# テクノフレックス（3449） 2026年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3449/disclosure/20260806511188
種別: 決算
開示日: 2026-08-06
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/3449

## 何が変わったか

2026年12月期中間期は、売上高が前年同期比29.5％増、営業利益が85.7％増となり、増収かつ大幅増益となった。通期業績予想は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

継手事業では海外市場の売上が前年度を上回り、国内でも収益性の高い真空機器の売上が好調に推移した。一方、防災・工事事業では、前年度に好調だった北海道の先端半導体工場案件関連売上の反動減があった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":16275,"unit":"百万円","yoy_pct":29.5}
- 営業利益: {"value":3564,"unit":"百万円","yoy_pct":85.7}
- 経常利益: {"value":3482,"unit":"百万円","yoy_pct":75.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2374,"unit":"百万円","yoy_pct":79.1}
- １株当たり当期純利益: 129円50銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":67.7,"前期末":65.9}
- 総資産: {"value":41058,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":27806,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1241,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-289,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1196,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7800,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":32000,"unit":"百万円","yoy_pct":23},"営業利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":53.1},"経常利益":{"value":5900,"unit":"百万円","yoy_pct":50.4},"純利益":{"value":4100,"unit":"百万円","yoy_pct":31.3}}
- 業績予想の修正: 修正なし
- 年間配当予想: {"previous_forecast":69,"revised_forecast":64,"change":-5,"change_rate":-7.2,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":587640,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":111894,"unit":"千円"}],"特別損失":"該当なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 21360000
- 期末自己株式数: 3007610
- 業績の増減要因: 継手事業では海外市場の売上が前年度を上回り、国内市場でも収益性の高い真空機器の販売が堅調に推移した。防災・工事事業では北海道の先端半導体工場案件に係る関連事業の売上が前年度の好調な業績の反動等により減少した。自動車・ロボット事業では前年度回復した大口顧客からの受注がさらに増加し、介護事業では主力の福祉用具レンタル売上の増加と同レンタル用資産の減価償却による原価削減があった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は16,275百万円、通期予想は32,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は3,564百万円、通期予想は6,000百万円。売上高は16,275百万円、通期予想は32,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高16,275百万円（前年同期比29.5％増）、営業利益3,564百万円（85.7％増）、経常利益3,482百万円（75.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益2,374百万円（79.1％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比29.5％増、営業利益は前年同期比85.7％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,564百万円、経常利益3,482百万円、親会社株主に帰属する中間純利益2,374百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は6,000百万円（対前期増減率53.1％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年12月期の年間配当金は69.00円、2026年12月期（予想）は64.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益として「固定資産売却益」111,894千円、特別損失は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「継手事業のセグメント利益は前年同期比140.1％増、防災・工事事業は17.9％減、自動車・ロボット事業は56.1％増、介護事業は17.8％増、その他は12.9％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高16,275百万円、営業利益3,564百万円。前年同期の売上高12,565百万円、営業利益1,919百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年12月期中間期67.7％、2025年12月期65.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期1,241百万円、前年中間期2,894百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「海外市場の売上が、同じく好調であった前年度をさらに上回る水準」「前年度回復した大口顧客からの受注がさらに増加」「主力の福祉用具レンタル売上の増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメントごとに「海外市場の売上」「真空機器の販売」「大口顧客からの受注」などの要因は記載されているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「外部環境について「中東情勢の影響などに留意が必要」とする一方、継手事業の海外市場・真空機器販売、自動車・ロボット事業の受注増などを説明している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収かつ大幅な増益となりました」と記載する一方、「業績予想等の将来に関する記述は、現時点で入手可能な情報に基づき当社が判断した予想であり、潜在的なリスクや不確実性が含まれています」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～2026年6月30日」とされ、売上高16,275百万円、営業利益3,564百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「引き続き中東情勢の影響などに留意が必要であり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前中間連結会計期間は「自 2025年1月1日 至 2025年6月30日」、当中間連結会計期間は「自 2026年1月1日 至 2026年6月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）