# ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（3445） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3445/disclosure/20250214575838
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/3445

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期を上回りました。あわせて、2025年12月期の第2四半期累計および通期の業績予想と、年間配当40円を示しました。

## 会社が挙げた理由

高い顧客需要、ウェーハ再生事業の増産設備投資、中国半導体市場の回復、設備投資効果、生産効率施策などが業績を押し上げました。一方、半導体関連装置・部材等事業では、特定商材の原価高騰により利益率が低下しました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":36050,"通期":75000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":7300,"通期":15100},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":8020,"通期":16600},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":4240,"通期":8760},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":160.48,"通期":331.56},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年12月期：売上高59,200百万円、営業利益13,108百万円、経常利益15,668百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,446百万円、１株当たり当期純利益358.21円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2025年12月期は年間40.00円（期末40.00円）を予想。前回予想からの修正については記載なし。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「通期予想の対前期増減率は、売上高26.7％、営業利益15.2％、経常利益5.9％、親会社株主に帰属する当期純利益△7.3％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高 75,000 26.7」および「親会社株主に帰属する当期純利益 8,760 △7.3」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績」「３．2025年12月期の連結業績予想」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「営業利益 15,100 15.2」および「親会社株主に帰属する当期純利益 9,446 22.6」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「通 期 75,000 26.7」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年12月期通期予想「8,760 △7.3」および2024年12月期実績「9,446 22.6」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「貸倒引当金」「賞与引当金」「役員退職慰労引当金」および「特別利益　負ののれん発生益 1,500,449」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「高い顧客需要と増産設備投資、生産効率施策等により、前年同期比で販売を増加」および「中国半導体市場の回復」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ウェーハ再生事業」「三本木及び台南工場」「中国半導体市場」「商社ビジネスの特定商材」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「堅調な顧客需要、主要工場の増産投資」「中国半導体市場の回復及び設備投資効果」「生産効率向上施策」「特定商材の原価高騰」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「事業別の売上高・セグメント利益は記載されているが、各要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「中国半導体市場の回復」および「増産設備投資」「生産効率向上施策」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「高い顧客需要」「設備投資効果」「原価高騰等が影響」などの定性的説明。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「前期から引き続き国内外再生市場の需要が堅調に推移」および「中長期的にはAI関連等の需要拡大を背景とした半導体業界のさらなる成長見通しに変化はなく」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「売上総利益も増加したため営業利益は増加」および「受取利息1,484,627千円や補助金収入1,120,987千円等を営業外収益に計上」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「当連結会計年度末より艾索精密部件（惠州）有限公司を企業結合した影響が含まれております」および「負ののれん発生益1,500,449千円」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「三本木及び台南工場へのタイムリーな投資」および「主要工場の増産投資が寄与」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2025年１月31日開催の取締役会において…会社分割の方法により承継させることを決議し、同日、承継会社との間で吸収分割契約を締結いたしました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」および開示日「2025年２月14日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）