# 滞留在庫による商品評価損｜ほぼ日（3560）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「しかし、不測の事態により想定を超える滞留在庫が生じた場合には、棚卸資産に関して商品評価損を計上する結果、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 独自商品の開発と市場開拓を進める一方、想定を超える滞留在庫により商品評価損が発生する可能性を記載している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 顕在化 「「生活のたのしみ展」の仕入れ販売など、原価率が相対的に高い商品が売上伸長を牽引したこと、商品構成の広がりに伴って商品評価損が発生したことから、売上原価が増加しました。」 — 商品構成の広がりに伴う商品評価損が実際に発生したと記載され、滞留在庫等による商品評価損リスクが顕在化している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2017-q3)
- FY2018-Q3 顕在化 「「生活のたのしみ展」の仕入れ販売など、原価率が相対的に高い商品が売上伸長を牽引したこと、商品構成の広がりに伴って商品評価損が発生したことから、売上原価が増加しました。」 — 商品構成の広がりに伴う商品評価損が当第3四半期累計期間にも発生したと記載され、滞留在庫等によるリスクの発生が続いている。 (https://komori.app/company/3560/filing/2018-q1)
- FY2018 顕在化 「また、特に新商品では、少量販売や受注販売を活用して在庫リスクを抑えています。しかし、不測の事態により想定を超える滞留在庫が生じた場合には、棚卸資産に関して商品評価損を計上する結果、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 商品評価損リスクを引き続き開示している一方、当年度の業績説明では商品構成の広がりに伴う商品評価損の発生も記載されている。 (https://komori.app/company/3560/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「また、特に新商品では、少量販売や受注販売を活用して在庫リスクを抑えています。しかし、不測の事態により想定を超える滞留在庫が生じた場合には、棚卸資産に関して商品評価損を計上する結果、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 少量販売・受注販売による対応を記載しつつ、滞留在庫による商品評価損リスクを引き続き開示している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「原価については、2019年版の手帳カバー残在庫やアパレル商品の商品評価損が影響し、売上原価率は46.1％（前年同期比6.1pt増）となりました。」 — 2019年版手帳カバーの残在庫やアパレル商品の商品評価損が実際に発生し、売上原価率の上昇要因となった。 (https://komori.app/company/3560/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 悪化 「原価については、2019年版の手帳カバーやアパレル商品の商品評価損が影響し、売上原価率は48.2％（前年同期比6.3pt増）となりました。」 — 手帳カバーやアパレル商品の残在庫に伴う商品評価損が引き続き実際に発生し、売上原価率は前年同期比6.3ポイント増となった。 (https://komori.app/company/3560/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「売上原価については、2020年版の手帳やアパレル商品の商品評価損が影響し、売上原価率は49.3％（前期比2.6pt増）となりました。」 — 2020年版手帳やアパレル商品の商品評価損が実際に発生し、売上原価率は前期比2.6ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/3560/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 対処 「売上原価については、発注数量の見直し等を進めた結果、商品評価損が減少し売上原価率は44.3％（前年同期比1.9pt減）となりました。」 — 商品評価損の発生自体は記載されているが、発注数量の見直し等により前四半期までに記載された商品評価損の影響が減少した。 (https://komori.app/company/3560/filing/2020-q2)
- FY2021-Q2 対処 「売上原価については、売上が想定程度に推移したため手帳やアパレルの商品評価損が減少し、売上原価率は42.7％（前年同期比5.5pt減）となりました。」 — 手帳やアパレルの商品評価損が減少し、売上原価率も前年同期比5.5ポイント低下したと記載している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2020-q3)
- FY2021 対処 「売上原価については、在庫水準の見直し等による商品評価損の減少により、売上原価率45.2％（前期比4.1pt減）と前期に比べ減少しました。」 — 在庫水準の見直し等によって商品評価損が減少し、滞留在庫リスクの影響が低下したと記載している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 対処 「売上原価については、在庫水準の見直しなどによる商品評価損の減少により、売上原価率39.5％（前年同期比4.7pt減）と前年同期に比べ減少しました。」 — 在庫水準の見直し等により商品評価損が減少し、滞留在庫に伴うリスクの影響が低下したと記載している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 対処 「売上原価については、在庫水準の見直しなどによる商品評価損の減少により、売上原価率42.5％（前年同期比2.7pt減）と前年同期に比べ減少しました。」 — 商品評価損の減少により売上原価率が前年同期比2.7ポイント低下し、滞留在庫に伴う影響の低下を記載している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2022-q1)
- FY2022 対処 「売上原価については、売上原価率44.4％（前期比0.8pt減）と前年とほぼ同水準となりました。」 — 商品評価損リスクに関連する売上原価率が前期比0.8ポイント低下したが、前年とほぼ同水準とも説明している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2021-fy)
- FY2024 顕在化 「売上原価については、「ほぼ日手帳」におけるプロダクトミックスの変化や、「ほぼ日手帳 2024」の在庫にかかる評価損が影響し、売上原価率は43.3％（前期比0.2pt増）となりました。」 — 『ほぼ日手帳2024』の在庫評価損が実際に発生し、売上原価率の上昇要因となった。 (https://komori.app/company/3560/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 対処 「売上原価については、「ほぼ日手帳」の原価率は28.5%（前年同期比2.9pt減）、「ほぼ日手帳」以外の原価率は45.6%（前年同期比6.5pt減）といずれも改善しており、全体の売上原価率は32.2％（前年同期比4.8pt減）となりました。」 — 手帳および手帳以外の商品について原価率が前年同期より低下し、全体の売上原価率も32.2％へ改善したと記載している。 (https://komori.app/company/3560/filing/2025-h1)
- 2026-07-10 対処 「売上原価については、「ほぼ日手帳」の原価率は29.1%（前年同期比3.1pt減）、「ほぼ日手帳」以外の原価率は53.2%（前年同期比1.3pt減）といずれも改善しており、全体の売上原価率は35.1％（前年同期比4.2pt減）となりました。」 — 手帳およびその他商品の原価率、全体の売上原価率が前年同期より低下した。 (https://komori.app/company/3560/disclosure/20260710590985)
- 2026-10-14 対処 「販売機会ロスと過剰在庫が低減、商品評価損が減少したことによるものです。」 — 滞留在庫に関連する商品評価損の減少を、売上原価率低下の要因として記載している。 (https://komori.app/company/3560/disclosure/20261013550038)