# ジェイドグループ（3558） 2024年2月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3558/disclosure/20231010564474
種別: 決算
開示日: 2023-10-13
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企業ページ: https://komori.app/company/3558

## 何が変わったか

第2四半期累計は売上高6,584,284千円、営業利益798,205千円となった。前年同期は非連結のため単純比較はできないが、参考値ベースでは売上高・利益とも増加し、通期業績予想は従来予想から据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

会社は、Reebok事業が業績を牽引したことに加え、商品取扱高の増加、物流フローやウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げ、広告宣伝費を中心としたコストコントロールを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年8月31日
- 売上高: {"value":6584284,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":798205,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":804126,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":458817,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":10536268,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":6058872,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":403614,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-125322,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-397986,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3492816,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":72813,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: Reebok事業が牽引し、商品取扱高が増加。物流フローやウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げなどの変動費抑制、広告宣伝費を中心とするコストコントロールも利益に寄与した。

## 評価の根拠

- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「前年同四半期連結累計期間との比較分析は行っておりません。」また、前第2四半期累計期間の金額は「参考情報として記載しております」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益798,205千円、経常利益804,126千円、親会社株主に帰属する四半期純利益458,817千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「通期の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産売却益 10」「和解金 46,917」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、靴を中心としたファッション関連商品等の販売、企画、仕入事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「注記に「（ ）内は商品取扱高に対する割合を記載」とある。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「これらの結果、当第２四半期連結累計期間においてはReebok事業が牽引し」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「限界利益2,527,513千円、地代家賃等817,561千円、営業利益798,205千円などは示されている一方、施策別の利益寄与額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「Reebok事業が順調に開始された」「物流フローの効率化やウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げ等の変動費用の抑制」「広告宣伝費を中心にコストコントロールを進めた」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増益で着地できました」とする一方、「倉庫家賃は固定化できる見込み」「PMIを予定通り行う」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2023年３月１日 至 2023年８月31日」と各財務数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「猛暑による秋冬物の動きの伸び悩み、消費者物価指数の上昇、各国の金融政策の変更に伴う景気減速懸念、地政学リスクの高まり」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前第２四半期累計期間は四半期財務諸表を作成し、四半期連結財務諸表を作成していないため、前年同四半期連結累計期間との比較分析は行っておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「（会計方針の変更）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「出店ブランド数3,389」「BOEMにおける支援ブランド数は…34ブランド」と記載されている。」）