# ＴＳＩホールディングス（3608） 通期業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3608/disclosure/20240111513878
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-01-12
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/3608

## 何が変わったか

2024年2月期通期の連結業績予想を下方修正しました。売上高は7,600百万円、営業利益は3,300百万円減額し、特に営業利益の減少幅が大きくなっています。

## 会社が挙げた理由

ゴルフスポーツ市場の成長鈍化、米国のストリートカジュアル市場の大幅な落ち込み、大型ブランドや注力ブランドの売上未達により売上が伸び悩みました。また、在庫過剰に伴う値引き販売・評価損の増加、原材料高による仕入れコスト増加、価格転嫁不足により売上総利益率が悪化し、営業利益が下振れしたためです。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":162000,"revised_forecast":154400,"change":-7600,"change_rate":-4.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":4700,"revised_forecast":1400,"change":-3300,"change_rate":-70.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":5500,"revised_forecast":3000,"change":-2500,"change_rate":-45.5,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":3500,"revised_forecast":2800,"change":-700,"change_rate":-20,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":41.54,"revised_forecast":34.06,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 対象決算期: 2024 年２月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2023 年４月 12 日
- 前期実績: 2023 年２月期：売上高154,456百万円、営業利益2,329百万円、経常利益3,859百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,063百万円、１株当たり当期純利益35.21円
- 修正の理由: ゴルフスポーツ市場の成長鈍化、米国のストリートカジュアル市場の大幅な落ち込み、大型ブランド・注力ブランドの売上未達、在庫過剰に伴う値引き販売や評価損の増加、原材料高による仕入れコスト増加と価格転嫁不足により、売上高・売上総利益・営業利益が前回予想を下回る見込みとなったため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2023 年４月 12 日に公表しました 2024 年２月期の連結業績予想を修正」および対象期間「2023 年３月１日～2024 年２月 29 日」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2024 年２月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回発表予想と今回修正予想で、売上高162,000百万円から154,400百万円、営業利益4,700百万円から1,400百万円などに変更」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％） △4.7% △70.2% △45.5% △20.0%」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率「△4.7%」に対し、営業利益は「△70.2%」、経常利益は「△45.5%」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2024 年２月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の増減率「△70.2%」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率「△4.7%」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は今回修正予想1,400百万円、前期実績2,329百万円。経常利益は3,000百万円対3,859百万円、純利益は2,800百万円対3,063百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「各科目について「前回発表予想（Ａ）」「今回修正予想（Ｂ）」「増減額（Ｂ－Ａ）」が記載され、全科目で数値が異なる」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「投資有価証券売却益による特別利益の計上があるものの」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「ゴルフスポーツ市場の成長が落ち着いてきた」「米国におけるストリートカジュアル市場の大幅な落ち込み」「大型ブランドの未達」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ゴルフスポーツ市場」「米国におけるストリートカジュアル市場」「E コマース」「大型ブランド」「注力ブランド」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「市場の成長が落ち着いてきた」「市場の大幅な落ち込み」「大型ブランドの未達」「在庫が過剰」「値引き販売や評価損が増加」「原材料の高騰」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「これに伴う影響額は算定中」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「市場の大幅な落ち込み」「原材料の高騰」、会社側の対応として「積極的な商品投入」「価格転嫁」「販管費の削減」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「これに伴う影響額は算定中」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「理由には市場・コスト・在庫などの状況が記載されているが、「今後も」や「当期限り」といった継続期間を示す表現はない」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上総利益の減少影響が大きく、営業利益は前回予想を大幅に下回る見込み」および「受取配当金による営業外収益」「投資有価証券売却益による特別利益」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「戦略的な事業ポートフォリオの選定」と記載されている一方、合併・子会社化・連結範囲変更の記載はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「上振れ分の使途や、それを投資・費用に振り向けるとの記載はない」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「昨年末より外部専門家チームを交えた戦略的な事業ポートフォリオの選定や、販売価格の最適化、仕入れコストの抑制および販管費の削減など、事業全体にかかる利益構造の改革に向けたプロジェクトを開始しました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2024 年１月 12 日」、対象期間「2023 年３月１日～2024 年２月 29 日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2023 年４月 12 日に公表しました 2024 年２月期の連結業績予想」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2024 年２月期通期連結業績予想数値の修正」および「今回修正予想（Ｂ）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および業績予想表に配当予想に関する記載はない」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「営業利益は前回予想を大幅に下回る見込み」「親会社に帰属する当期純利益も前回予想を下回る見込み」「これに伴う影響額は算定中」」）