# ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（3445） 2026年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3445/disclosure/20260813519115
種別: 決算
開示日: 2026-08-13
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/3445

## 何が変わったか

2026年12月期中間期は、売上高が前年同期比6.8％増、営業利益が8.9％増となり、経常利益と親会社株主に帰属する中間純利益も増加した。通期業績予想は据え置いた一方、年間配当予想は前期の45円から55円に引き上げ、期末後には安徽晶隆半導体科技有限公司の持分60％を取得した。

## 会社が挙げた理由

当中間期の業績増減要因は記載されていない。期末後の企業結合については、エピタキシャル関連事業への早期参入、プライムウェーハ事業とのシナジー創出、事業ポートフォリオの高度化を目的としたと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年１月１日～2026年６月30日
- 売上高: {"value":40595,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}
- 営業利益: {"value":7735,"unit":"百万円","yoy_pct":8.9}
- 経常利益: {"value":9016,"unit":"百万円","yoy_pct":26}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4149,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2}
- １株当たり当期純利益: 156.16円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":41.4,"前期末":39.1}
- 総資産: {"value":216969,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":170693,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":10413,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11414,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7390,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":91906,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":84000,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5},"営業利益":{"value":15400,"unit":"百万円","yoy_pct":7.8},"経常利益":{"value":17200,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4},"純利益":{"value":10000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":45,"revised_forecast":55,"change":10,"change_rate":22.2,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3078,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当中間期は該当事項なし
- 特別損益の内訳: 当中間期は特別利益・特別損失ともに該当事項なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["国晶半導体材料（包頭）有限公司"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 2026年７月６日、連結子会社の有研半導体硅材料股份公司が安徽晶隆半導体科技有限公司の持分60％を取得した。取得対価は450百万人民元（約10,758百万円）で、取得原価の配分とのれんの金額は現時点で未確定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":26597600,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1190,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: not_disclosed

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「40,595百万円」、通期予想は「84,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期の営業利益は「7,735百万円」、通期予想は「15,400百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「前年同期比は売上高「6.8％」、営業利益「8.9％」、経常利益「26.0％」、親会社株主に帰属する中間純利益「9.2％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「40,595百万円（6.8％）」、営業利益は「7,735百万円（8.9％）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「7,735百万円」、経常利益「9,016百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「4,149百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「15,400百万円」「対前期増減率7.8％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当は「45.00円」、2026年12月期予想は「55.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間連結損益計算書で当中間連結会計期間の「特別利益合計」は「－」、「特別損失合計」も「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当中間連結会計期間の「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報」は「該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は、ウェーハ再生事業が「4,742百万円」から「5,069百万円」、プライムウェーハ製造販売事業が「2,330百万円」から「3,240百万円」、半導体関連装置・部材等が「909百万円」から「413百万円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当中間期の売上高・営業利益は「40,595百万円」「7,735百万円」、前年同期は「37,999百万円」「7,103百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年12月期中間期41.4％」「2025年12月期39.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期「8,701百万円」、当中間期「10,413百万円」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現時点で入手している情報及び合理的であると判断する前提に基づいたもの」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年１月１日～2026年６月30日」とされ、売上高「40,595百万円」、営業利益「7,735百万円」などの数値が示されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2026年12月期中間期と2025年12月期中間期の実績、および「対前年中間期増減率」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等について、①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：有」「新規 １社 国晶半導体材料（包頭）有限公司」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年７月６日に安徽晶隆半導体科技有限公司の持分60％を取得いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）