# ジェイテックコーポレーション（3446） 2026年6月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3446/disclosure/20260810516071
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-10
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/3446

## 何が変わったか

2026年6月期の連結実績を公表し、売上高は前期比で微増した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。決算期変更に伴う9か月決算を前提に、2027年3月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想も示しています。

## 会社が挙げた理由

オプティカル事業では顧客都合の設計変更による納期後倒しと、単結晶シリコンの不具合による製造リードタイム長期化が出荷数を押し下げました。その他事業では高い確度で見込んでいた複数案件が受注に至らず、研究開発促進などに伴う販管費増もありました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":866,"通期":1962},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":-196,"通期":74},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":-198,"通期":106},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":-142,"通期":60},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":-24.21,"通期":10.22},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年６月期：売上高1,955百万円、営業利益72百万円、経常利益84百万円、親会社株主に帰属する当期純利益58百万円、１株当たり当期純利益9.95円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損81千円、減損損失なし（2026年６月期）
- 配当予想の修正: 修正内容の明示なし。2027年３月期予想の年間配当金は0.00円
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」の業績予想表が記載されています。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比1.6％増」、営業利益は「36.0％減」、経常利益は「17.3％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「2.8％減」です。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「1.6％増」、営業利益「△36.0％」と記載されています。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「見出しが「2027年３月期の連結業績予想」で、個別業績は「参考 個別業績の概要」とされています。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益は「72百万円」「前期比36.0％減」です。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高は「1,955百万円」「前期比1.6％増」です。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年3月期通期の親会社株主に帰属する当期純利益は「60百万円」、2026年6月期実績は「58百万円」です。また「翌連結会計年度は９ヶ月決算」と記載されています。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「2026年6月期の特別損失として「固定資産除却損 81千円」「減損損失 －」「特別損失合計 81千円」と記載されています。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「当初計画を下回る出荷数」「高い確度で見込んでいた複数の案件が受注に至らず」と記載されています。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「オプティカル事業」「その他事業」「TDS」、ならびに「ANHUI TRIFORTUNE IMPORT AND EXPORT CO., LTD.」「SLAC National Accelerator Laboratory」などが記載されています。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「契約後の設計変更」「材料由来の予期せぬ不具合」「複数の案件が受注に至らず」「顧客の方針変更」「研究開発促進などに伴う販管費増」と記載されています。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由の説明では各要因が文章で説明されていますが、要因別の影響額は記載されていません。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「顧客都合で生じ」「複数の案件が受注に至らず」とする一方、「研究開発促進」「製造リードタイムを大幅に短縮する開発活動」と記載されています。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度」におけるオプティカル事業の売上高1,426,661千円、前期比15.6％増、セグメント利益641,733千円、前期比21.8％増などが記載されています。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「出荷数」「製造リードタイム」「受注」「販管費増」が主な説明として記載されています。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「研究開発促進などに伴う販管費増」「更なる技術力と販売体制の強化に努め」と記載されています。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年８月10日」、予想期間は「2026年７月１日～2027年３月31日」です。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績予想は現時点で入手可能な情報に基づき判断した見通し」「実際の業績につきましては、今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります」と記載されています。」）