# 材料価格・アジア生産環境の変化によるコスト上昇｜ワコールホールディングス（3591）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「原材料価格の高騰や生産地の人件費や物価の高騰は原価高に繋がり、また、事業環境の変化に対応するための必要コストが生じる可能性もあります。」 — ナイロン等の原材料価格、アジアの人件費・物価、政治的・社会的不安定要素による原価上昇を記載している。 (https://komori.app/company/3591/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「営業利益は、減収影響に加えて、インナーウェア事業での海外工場の加工賃上昇やマテリアル事業の売上比率の増加から売上利益率が悪化した結果、営業損失となりました。」 — 海外工場の加工賃上昇が売上利益率悪化の要因となり、その他セグメントが営業損失となった。 (https://komori.app/company/3591/filing/2018-q1)
- FY2022-Q3 顕在化 「当第３四半期連結会計期間の営業損益は、自社ECの成長に向けた戦略的な投資に加え、運送費の高騰や、販売チャネル別の売上構成比の変化などから、営業損失となっております。」 — 運送費の高騰が、自社ECへの戦略的投資や販売チャネル構成の変化とともに、米国事業の第3四半期会計期間の営業損失要因として実際に現れた。 (https://komori.app/company/3591/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「新型コロナウイルス感染症の拡大や地政学的リスクの高まりにより、原材料や輸送費が高騰している」 — 原材料価格・アジア生産環境の変化によるコスト上昇リスクが、感染症と地政学的リスクに伴う原材料・輸送費高騰として明示的に強まった。 (https://komori.app/company/3591/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 顕在化 「営業利益は、原価の高騰や販促費用の増加等により前年同期に対し減益となったものの、引き続き高い利益水準を維持しました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰や販促費用の増加が、ピーチ・ジョン事業の営業利益23.1％減として実績に現れた。 (https://komori.app/company/3591/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「営業利益は、原価の高騰や販促費用の増加等により前年同期に対し減益となったものの、引き続き高い利益水準を維持しました。」 — 原価高騰がピーチ・ジョン事業の減益要因として実際に現れた。また、国内事業でも急激な円安による調達コスト増加が売上利益率を押し下げた。 (https://komori.app/company/3591/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「営業利益は、前期のフレックス定年制度の特別運用の実施に伴う人件費の減少などの寄与があったものの、減収や原価高騰の影響を吸収できず、５億61百万円（前年同期比30.7％減）となりました。」 — 国内事業では原価高騰が減収とともに利益を押し下げ、営業利益は前年同期比30.7％減となった。 (https://komori.app/company/3591/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「事業利益は、減収影響や原価率の上昇などを受けて、38億16百万円（前年同期比12.2％減）となりました。」 — 原価率の上昇が減収とともに事業利益を押し下げ、前年同期比12.2％減となった。 (https://komori.app/company/3591/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間における当社グループの国内の経営環境は、ECなど一部のチャネルは堅調に推移したものの、原材料価格の高騰や円安を背景としたインフレの長期化や、それに伴う選別消費の高まりにより、量販店などの主要チャネルにおける中価格帯商品の販売が伸び悩んだことから、依然として厳しい状況が続きました。」 — 原材料価格高騰、円安、インフレ長期化が続き、国内では中価格帯商品の販売伸び悩みや原価率上昇としてコスト上昇リスクが継続・深刻化している。 (https://komori.app/company/3591/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「円安、エネルギー価格や原材料価格の高騰等を背景とした物価上昇の長期化」 — 円安、エネルギー価格、原材料価格の高騰が長期化し、中価格帯商品の販売不振や原価率上昇として収益を圧迫した。 (https://komori.app/company/3591/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「2025年８月より関税による調達価格上昇を販売価格へ一部転嫁しました。」 — 海外事業における関税による調達価格上昇が実際に発生し、販売価格への一部転嫁を行った。 (https://komori.app/company/3591/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 対処 「事業利益は販管費の削減や関税の影響が縮小したことから改善しました。」 — 関税の影響縮小と販管費削減により、コスト上昇が事業利益を押し下げる影響の一部低減が示された。ただし、米国関税やインフレによる販管費増加と利益率圧迫は引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/3591/disclosure/20260511521495)
- 2026-05-14 顕在化 「営業利益については、前述の新京都ビル等の固定資産売却益（195億45百万円）が寄与した一方、主力チャネルの成長鈍化、米国関税やインフレによる販管費の増加に伴う利益率の圧迫を踏まえ、ワコールヨーロッパに係るのれんの使用価値を再評価し、減損損失（10億６百万円）を計上しました。」 — 米国関税・インフレによる費用増加と利益率圧迫が実績として現れ、欧州のれん減損も計上された。 (https://komori.app/company/3591/disclosure/20260513531544)
- FY2026 悪化 「主力チャネルの成長鈍化、米国関税やインフレによる販管費の増加に伴う利益率の圧迫を踏まえ、ワコールヨーロッパに係るのれんの使用価値を再評価し、減損損失（10億６百万円）を計上しました。」 — 関税・インフレによるコスト上昇が利益率圧迫とのれん減損10億6百万円として実際に反映された。 (https://komori.app/company/3591/filing/2025-fy)