# ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（3445） 2022年12月期第2四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3445/disclosure/20220812519851
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-08-12
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/3445

## 何が変わったか

2022年12月期第2四半期は、旺盛な顧客需要などを背景に、売上高・各利益が前年同期を大きく上回った。2Q累計実績と今後の見通しを踏まえ、通期予想も上方修正された。

## 会社が挙げた理由

会社は、ウェーハ再生事業では旺盛な顧客需要、プライムウェーハ事業では旺盛な顧客需要と新工場の安定操業、半導体関連装置・部材等事業では営業体制強化による販売増を理由として挙げている。通期予想の上方修正については、2Q累計実績と3Q以降の見通しを踏まえたとしている。

## 開示の要点

- _unparsed: {"資料の種類":"決算説明資料","対象決算期":"2022年12月期 第2四半期","売上高":{"value":24193,"unit":"百万円","yoy_pct":55.5},"営業利益":{"value":6051,"unit":"百万円","yoy_pct":145.6},"経常利益":{"value":7425,"unit":"百万円","yoy_pct":102.8},"純利益":{"value":3336,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する当期純利益）","yoy_pct":429.5},"売上総利益率":"not_disclosed","営業利益率":"25.0%、前年同期比9.2ポイント上昇","販管費":"not_disclosed","当四半期3か月の実績":{"売上高":{"value":13126,"unit":"百万円","yoy_pct":47.9},"営業利益":{"value":3434,"unit":"百万円","yoy_pct":101.1},"経常利益":{"value":4567,"unit":"百万円","yoy_pct":84.8},"純利益":{"value":2108,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する当期純利益）","yoy_pct":80.2},"営業利益率":"26.2%、前年同期比6.9ポイント上昇"},"通期業績予想":{"売上高":{"value":45000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":10500,"unit":"百万円"},"営業利益率":{"value":23.3,"unit":"%"},"経常利益":{"value":12500,"unit":"百万円"},"経常利益率":{"value":27.8,"unit":"%"},"純利益":{"value":6200,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する当期純利益）"},"1株当たり当期純利益":{"value":479.59,"unit":"円"},"年間配当金":{"value":25,"unit":"円"}},"通期予想に対する進捗率":{"売上高":"53.8%","営業利益":"57.6%","経常利益":"59.4%","純利益":"53.8%"},"計画に対する自己評価":"全セグメントが順調に推移し、前年同期比増収増益","セグメント別実績":{"ウェーハ再生事業":{"売上高":{"value":8053,"unit":"百万円","yoy_pct":31.3},"営業利益":{"value":3115,"unit":"百万円","yoy_pct":39.7},"営業利益率":"38.7%、前年同期比2.3ポイント上昇"},"プライムウェーハ製造販売事業":{"売上高":{"value":11571,"unit":"百万円","yoy_pct":93.5},"営業利益":{"value":3077,"unit":"百万円","yoy_pct":448.5},"営業利益率":"26.6%、前年同期比17.2ポイント上昇"},"半導体関連装置・部材等事業":{"売上高":{"value":5505,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2},"営業利益":{"value":385,"unit":"百万円","yoy_pct":118.8},"営業利益率":"7.0%、前年同期比2.8ポイント上昇"},"その他・調整額":{"売上高":{"value":-936,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":-526,"unit":"百万円"}},"増減要因の内訳":[{"要因":"ウェーハ再生事業","金額":885,"unit":"百万円"},{"要因":"プライムウェーハ事業","金額":2516,"unit":"百万円"},{"要因":"半導体関連装置・部材等事業","金額":209,"unit":"百万円"},{"要因":"その他","金額":-23,"unit":"百万円"}],"主要KPI":[{"指標名":"ウェーハ再生事業の世界市場シェア","値":33,"単位":"%程度","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"12インチ再生ウェーハ生産能力（日本）","値":28,"単位":"万枚／月（2021年末）","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"12インチ再生ウェーハ生産能力（台湾）","値":18,"単位":"万枚／月（2021年末）","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"12インチ再生ウェーハ生産能力（中国）","値":0,"単位":"万枚／月（2021年末）","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"ドライエッチング装置向け石英・シリコン消耗部材市場規模","値":1500,"単位":"億円","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"ドライエッチング装置市場成長率","値":8,"単位":"%","前年同期比":"not_disclosed"}],"単価と数量の指標":"not_disclosed","店舗数・拠点数":"工場拠点の記載はあるが、期中の出退店数はnot_disclosed","従業員数":"not_disclosed","業績見通しの前提":"not_disclosed","見通しに織り込んだリスク額":"not_disclosed","中期経営計画の目標":{"12インチ再生ウェーハ生産能力":"日本32万枚／月、台湾26万枚／月、中国5万枚／月（2024年）","中国12インチプライムウェーハ生産能力":"30万枚／月（目標、年次は202X年表記）","中国12インチプライムウェーハのグローバルシェア":"30%目標"},"財務目標":"not_disclosed","年間配当":{"年間":25,"単位":"円／株","中間":"not_disclosed","期末":"not_disclosed"},"配当性向":"not_disclosed","自己株式取得":"not_disclosed","設備投資額":{"value":"日本21億円、台湾30億円、中国36億円","unit":"総投資額"},"受注高・受注残高":"not_disclosed","市場規模・シェア":{"ウェーハ再生事業の世界市場シェア":"1/3（会社推計）","ドライエッチング装置向け石英・シリコン消耗部材市場規模":"約1,500億円"},"質疑応答の論点":"not_disclosed","新しい施策":["DGテクノロジーズの栗原新工場を第2の製造拠点として稼働開始","日本・台湾・中国での12インチ再生ウェーハ生産能力増強","中国12インチプライムウェーハの量産化研究開発","中国子会社GRITEKの科創板上場準備を継続"]}

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高53.8％、営業利益57.6％、経常利益59.4％、親会社株主に帰属する当期純利益53.8％」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「2022年12月期修正後計画に対し、当初計画比で売上高6,193百万円、営業利益2,551百万円上回る。『全セグメントが順調に推移』」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「『2022年12月期第2四半期（4-6月）決算概況』」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「『2Q累計実績、3Q以降の見通しを踏まえ、通期予測を上方修正』」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「『営業利益増減要因分析』で、ウェーハ再生事業885百万円、プライムウェーハ事業2,516百万円などを図示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『旺盛な顧客需要』『営業体制強化による販売増』」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「ウェーハ再生事業、プライムウェーハ製造販売事業、半導体関連装置・部材等事業の売上高・営業利益表」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料なし（原文: 「『全セグメントが順調に推移し、前年同期比増収増益』」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「『3Q以降の見通しを踏まえ、通期予測を上方修正』」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「『2022年～2025年』の中期経営計画として、生産能力・シェア目標を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「『DGテクノロジーズの栗原新工場が竣工』『12インチプライムウェーハ量産化のための研究開発』」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「世界市場シェア1/3、生産能力（月産）、市場規模約1,500億円、成長率8％など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「『2022～2024年に日本で4万枚、台湾で8万枚、中国で5万枚の生産能力増強を予定』」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「『ウェーハ再生で世界市場シェア1/3』『ドライエッチング装置向け…市場約1,500億円』」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「『年間配当金25円』」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「『総投資額：21億円』『総投資額：30億円』『総投資額：36億円』」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題『2022年12月期第2四半期決算説明資料』、業績表・グラフ・要因分析を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次に『会社概要』『沿革』『製造拠点の紹介』『Appendix2』を掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『上場予定』『目指す』『予定』『投資額未定』」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「資料表題『2022年12月期第2四半期 決算説明資料』」）