# ピーバンドットコム（3559） 通期業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3559/disclosure/20211111432284
種別: 業績予想の修正
開示日: 2021-11-11
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/3559

## 何が変わったか

2022年3月期通期の業績予想を下方修正した。売上高は174百万円、営業利益は49百万円、経常利益は48百万円、当期純利益は33百万円それぞれ引き下げた。

## 会社が挙げた理由

世界的な半導体関連部材の供給不足により、「P板.com EMS」で部材の調達が遅れ、リードタイムが長期化しているため。当該年度内に期初想定の売上高に達しない可能性が高くなったとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":2148,"revised_forecast":1973,"change":-174,"change_rate":-8.1,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":249,"revised_forecast":200,"change":-49,"change_rate":-19.8,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":253,"revised_forecast":204,"change":-48,"change_rate":-19.3,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":174,"revised_forecast":141,"change":-33,"change_rate":-19.4,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":37.27,"revised_forecast":29.89,"change":"−","change_rate":"−","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022 年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2021 年５月 13 日公表
- 前期実績: 売上高1,989百万円、営業利益204百万円、経常利益209百万円、当期純利益142百万円、1株当たり当期純利益31.89円 銭（2021年3月期）
- 修正の理由: 世界的な半導体関連部材の供給不足の影響により、「P板.com EMS」で部材の調達が遅れ、リードタイムが長期化し、当該年度内に期初想定の売上高に達しない可能性が高くなったため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: not_disclosed

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2022 年３月期通期の業績予想を修正しました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022 年３月期通期業績予想数値の修正（2021 年４月１日～2022 年３月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の各項目で「増減額（B－A）」が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％）」として売上高▲8.1、営業利益▲19.8、経常利益▲19.3、当期純利益▲19.4と記載されている。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は▲8.1％、営業利益の増減率は▲19.8％。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益の増減率は「▲19.8」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は「▲8.1」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想の当期純利益は141百万円、前期実績は142百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「通期業績予想を修正するものであります」と記載され、据え置きの記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は「半導体関連部材の供給不足」「部材の調達遅れ」「リードタイムの長期化」とされている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「世界的な半導体関連部材の供給不足が影響し」「部材の調達遅れに伴うリードタイムの長期化」と記載されている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「当社のコア事業である『Ｐ板.com』」「『P 板.com EMS』」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売単価の増加」「中堅・大手企業の利用が伸長」「半導体関連部材の供給不足」「部材の調達遅れに伴うリードタイムの長期化」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「個別要因について金額を分けた記載はなく、表には全体の「増減額（B－A）」のみが記載されている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「世界的な半導体関連部材の供給不足が影響し」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「2022 年３月期第２四半期累計期間」「当該年度内に期初想定の売上高に達しない可能性が高くなりました」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「世界的な半導体の枯渇状況はもう暫く継続することが予想されます」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「『P 板.com EMS』において部材の調達遅れに伴うリードタイムの長期化により、当該年度内に期初想定の売上高に達しない可能性が高くなりました」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由には部材供給不足、調達遅れ、リードタイム長期化が記載され、連結範囲の変更への言及はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「部材の購買強化策に取り組む」とは記載されているが、上振れ分の使途としての説明はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「対応策として「部材の購買強化策」「顧客の製品開発を継続支援」が記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2021 年 11 月 11 日」、対象期間は「2021 年４月１日～2022 年３月 31 日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2022 年３月期通期業績予想数値の修正」「上記のとおり通期業績予想を修正するものであります」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および業績予想表に配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上高に達しない可能性が高くなりました」「受注が見込める案件」「継続することが予想されます」」）