# ジェイドグループ（3558） 2023年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3558/disclosure/20230404542522
種別: 決算
開示日: 2023-04-14
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/3558

## 何が変わったか

2023年2月期は、売上高が104億6,448万円、営業利益が9億9,124万円となり、前事業年度の参考値を上回って増収増益となった。2024年2月期は、売上高140億円、営業利益17億5,000万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

ECモール事業とプラットフォーム事業が堅調に成長したことに加え、Reebok事業を開始したことが商品取扱高・売上高の増加に寄与した。物流フローやウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げによって変動費用も抑制された一方、新倉庫の稼働開始やReebok事業に伴う賃料は増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2023年2月28日
- 売上高: {"value":10464483,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":991248,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":963944,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1258432,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 112円17銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":58.9,"前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":9972209,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":5933881,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1361450,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1553792,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":533224,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3611781,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":14000,"unit":"百万円","yoy_pct":133.8},"営業利益":{"value":1750,"unit":"百万円","yoy_pct":176.5},"経常利益":{"value":1750,"unit":"百万円","yoy_pct":181.5},"純利益":{"value":1400,"unit":"百万円","yoy_pct":111.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":132696,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":6111,"単位":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["RBKJ株式会社"]},"除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: ECモール事業、プラットフォーム事業の堅調な成長、Reebok事業の開始、商品取扱高の増加、物流フロー・ウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げによる変動費用の抑制。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2023年2月期 決算短信」であり、対象期間は2022年3月1日から2023年2月28日まで。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2023年2月期の実績と2024年2月期の業績予想を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高は10,464,483千円（前事業年度は9,875,834千円）と+6.0％」「営業利益は991,248千円（前事業年度は883,688千円）」「経常利益は963,944千円（前事業年度は852,539千円）と、倉庫家賃増の影響を受けながらも増益」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は10,464,483千円対9,875,834千円、営業利益は991,248千円対883,688千円と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益991,248千円、経常利益963,944千円、親会社株主に帰属する当期純利益1,258,432千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年2月期の営業利益予想は1,750百万円、当連結会計年度の営業利益は991,248千円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 固定資産除却損 6,111」「特別損失合計6,111」（単位：千円）。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、靴を中心としたファッション関連商品等の販売、企画、仕入事業の単一セグメント」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表中の「（4.2％）」は商品取扱高に対する割合と注記されており、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「自己資本比率の推移は2023年2月期58.9％、2022年2月期「－」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ECモール事業、プラットフォーム事業の堅調な成長が支えとなり、また、ブランド事業においてReebok事業を開始したことで、商品取扱高は…+11.4％」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「限界利益4,038,482千円、地代家賃等1,416,812千円、商品取扱高23,629,586千円などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「物流フローの効率化やウェブ広告の効率化、各種手数料の引き下げ等の変動費用の抑制、及びReebok事業が順調に開始」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増益で着地できました」「2024年2月期の業績予想については…見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「自2022年3月1日至2023年2月28日」、予想期間は「2023年3月1日～2024年2月28日」と記載され、各利益額も示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「消費者物価指数の上昇、各国の金融政策の変更に伴う景気減速懸念、地政学リスクの高まりなど不透明感」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前事業年度は財務諸表を作成し、連結財務諸表を作成していないため、各事業別の状況の前連結会計年度との比較分析は行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「収益認識に関する会計基準…を第1四半期会計期間の期首から適用」「時価の算定に関する会計基準…を第1四半期会計期間の期首から適用」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「伊藤忠商事株式会社との新設子会社であるRBKJ株式会社（出資比率はロコンド66%、伊藤忠商事34％）」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「出店ブランド数3,361」「BOEMにおける支援ブランド数は当連結会計年度末時点で34ブランド」。」）