# 製造改革による生産性・収益性向上｜小松マテーレ（3580）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「生産効率の向上を追求し、収益性を高める製造改革を継続することで、強固な事業基盤への転換に取り組みます。」 — 生産効率と収益性を高める製造改革を、事業基盤転換の手段として掲げている。 (https://komori.app/company/3580/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「製造現場をはじめとする全部門による業務のスピードアップと生産納期の短縮を進めることにより、生産性向上を実現してまいります。」 — 生産性向上、生産納期短縮、製造改革を引き続き経営課題として掲げている。 (https://komori.app/company/3580/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「また、生産性向上、品質向上、納期短縮を一体的に進めるとともに、先端技術を駆使し付加価値を創造することにより商品開発力を強化してゆきます。」 — 生産性、品質、納期の改善を一体で進める方針を再確認し、生産工程の合理化、設備投資、IoT活用、調達ルート見直しを具体策として示している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「また、生産性向上、品質向上、納期短縮を一体的に進めるとともに、先端技術を駆使し付加価値を創造することにより商品開発力を強化してゆきます。」 — 生産性・品質・納期の改善を一体で進め、先端技術で商品開発力を強化する方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「加えて、生産性向上、品質向上、納期短縮を一体的に進めるとともに、先端技術を駆使し付加価値を創造することにより商品開発力を強化してまいります。」 — 生産性・品質・納期の改善を一体で進め、先端技術によって商品開発力を強化する従来方針を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2019-fy)
- FY2021-Q2 再掲 「特に固定費管理を強化し、販売管理費を含めた不要不急な費用の抑制を図るとともに、生産におけるロス削減に注力し、トータルコストダウンを推進し、利益低減幅を最小限に留め、利益を下支えしました。」 — 固定費・不要不急費用の抑制、生産ロス削減、トータルコストダウンを通じて収益を下支えする従来の生産性・収益性向上方針を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「くわえて費用管理を強化し、販売管理費を含めたコストダウンを図るとともに、生産活動におけるロス削減に注力しました。このようにトータルコストダウンの推進により、利益低減幅を最小限に食い止め、利益を下支えしました。」 — 費用管理、販売管理費の削減、生産ロス削減、トータルコストダウンによって利益を下支えする従来方針を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2020-q3)
- FY2022 前進 「これらの目標の達成に向けて、生産工程の合理化・改善や、自動化設備の積極的な導入に加えて、ＩｏＴ活用の深耕を加速いたします。また、製造現場における異常の原因解析や工程監視を強化し、工程安定化による生産性の向上と、ロスの削減を通じてコストダウンを図ってまいります。」 — 生産工程の合理化、自動化設備、IoT、工程監視、ロス削減を組み合わせた生産性向上・コストダウン策を具体化している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「このような事業環境のもと、当社グループは原燃料・資材価格の高騰による企業コスト上昇に対して、商品の高付加価値化を伴った価格転嫁、生産性の向上や加工ロス・エネルギーロス削減を含めたトータルコスト削減など、あらゆる施策を実行してまいりました。」 — 価格転嫁、生産性向上、加工ロス・エネルギーロス削減、トータルコスト削減を通じて、コスト上昇に対応する従来の製造改革・収益性向上策を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「これに対し当社グループでは企業コスト上昇対策として、省エネ、安価な燃料への転換、不良ロス削減、生産性向上といったトータルコストダウンを押し進めてまいりました。更に、新品種投入による高付加価値化などにより、販売価格への転嫁及び拡販によるコスト吸収対策を図るなど、収益確保のためのあらゆる施策を実行した結果、当第２四半期連結累計期間の業績予想値に対して増収増益を果たしました。」 — 省エネ、燃料転換、不良ロス削減、生産性向上、価格転嫁、新品種投入などのコスト上昇対策を具体的に実行し、業績予想値に対する増収増益を記載している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「これに対し当社グループでは企業コスト上昇対策として、省エネ、安価な燃料への転換、不良ロス削減、生産性向上といったトータルコストダウンを推し進めてまいりました。更に、新品種投入による高付加価値化などにより、販売価格への転嫁及び拡販によるコスト吸収策を図るなど、収益確保のためのあらゆる施策を実行いたしました。」 — 省エネ、燃料転換、不良ロス削減、生産性向上、価格転嫁、新品種投入による高付加価値化を組み合わせた従来のコスト上昇対策を継続している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「これに対し当社グループでは企業コスト上昇対策として、省エネ、安価な燃料への転換、不良ロス削減、生産性向上といったトータルコストダウンを推し進めてまいりました。」 — 省エネ、燃料転換、不良ロス削減、生産性向上によるトータルコストダウンを引き続き実施している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「また、原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫したものの、販売価格面やコスト面からの改善努力に注力し、厳しい状況に対処してまいりました。」 — 企業コスト上昇に対し、販売価格面とコスト面の改善努力で対処する従来の収益性向上策を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「ただし、原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫しましたが、販売価格面やコストダウン等の改善努力により、こうした厳しい状況に対処してまいりました。」 — 販売価格面の改善とコストダウンによって、原燃料・資材・電力価格の上昇に対処する従来の製造改革・収益性向上策を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「さらに、原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫したものの、販売価格面やコストダウン等の改善努力により、厳しい状況下におきましても増収増益を達成いたしました。」 — 原燃料・資材価格や電力料金の上昇に対し、販売価格の見直しやコストダウンで対応する従来の収益性向上策を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2023-q3)
- FY2024 再掲 「省エネ、安価な燃料への転換、不良ロス削減、生産性向上といったトータルコストダウンや、高付加価値商品の導入に加え、販売価格への転嫁及び拡販を推し進める等、収益確保のための可能な限りの施策を実施いたしました。」 — 原燃料・資材価格や電力料金の上昇に対し、省エネ、燃料転換、ロス削減、生産性向上、価格転嫁、高付加価値商品で対応する従来の製造改革・収益性向上策を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「また、当社独自の高次後加工技術「SY加工」が2002年の開始以来、シワ感、リラックス感のある自然な風合いが好評で、北米市場を主に国内外で好調となっております。」 — SY加工の需要拡大を背景に、生産・販売体制の拡大を進めており、付加価値向上と収益性確保に向けた従来の製造改革方針を再確認している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「この厳しい状況の下、省エネ、安価な燃料への転換、不良ロス削減、生産性向上等によるトータルコストダウンへの取り組みや、商品の品種転換及び高付加価値商品の導入に加え、販売価格への転嫁及び拡販による収益確保のための具体的な施策を実施いたしました。」 — 省エネ、燃料転換、ロス削減、生産性向上、品種転換、高付加価値化、価格転嫁、拡販を組み合わせた従来の製造改革・収益性向上策を継続している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「こうした状況のもと、当社グループでは、中期経営計画「KFW-2026」の達成に向け、2024年より様々な具体的施策を実行してまいりました。当中間連結会計期間においては、基盤強化課題の１つである「製造環境の整備」や生産性向上に向けた工場再編への第一歩である「第２物流センター」が８月に竣工し、９月より運用を開始しております。」 — KFW-2026の基盤強化・生産性向上策として、第2物流センターが8月に竣工し、9月に運用を開始した。工場再編の具体的なマイルストーンを開示している。 (https://komori.app/company/3580/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 前進 「当該施策の1つとして、多様化する市場ニーズに対応するため、継続的な技術開発及び新商品開発を実施し、高付加価値素材や環境配慮型商品の提案を積極的に進めてまいりました。」 — KFW-2026の施策として、技術開発・高付加価値化に加え、製造環境整備と工場再編を進める取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/3580/disclosure/20260513527986)
- 2026-05-13 初出 「工場の再編プロジェクト「factoRe100」　完成予定：2043年 (創業100周年目途)　総工費：300億円～ (現在見通し)」 — 国内製造拠点を次世代型の工場群へ再編し、省人化・自働化、DX、次世代素材・環境配慮型生産を進める長期プロジェクトを初めて明示している。 (https://komori.app/company/3580/disclosure/20260512526880)
- 2026-05-13 前進 「なお、当該物流センターの竣工を皮切りに、製造環境の整備や生産性向上に向けた工場再編を進めてまいります。」 — 国内製造拠点の再編について、第2物流センターの竣工・運用開始を起点に工場再編を進める段階へ具体化している。 (https://komori.app/company/3580/disclosure/20260513527986)
- 2026-07-31 実績引用 「トータルコスト削減 +316」 — 営業利益増減分析で、トータルコスト削減を増益要因として実績引用している。 (https://komori.app/company/3580/disclosure/20260731504672)
- 2026-07-31 再掲 「構造改革費用等 △136※」 — 営業利益増減分析で構造改革費用等136百万円を費用として計上し、注記で「労働環境の改善・製造設備の整備、福利厚生面の充実のための費用」を含むとしている。国内製造拠点再編に関する具体的な新マイルストーンの記載はない。 (https://komori.app/company/3580/disclosure/20260731504672)