# テルマー湯ホールディングス（3521） 業績予想と実績値の差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3521/disclosure/20260512526937
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/3521

## 何が変わったか

2026年3月期の連結業績について、2025年7月17日に公表した予想と実績を比較し、売上高・利益・1株当たり利益がいずれも予想を下回った。特に親会社株主に帰属する当期純利益は、予想235百万円に対して実績161百万円となった。

## 会社が挙げた理由

温浴事業でインフレに伴う物価上昇により個人が遊興支出を控える傾向が続いたこと、子会社の青柳食品販売株式会社が見込んでいた大口受注を獲得できなかったこと、「Ｃｈｉｌｌわんシリーズ」の販路拡大に向けた設備投資で費用が膨らんだこと。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":2750,"revised_forecast":2695,"change":-55,"change_rate":-2,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":375,"revised_forecast":308,"change":-67,"change_rate":-17.9,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":370,"revised_forecast":308,"change":-62,"change_rate":-16.8,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":235,"revised_forecast":161,"change":-74,"change_rate":-31.5,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":8.88,"revised_forecast":6.12,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年7月17日
- 前期実績: 売上高：1,980百万円、営業利益：341百万円、経常利益：339百万円、親会社株主に帰属する当期純利益：191百万円、1株当たり当期純利益：7.24円銭（2025年3月期）
- 修正の理由: 温浴事業でインフレに伴う物価上昇により個人が遊興支出を控える傾向が続いたこと、青柳食品販売株式会社が当初見込んでいた大口受注を獲得できなかったこと、「Ｃｈｉｌｌわんシリーズ」の販路拡大に向け設備投資を行ったことで費用が膨らんだこと。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2025 年 7 月 17 日に公表いたしました 2026 年 3 月期の業績予想と本日公表の実績において、下記のとおり差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026 年 3 月期の連結業績予想と実績値との差異（2025 年 4 月 1 日～2026 年 3 月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は2,750百万円から2,695百万円、営業利益は375百万円から308百万円、経常利益は370百万円から308百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は235百万円から161百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％）」は営業利益△17.9、経常利益△16.8、親会社株主に帰属する当期純利益△31.5。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は△2.0％、営業利益は△17.9％、経常利益は△16.8％、親会社株主に帰属する当期純利益は△31.5％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026 年 3 月期の連結業績予想と実績値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益」の増減率は「△31.5」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上高」の増減率は「△2.0」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は実績値161百万円、前期実績191百万円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「個人の遊興支出を控える傾向が続いたこと」および「当初見込んでいた大口受注が獲得できなかったこと」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「温浴事業」「子会社である青柳食品販売株式会社」「『Ｃｈｉｌｌわんシリーズ』」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「個人の遊興支出を控える傾向が続いたこと」「大口受注が獲得できなかったこと」「販路拡大をするために設備投資をおこなったことなどにより費用が膨らみ」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由では各要因の説明はあるが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「国内のインフレに伴う物価上昇」「大口受注が獲得できなかったこと」「販路拡大をするために設備投資をおこなったこと」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「差異の理由は文章で説明されているが、要因別の金額・比率は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「個人の遊興支出を控える傾向が続いたこと」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「温浴事業」「大口受注」「『Ｃｈｉｌｌわんシリーズ』の販路拡大」「設備投資をおこなったことなどにより費用が膨らみ」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「『Ｃｈｉｌｌわんシリーズ』の販路拡大をするために設備投資をおこなったことなどにより費用が膨らみ」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年５月 13 日」、対象期間の終了日は「2026 年 3 月 31 日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「実績値（Ｂ）」「差異が生じましたのでお知らせいたします」「減益となりました」。」）