# ＬＯＩＶＥ（352A） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/352A/disclosure/20260515536313
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/352A

## 何が変わったか

売上高は新規出店や物販強化を背景に34.5％増加した一方、寡占化戦略に伴う広告宣伝費の増加で営業利益は28.1％減少した。2027年3月期は、出店をさらに加速する計画のため、営業利益270百万円と大幅減益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

ピラティスKを45店舗出店し新規出店を加速したほか、定期購入を中心に物販販売を強化した。一方、寡占化戦略による広告宣伝費の増加により営業利益が減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":11421,"unit":"百万円","yoy_pct":34.5}
- 営業利益: {"value":722,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.1}
- 経常利益: {"value":642,"unit":"百万円","yoy_pct":-31}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":343,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.4}
- １株当たり当期純利益: 27.02円
- 売上高営業利益率: 6.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"25.6%","前期末":"20.7%"}
- 総資産: {"value":9164,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2345,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":848,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1753,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":543,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1158,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":14570,"unit":"百万円","yoy_pct":27.6},"営業利益":{"value":270,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.6},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":-76.6},"純利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":-88.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"―","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":496871,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":81366,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":620,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":81366,"unit":"千円"},{"項目":"事務所移転費用","value":3060,"unit":"千円"},{"項目":"社名変更費用","value":1056,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2026年4月に、新規店舗の出店に伴う設備資金として、三菱UFJ銀行との借入限度額1,800百万円の実行可能期間付タームローン契約と、北洋銀行との借入限度額1,000百万円の特定当座貸越契約を締結。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 12,893,871株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: ピラティスKを45店舗出店し新規出店を加速。定期購入を中心に物販販売を強化し、物販売上比率は7.6％（前年同期比＋0.8％）に伸長。一方、寡占化戦略による広告宣伝費の増加により営業利益は減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年3月期 決算短信」で、業績欄も「2026年3月期の業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想は「2027年3月期」の通期予想として示され、期中進捗率の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「11,421百万円（前年同期比34.5％増）」、営業利益は「722百万円（前年同期比28.1％減）」、経常利益は「642百万円（前年同期比31.0％減）」、当期純利益は「343百万円（前年同期31.4％減）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高の前年同期比は「34.5％増」、営業利益の前年同期比は「△28.1％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益722百万円、経常利益642百万円、当期純利益343百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益722百万円、2027年3月期営業利益予想270百万円（前年同期比62.6％減）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当金合計は「0.00」、2027年3月期予想も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計は「86,103千円」、内訳に「減損損失81,366千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「特別損失の内訳に「減損損失 81,366」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はブティックスタジオ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期「11.8％」、2026年3月期「6.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「25.6％」、2025年3月期「20.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期「848百万円」、2025年3月期「1,128百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「市場寡占化を加速する戦略的投資を実行し、ピラティスKを45店舗出店」、「定期購入を中心に物販販売を強化」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「ピラティスKを45店舗出店」、「物販売上比率は7.6％（前年同期比＋0.8％）」、「2026年3月末現在で…200店舗」、「会員数…8.3万人」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規出店を加速」、「物販販売を強化」、「今後の出店加速に向けた人材採用」、「女性人財育成プログラム…を開始」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「71店舗の新規出店を計画しております」、「業績予想は…を予想しております」、「合理的であると判断する一定の前提に基づいており」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」とされ、売上高11,421百万円、営業利益722百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策を巡る不透明感や緊迫化する中東情勢、長期化する中国の不動産不況」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「（重要な後発事象） （多額な資金の借入契約について）」として、三菱UFJ銀行および北洋銀行との契約が記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「店舗数150、200」、「会員数（万人）6.2、8.3」と記載されている。」）