# ＴＳＩホールディングス（3608） 2023年２月期　決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3608/disclosure/20230412545908
種別: 決算
開示日: 2023-04-12
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/3608

## 何が変わったか

2023年2月期は、売上高が増加した一方で営業利益と経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。2024年2月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益の増加を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

行動制限の緩和による外出需要・個人消費の回復、EC販売の強化や成長分野への投資、不採算店舗の撤退と大型店・一等地への再出店などを進めました。一方、前年同期に実施した緊急的な販管費抑制の反動があり、営業利益・経常利益は減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2023年2月28日
- 売上高: {"value":154456,"unit":"百万円","yoy_pct":10}
- 営業利益: {"value":2329,"unit":"百万円","yoy_pct":-47.5}
- 経常利益: {"value":3859,"unit":"百万円","yoy_pct":-33.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3063,"unit":"百万円","yoy_pct":199.6}
- １株当たり当期純利益: 35円21銭
- 売上高営業利益率: 1.5%
- 自己資本比率: {"当期末":72.7,"前期末":69.2}
- 総資産: {"value":135427,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":98878,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1326,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-110,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9589,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":30721,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":162000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9},"営業利益":{"value":4700,"unit":"百万円","yoy_pct":101.8},"経常利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":42.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":3500,"unit":"百万円","yoy_pct":14.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":15,"change":5,"change_rate":50,"unit":"円／株"}
- 配当性向: {"2023年2月期":28.4,"2024年2月期予想":36.1,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3508,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1753,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":881,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":179,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":40,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1753,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":326,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":2,"社名":["VAN NANG BANOK CO.,LTD.","台湾蒂斯愛股份有限公司"]},"除外":{"会社数":3,"社名":["㈱上野商会","TSI ASIA LIMITED","上海東之上時装商貿有限公司"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 90144093
- 期末自己株式数: 5878463
- 業績の増減要因: 行動制限の緩和と経済活動の正常化による外出需要・個人消費の回復、EC販売の強化、成長事業領域への投資、店舗改革を進めた一方、前年同期の緊急的な販管費抑制の反動がありました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および表紙に「2023年２月期　決算短信〔日本基準〕(連結)」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比10.0％増」、営業利益は「前期比47.5％減」、経常利益は「前期比33.8％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比199.6％増」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は140,382百万円から154,456百万円、営業利益は4,440百万円から2,329百万円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,329百万円、経常利益3,859百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,063百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年2月期通期の営業利益予想は「4,700百万円、前期比101.8％増」、2023年2月期実績は「2,329百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年2月期の年間配当は「10円」、2024年2月期予想は「15円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「配当性向（連結）は2023年2月期「28.4％」、2024年2月期予想「36.1％」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計は1,065百万円、特別損失合計は2,120百万円で、特別損失には減損損失1,753百万円が含まれています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失1,753百万円を計上した」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「アパレル関連事業のセグメント利益は4,627百万円から4,543百万円、その他の事業は46百万円から△24百万円です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2023年2月期「1.5％」、2022年2月期「3.2％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は69.2％から72.7％へ「3.5％」上昇しています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年1,380百万円、当期1,326百万円で、前年同期比3.9％減です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「外出需要の回復に伴い、個人消費にも回復基調」、「店頭売上確保並びにECによる販売強化を図る」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として「外出需要の回復」「ECによる販売強化」「前年同期に実施した…販管費抑制の反動」などが記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「資源価格高騰及び急激な為替変動」、自社施策として「EC拡大」「不採算店舗の撤退」「大型店舗出店」などが記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は一定の回復を見込む」「投資を行なっていく計画」「35億円となる見通し」と記載され、実績は「結果として…となりました」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年３月１日～2023年２月28日」の実績と、2024年2月期の売上高162,000百万円、営業利益4,700百万円などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢並びにこれに伴う世界的な為替変動及び物価高騰の影響については、予断を許さない」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2025年に向けた新たな中期経営計画『TSI Innovation Program 2025（TIP25）』に基づき」と記載されています。」）