# ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（3445） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3445/disclosure/20240213533749
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/3445

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を報告し、2024年12月期の第2四半期累計・通期の業績予想を新たに示した。2023年12月期は増収ながら営業利益・経常利益・親会社株主利益が減少し、2024年12月期は増収増益を見込む一方、親会社株主利益は小幅減益の予想となっている。

## 会社が挙げた理由

半導体需要の一巡と世界的な在庫調整によりプライムシリコンウェーハ製造販売事業が減収減益となった一方、ウェーハ再生事業は顧客需要、増産設備投資、生産性向上により順調に推移した。全体では、売上総利益の減少と研究開発費などの増加により営業利益が減少した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":26500,"通期":54900},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"1.4％（対前年同四半期）","通期":"5.8％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":6500,"通期":14000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"1.6％（対前年同四半期）","通期":"17.7％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":7300,"通期":15400},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△5.7％（対前年同四半期）","通期":"3.2％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3700,"通期":7600},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△0.6％（対前年同四半期）","通期":"△1.3％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":140.37,"通期":288.34},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年12月期：売上高51,893百万円、営業利益11,894百万円、経常利益14,921百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,703百万円、１株当たり当期純利益292.76円
- 修正の理由: 半導体需要の一巡と在庫調整の影響、ウェーハ再生事業における顧客需要・増産設備投資・生産性向上、プライムシリコンウェーハ製造販売事業における市場環境の変化等が説明されている。
- 特別損失の内容と金額: 2023年12月期は特別損失なし。前期は役員退職慰労金349,800千円、固定資産除却損16,033千円を計上。
- 配当予想の修正: 2024年12月期の配当金は現時点で未定。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2023年12月期の連結業績」および「３．2024年12月期の連結業績予想（2024年１月１日～2024年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2023年12月期は売上高51,893百万円（4.1％増）、営業利益11,894百万円（8.6％減）、経常利益14,921百万円（3.7％減）、親会社株主に帰属する当期純利益7,703百万円（0.5％減）。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年12月期通期予想は売上高5.8％増、営業利益17.7％増、経常利益3.2％増、親会社株主に帰属する当期純利益1.3％減。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「2023年12月期は売上高4.1％増に対し営業利益8.6％減。2024年12月期通期予想は売上高5.8％増に対し親会社株主に帰属する当期純利益1.3％減。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題に「日本基準（連結）」とあり、続いて「（参考）個別業績の概要」が掲載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「2024年12月期通期の営業利益予想は14,000百万円、対前期増減率17.7％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「2024年12月期通期の売上高予想は54,900百万円、対前期増減率5.8％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2024年12月期通期の親会社株主に帰属する当期純利益予想は7,600百万円（△1.3％）、2023年12月期実績は7,703百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「業績予想表には2024年12月期の第2四半期累計・通期の予想値が記載されているが、「据え置き」とする記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　役員退職慰労金349,800千円、固定資産除却損16,033千円、特別損失合計365,833千円」（前連結会計年度）。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「半導体の需要が一巡し、在庫調整の動きが全世界的に急激に進みました」「プライムシリコンウェーハ製造販売事業は市場環境の変化等の影響により前年同期比で減収減益」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ウェーハ再生事業」「プライムシリコンウェーハ製造販売事業」「半導体関連装置・部材等」について個別に記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「堅調な顧客需要、増産設備投資、生産性の向上等」「市場環境の変化等」「研究開発費などが増加」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「事業別の業績数値は記載されているが、顧客需要、設備投資、生産性向上、研究開発費などの個別影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「半導体の需要が一巡」「市場環境の変化等」、会社の判断に関する要因として「増産設備投資」「研究開発費などが増加」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度」における売上高51,893,198千円（前年同期比4.1％増）、営業利益11,894,253千円（前年同期比8.6％減）。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「物価が引き続き高い水準にあり」「円安水準が続く傾向にありました」「中長期的には半導体業界のさらなる成長が見込まれており」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「研究開発費などが増加したため、販売費及び一般管理費が…増加し、一方で売上総利益が減少したことで営業利益も減少」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「増産設備投資の寄与」「需要を見極めたタイムリーな投資を実施」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「新工場稼働」「増産設備投資」との記載はあるが、工場再編・撤退・拠点整理に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2024年２月13日」、対象期間は「2023年１月１日～2023年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）