# 原材料価格の変動｜オーベクス（3583）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「国内および海外市況ならびに為替相場の変動の影響を受けて原材料価格が上昇した場合、製造コストが増加し、当社グループの業績および財務状況等に影響を与える可能性があります。」 — 特殊性の高い原材料を用いるため、市況・為替による価格上昇が製造コストに影響するとしている。 (https://komori.app/company/3583/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「国内および海外市況ならびに為替相場の変動の影響を受けて原材料価格が上昇した場合、製造コストが増加し、当社グループの業績および財務状況等に影響を与える可能性があります。」 — 原材料価格の市況・為替変動リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/3583/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「国内および海外市況ならびに為替相場の変動の影響を受けて原材料価格が上昇した場合、製造コストが増加し、当社グループの業績および財務状況等に影響を与える可能性があります。」 — 原材料価格の市況・為替変動による製造コスト上昇リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/3583/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「国内および海外市況ならびに為替相場の変動の影響を受けて原材料価格が上昇した場合、製造コストが増加し、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格の市況・為替変動による製造コスト上昇リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/3583/filing/2018-fy)
- FY2020 悪化 「国内および海外市況ならびに為替レートの変動の影響を受けて原材料価格が想定以上に上昇した場合、コスト削減や販売価格への転嫁には限界があるため」 — 原材料価格上昇について、コスト削減や販売価格への転嫁に限界があることを明示し、収益への影響経路を具体化した。 (https://komori.app/company/3583/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「今後の製造業を取り巻く環境は少子高齢化による人手不足や原材料価格および運送費用などの上昇によるコストアップなど、ますます厳しくなると思われます。」 — 原材料価格の変動リスクに加え、運送費用などの上昇によるコストアップが今後の製造業環境を厳しくする要因として記載されている。 (https://komori.app/company/3583/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「新型コロナウイルス感染症の長期化に加えて、ロシアのウクライナ侵攻、エネルギー価格や原材料費の高騰、サプライチェーンの混乱による物流コストの高騰などによりグローバル市場の今後の環境悪化が懸念されます。」 — 原材料価格の上昇リスクに加え、エネルギー価格、原材料費、物流コストの高騰をグローバル市場の環境悪化要因として明示している。 (https://komori.app/company/3583/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「テクノ製品事業は、中国のゼロコロナ政策による経済活動の停滞や物流費の高騰および原材料価格の値上げなどのマイナス要素があったものの、売上は堅調に推移しました。」 — 原材料価格の値上げがテクノ製品事業の当四半期のマイナス要素として実際に記載され、原材料価格上昇リスクが事業環境に現れている。 (https://komori.app/company/3583/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「テクノ製品事業は、中国のゼロコロナ政策による各地区のロックダウン、物流費や電力費の高騰および原材料価格の値上げなどの影響があったものの、売上は堅調に推移しました。」 — 原材料価格の値上げがテクノ製品事業の当四半期のマイナス要素として実際に記載され、原材料価格上昇リスクが顕在化している。 (https://komori.app/company/3583/filing/2022-q2)
- FY2023 顕在化 「販売費及び一般管理費は、コロナ禍による営業活動の自粛が緩和されつつあるものの、物流コストを含めた物価の高騰が続いており」 — 物流コストを含む物価高騰が販売費及び一般管理費の説明に現れ、原材料・エネルギー価格高騰によるコスト圧力が実際の事業環境に現れている。 (https://komori.app/company/3583/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「エネルギ－関連価格の高騰や円安、人手不足を背景とした物価上昇などにより、先行きは不透明な状況で推移しました。」 — エネルギー関連価格の高騰と物価上昇が当四半期の事業環境に実際に現れている。 (https://komori.app/company/3583/filing/2023-q1)
- FY2026-H1 顕在化 「当中間連結会計期間の売上高は3,056百万円（前年同期比2.2％増）となりましたが、利益面におきましては、人件費アップや原材料費および電力費等のコスト増加により、営業利益は351百万円（前年同期比28.0％減）」 — 原材料費の上昇が人件費・電力費等のコスト増加とともに営業利益減少の要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/3583/filing/2025-h1)
- 2026-05-12 顕在化 「また国内においては、人手不足による賃上げや円安進行による原材料およびエネルギー価格の高騰など、かつてないほどのコスト増加が予想され、当社を取り巻く経営環境は厳しい状況が継続していくと思われます。」 — 人手不足、円安、原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加を、今後の収益環境への影響として明示している。 (https://komori.app/company/3583/disclosure/20260511523336)
- 2026-05-12 顕在化 「営業利益は、人件費や原材料費等のコスト増加とテクノ製品事業において高付加価値製品の売上が下期に低調となったため、26.9％減の615百万円。」 — 原材料費等のコスト増加が通期の営業利益減少要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/3583/disclosure/20260511523448)
- FY2026 悪化 「また国内においては、人手不足による賃上げや円安進行による原材料およびエネルギー価格の高騰など、かつてないほどのコスト増加が予想され」 — 原材料価格の変動リスクについて、円安、人手不足による賃上げ、エネルギー価格高騰と結び付いた、かつてないほどのコスト増加が予想されると記載している。 (https://komori.app/company/3583/filing/2025-fy)
- 2026-07-29 悪化 「売上高は前期と同水準の 6,000 百万円、営業利益は原油やナフサ不足による石油化学原材料の高騰および円安による物価高騰などの製造コスト高の要因により、前期比 18.8％減の 500 百万円」 — 原油・ナフサ不足、石油化学原材料の高騰、円安による物価高騰が、2027年3月期の営業利益予想を押し下げる要因として具体的に示されている。 (https://komori.app/company/3583/disclosure/20260729501683)
- 2026-11-10 顕在化 「営業利益は、テクノ製品事業における売上減少に加えて物価高騰による原材料、エネルギー、物流費などの製造コスト上昇により、23.4％減の269百万円。」 — 原材料・エネルギー等の製造コスト上昇が、営業利益の減少要因として当中間期の実績に現れている。 (https://komori.app/company/3583/disclosure/20261109570203)