# ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（3445） 2022年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3445/disclosure/20230213508644
種別: 決算
開示日: 2023-02-13
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/3445

## 何が変わったか

2022年12月期は、旺盛な顧客需要や増産設備投資、新工場の稼働を背景に、売上高・営業利益・最終利益が大きく増加した。一方、2023年12月期の業績予想と配当予想は数値が示されていない。

## 会社が挙げた理由

高い顧客需要、増産設備投資、新工場の稼働により販売が増加した。販売費及び一般管理費も増加したが、それを上回る売上高の増加により営業利益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":49864,"unit":"百万円","yoy_pct":44}
- 営業利益: {"value":13018,"unit":"百万円","yoy_pct":89.3}
- 経常利益: {"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":75.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":7739,"unit":"百万円","yoy_pct":134.2}
- １株当たり当期純利益: 299円29銭
- 売上高営業利益率: 26.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"36.8%","前期末":"36.2%"}
- 総資産: {"value":127554,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":101473,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15391,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1804,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":32928,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":66745,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":17.5,"revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 5.8%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3498.416,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":26.357,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"役員退職慰労金","value":349.8,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":16.033,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 26,278,400株
- 期末自己株式数: 1,038株
- 業績の増減要因: 高い顧客需要、増産設備投資、新工場稼働を背景に販売が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「2023年12月期の連結業績予想「通期 －」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2023年12月期の連結業績予想「通期 －」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比44.0％増、営業利益は89.3％増、経常利益は75.5％増、親会社株主に帰属する当期純利益は134.2％増」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高49,864百万円（前年同期比44.0％増）、営業利益13,018百万円（前年同期比89.3％増）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益13,018百万円、経常利益15,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,739百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「2023年12月期の連結業績予想「通期 －」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 記載なし（原文: 「2022年12月期の年間配当金合計17円50銭、2023年12月期（予想）は「－」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計26,357千円、特別損失合計365,833千円」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ウェーハ再生事業は売上高40.7％増・利益54.6％増、プライムシリコンウェーハ製造販売事業は売上高54.4％増・利益136.0％増、半導体関連装置・部材等は売上高33.1％増・利益139.1％増」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2022年12月期26.1％、2021年12月期19.9％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当期末36.8％、前期末36.2％」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年12月期15,391百万円、2021年12月期9,337百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ウェーハ再生事業は旺盛な顧客需要により、順調に推移」「高い顧客需要と増産設備投資、新工場稼働により、前年同期比で販売を増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「販売費及び一般管理費5,413,771千円、受取利息519,757千円、補助金収入867,798千円と記載されている一方、需要や新工場による増加額の内訳は記載されていない」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「ロシアによるウクライナ侵攻や米中貿易摩擦」「半導体を中心とした部材不足」および「増産設備投資」「中国子会社新工場の稼働」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は49,864,656千円となりました」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年１月１日～2022年12月31日」および売上高49,864百万円、営業利益13,018百万円、前年同期比44.0％増・89.3％増」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「COVID-19」「ロシアによるウクライナ侵攻」「米中貿易摩擦」「部材不足、エネルギー供給不足、原材料価格の高騰」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高について「前年同期比44.0％増」、営業利益について「前年同期比89.3％増」と記載されている」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）