め、固定資産売却益239億13百万円などの特別利益を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年３月１日～2025年２月28日
- 売上高: {"value":156606,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8}
- 営業利益: {"value":1636,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.1}
- 経常利益: {"value":2076,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":15230,"unit":"百万円","yoy_pct":214}
- １株当たり当期純利益: 210円02銭
- 売上高営業利益率: 1.0％
- 自己資本比率: {"当期末":"76.4％","前期末":"72.7％"}
- 総資産: {"value":141159,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":108230,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5717,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":28328,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15135,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":45822,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":153000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3},"営業利益":{"value":5700,"unit":"百万円","yoy_pct":248.4},"経常利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":188.9},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":4200,"unit":"百万円","yoy_pct":-72.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"65.00","revised_forecast":"40.00","change":"-25.00","change_rate":"-38.5％","unit":"円・銭"}
- 配当性向: 30.9％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3210,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1363,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":23913,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":1251,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":185,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":39,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1363,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":598,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":127,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社整理損","value":28,"unit":"百万円"},{"項目":"事業構造改善費用","value":1002,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":407,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["(株)READY TO FASHION"]},"除外":{"社数":1,"社名":["(株)スタージョイナス"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":76941393,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":7490520,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 仕入コスト高騰の恒常化、為替変動、国際紛争、春物商材の苦戦、残暑による秋冬商材の立ち上がり遅れ、米国のインフレによる市場冷え込み。一方、販管コスト削減、ECシステム効率化、ブランドポートフォリオの見直し、低収益事業からの撤退、過年度在庫の整理を進めた。固定資産売却益239億13百万円などの特別利益を計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2025年２月期 決算短信」および「１．2025年２月期の連結業績」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2025年２月期 決算短信」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「前期比0.8％増」、営業利益「前期比7.1％減」、経常利益「前期比44.7％減」、親会社株主に帰属する当期純利益「前期比214.0％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高156,606百万円（前期比0.8％増）、営業利益1,636百万円（前期比7.1％減）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,636百万円、経常利益2,076百万円、親会社株主に帰属する当期純利益15,230百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想「5,700百万円、248.4％」および2025年2月期営業利益「1,636百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年２月期「65.00」、2026年２月期（予想）「40.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計25,350百万円、特別損失合計3,567百万円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失1,363百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「アパレル関連事業のセグメント利益4,508百万円（前期3,183百万円）、その他事業406百万円（前期322百万円）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2025年２月期「売上高営業利益率1.0％」、2024年２月期「1.1％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「76.4％」、前期末「72.7％」、増減「3.7％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「5,717百万円」、前年同期「△525百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「特別利益「固定資産売却益23,913百万円」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「固定資産売却益23,913百万円」「減価償却費3,210百万円」「減損損失1,363百万円」などの記載、および「春物商材の苦戦」「残暑による秋冬商材の立ち上がり遅れ」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「仕入コスト高騰の恒常化や為替変動、並びに国際紛争」および「販管コストの削減」「ECシステムの効率化」「ブランドポートフォリオの見直し」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「推移すると見込まれる」「営業利益57億円…となる見通し」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年３月１日～2025年２月28日」および売上高156,606百万円、営業利益1,636百万円、2026年２月期通期予想」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「継続的な原価高、米国による関税政策の転換、国際紛争などは当社のビジネスに大きな影響」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規１社…(株)READY TO FASHION、除外１社…(株)スタージョイナス」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『TSI Innovation Program 2027（TIP27）』に基づき」および「2026年2月期が現中期経営計画の２年目にあたり…重要な１年」」）