# ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（3445） 2024年12月期第１四半期決算説明会質疑応答集

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3445/disclosure/20240618530892
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-06-18
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3445

## 何が変わったか

2024年12月期第1四半期の決算について、アナリストや機関投資家から寄せられた質問への会社の回答を公表した。工場の稼働率、事業別の増減要因、再生可能エネルギー事業、増配、TOB価格などの見解が示されている。

## 会社が挙げた理由

プライムウェーハ事業は、中国大手EVメーカーからの受注量増加と高単価案件が収益改善に影響した。半導体関連装置・部材等事業は、一過性の大口案件で売上高が増加した一方、低利益率案件だったため利益率が低下した。再生可能エネルギー事業については、VRFB電解液の受注獲得と市場拡大を背景に、投資で生産能力を増やす方針を示している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 質疑応答要旨
- 対象決算期: 2024年12月期 第1四半期
- 売上高: not_disclosed
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: not_disclosed
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: プライムウェーハ事業：2023年4Q比で増収増益。半導体関連装置・部材等事業：2023年4Q比で大幅増収、利益率は低下。金額・前年同期比はnot_disclosed
- 増減要因の内訳: プライムウェーハ事業：中国大手EVメーカーの受注量増加、高単価プライムウェーハのスポット案件。半導体関連装置・部材等事業：一過性の大口案件（バルクセール）、為替の影響
- 主要KPI: 三本木工場・台南工場の稼働率：100%。その他はnot_disclosed
- 単価と数量の指標: プライムウェーハ事業：受注量の増加、高単価スポット案件。ただし数量・単価の具体的数値はnot_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: 中国における8インチプライムウェーハ市況は下期から本格回復する見込み。半導体関連装置・部材等事業は市況環境回復に伴い2Q以降徐々に収益が増加する想定。数値前提はnot_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 再生可能エネルギー事業の2024年売上高10億円。2026年までに生産キャパシティ増加のための投資を行う計画
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: 増配を発表したことのみ記載。1株当たり金額・中間期末内訳はnot_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: VRFB電解液の受注を獲得。金額・受注残高はnot_disclosed
- 市場規模・シェア: 2035年のレドックスフロー電池の世界市場規模は4.4兆円超の予測。シェア数値はnot_disclosed
- 質疑応答の論点: 工場稼働率、プライムウェーハ事業の増収増益要因、半導体関連装置・部材等事業の増収要因、注力事業、再生可能エネルギー事業の売上目標の達成確度、増配理由、ヘリオス テクノ ホールディングへのTOB価格
- 新しい施策: 中期経営計画アップサイドプランに基づくM&A、再生可能エネルギー事業への注力、2026年までの生産キャパシティ増加投資、ヘリオス テクノ ホールディングに対するTOB

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「１Ｑの三本木工場及び台南工場の稼働率」「2023年４Ｑ比で増収増益」とあるが、3か月単独の財務数値はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「当期より開示をしております」とある。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「受注量が増加傾向」「高単価のプライムウェーハのスポット案件」「一過性の大口案件（バルクセール）」と説明している。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「中国大手のＥＶメーカーからの受注量が増加傾向」「一過性の大口案件（バルクセール）により売上高は増加」とある。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「増収増益」「大幅に増収」「利益率は低下」とあるが、金額の記載はない。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「バルクセールでは…中古半導体製造ライン一式の入札会に応札」「利益率は低下いたしました」とある。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「利益率は低下いたしました」「為替の影響もあり僅かとなりました」とある。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「下期から本格回復すると予想」「市況環境回復に伴い徐々に増加する想定」とある。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額を示す記述は本文にない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「２Ｑ以降も同様に稼働していく想定」「２Ｑ以降の収益は…徐々に増加する想定」とある。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「再生可能エネルギー事業2024年計画の売上高10億円」「2026年までに生産キャパ増加のための投資を行い」とある。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「Ｍ＆Ａや再生可能エネルギー事業にも注力」「2026年までに生産キャパ増加のための投資を行い」とある。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 1名（原文: 「「両工場とも、稼働率は100％」とある。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「受注量が増加傾向」「高単価の…スポット案件」とあるが、数値はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2035年のレドックスフロー電池の世界市場規模は4.4兆円を超えると予測」とある。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「増配を発表した」「増配を継続したい」とある。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記述は本文にない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「具体的な投資計画については…検討している段階」とある。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 質疑応答・書き起こし（原文: 「「主なご質問をまとめたもの」と明記され、Q1〜Q7形式で掲載されている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「本文は決算説明会質疑応答集の説明とQ&Aで構成されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: あり（原文: 「「具体的な投資計画については、様々な方法を検討している段階」とある。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「本格回復すると予想」「徐々に増加する想定」「フェーズであると考えております」とある。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「本文はQ&A形式で、単独四半期の財務数値表はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「当期より開示をしております」とある。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「受注量、大口案件、為替の影響などが文章で説明されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「受注量が増加傾向」「一過性の大口案件…により売上高は増加」とある。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「プライムウェーハ事業と半導体関連装置・部材等事業について方向のみ説明されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「利益率は低下」「為替の影響もあり僅かとなりました」とある。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「バルクセールについて「利益率は低下いたしました」と説明している。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「市況環境回復に伴い徐々に増加する想定」とある。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額に関する記述は本文にない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「２Ｑ以降も同様に稼働」「下期から本格回復すると予想」とある。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「2024年計画の売上高10億円」「2026年までに…投資」とある。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「Ｍ＆Ａや再生可能エネルギー事業にも注力」「生産キャパ増加のための投資」とある。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 1名（原文: 「「両工場とも、稼働率は100％」とある。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「受注量増加と高単価案件への言及はあるが、具体的な数量・単価の数値はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2035年の…世界市場規模は4.4兆円を超える」とある。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「増配を継続したいという当社の意向」とある。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記述は本文にない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「具体的な投資計画については…検討している段階」とある。」）