# ジェイドグループ（3558） 2022年2月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3558/disclosure/20220331515582
種別: 決算
開示日: 2022-04-14
Komoriの読み（0-100）: 31
企業ページ: https://komori.app/company/3558

## 何が変わったか

2022年2月期は、連結子会社がなくなったため個別決算へ移行しました。参考比較では、売上高・営業利益・当期純利益が前年の連結実績を下回りました。

## 会社が挙げた理由

外出自粛で靴需要が減少した一方、D2Cブランド商品の売上構成割合が低下して売上高が減少しました。また、新倉庫への投資により販売費及び一般管理費が増加し、利益が減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年3月1日〜2022年2月28日
- 売上高: {"value":9875834,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":883688,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":852539,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":604516,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 53円42銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":68.1,"前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":6973141,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":4750078,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1159836,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-506308,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-224678,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3270899,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"営業利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"経常利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"純利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"本邦以外":"該当事項なし（売上高なし）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":128425,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"負ののれん発生益","value":4472,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":10929,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":775,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 連結子会社が存在しなくなった（会社数・社名はnot_disclosed）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 外出自粛による靴需要の減少、既存ブランドの伸張・新規ブランドの導入、D2Cブランド商品の売上構成割合の低下、新倉庫への投資による販売費及び一般管理費の増加

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年2月期 決算短信」で、対象期間は「自 2021年3月1日 至 2022年2月28日」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「売上高は「9,875,834千円（前連結会計年度は10,275,245千円）」、営業利益は「883,688千円（前連結会計年度は1,438,397千円）」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「883,688」、経常利益「852,539」、当期純利益「604,516」（単位：千円）。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「現在進行中の案件についての見通しを合理的に予測することが困難であり、また業績への影響が大きいことから、2023年2月期の業績予想につきましては未定としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「負ののれん発生益 4,472千円」、特別損失は「固定資産除却損 10,929千円」「その他 775千円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報」「該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、靴を中心としたファッション関連商品等の販売、企画、仕入事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙および本文に売上高営業利益率の前年同期比較の記載はありません。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「D2Cブランド商品の売上構成割合が低下したことで、9,875,834千円」とし、「新倉庫への投資により、販売費及び一般管理費は6,987,671千円」と記載しています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「出荷件数は223万件、出店ブランド数4,182」「BOEMにおける支援ブランド数は…34ブランド」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「度重なる外出自粛によって…靴の需要自体は大きく減少」、自社施策として「web広告等を通じた認知度向上」「新倉庫への投資」「サービスを強化」と記載しています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「業績への影響が大きいことから、2023年2月期の業績予想につきましては未定としております。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当事業年度（自 2021年3月1日 至 2022年2月28日）」および売上高「9,875,834千円」、営業利益「883,688千円」が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新たな変異株の出現に伴う流行継続の可能性に加え、地政学リスクの高まりや貿易摩擦の再燃もあり不透明感は一層増しております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当事業年度より連結財務諸表を作成しておりません。このため、前事業年度との比較分析は行っておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「連結子会社が存在しなくなったため、当事業年度より連結財務諸表を作成しておりません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「出荷件数は223万件、出店ブランド数4,182」「支援ブランド数…34ブランド」「平均出荷単価（円）9,253」と記載されています。」）