# 鋼材価格の変動｜三ツ知（3439）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループの主要製品であるカスタムファスナーの主な原材料である鋼材の価格は、世界規模での需給バランスや各生産地域における経済情勢等により価格が変動しております。」 — 鋼材価格の変動と、販売価格への転嫁ができない場合の業績影響を開示している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「当社グループでは、永年の継続的でかつ安定的な原材料メーカーの絞り込みによるスケールメリットの追求、販売価格への転嫁等により、仕入コスト上昇の回避に極力努めております。」 — 原材料メーカーの絞り込みによるスケールメリットと販売価格への転嫁を通じて鋼材価格上昇に対応する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 顕在化 「国内向け及び海外向け受注は堅調に推移し、売上高は28億58百万円（前年同期比5.3％増）となりました。一方利益面につきましては、鋼材価額の値上げの影響による製造原価の増加等により、営業利益は81百万円（前年同期比2.0％減）となりました。」 — 鋼材価額の値上げが製造原価の増加と営業利益の前年同期比減少として実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2017-q2)
- FY2018-Q2 顕在化 「一方利益面につきましては、鋼材価額の値上げの影響による製造原価の増加等により、営業利益は１億90百万円（前年同期比0.7％減）となりました。」 — 鋼材価格の値上げが製造原価の増加を通じて日本セグメントの営業利益減少として実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2017-q3)
- FY2018-Q3 顕在化 「一方利益面につきましては、鋼材価額の値上げの影響による製造原価の増加等により、営業利益は２億86百万円（前年同期比14.3％減）となりました。」 — 鋼材価額の値上げが製造原価の増加を通じ、日本セグメントの営業利益の前年同期比減少として引き続き実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2018-q1)
- FY2018 顕在化 「一方利益面につきましては、増収による売上総利益の増加がありましたが、鋼材値上げの影響による製造原価の増加等により、営業利益は５億48百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」 — 鋼材値上げが製造原価の増加を通じて営業利益の前年同期比9.2％減少として実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「鋼材値上げの影響により材料費は増加いたしましたが、増収の影響及び原価低減活動等により、営業利益は１億43百万円（前年同期比11.0％増）となりました。」 — 鋼材値上げが材料費の増加として実績に表れている。一方、増収や原価低減活動等により連結営業利益は前年同期比11.0％増となった。 (https://komori.app/company/3439/filing/2018-q2)
- FY2019-Q2 顕在化 「一方利益面につきましても、鋼材価格の値上げの影響による製造原価の増加等ありましたが、原価低減活動により、営業利益は２億７百万円（前年同期比8.9％増）となりました。」 — 鋼材価格の値上げが製造原価の増加として実績に表れている一方、原価低減活動により日本セグメントの営業利益は増加したと説明している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 顕在化 「利益面につきましても、鋼材価格の値上げの影響はあったものの、増収の効果により、営業利益は３億93百万円（前年同期比37.4％増）となりました。
一方利益面につきましては、鋼材価格の値上げの影響と諸経費の増加等により、営業利益は４百万円（前年同期比65.9％減）となりました。」 — 鋼材価格の値上げが日本および中国の製造原価・利益に影響していることを引き続き実績として開示している。日本は増収効果で増益となった一方、中国は前年同期比65.9％減益となった。 (https://komori.app/company/3439/filing/2019-q1)
- FY2019 顕在化 「利益面につきましては、関税増税による鋼材値上げ、及び諸経費増加等により、営業利益は46百万円（前年同期比29.6％減）となりました。」 — 関税増税による鋼材値上げが米国セグメントの営業利益の前年同期比29.6％減少として実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「関税増税による鋼材価格の値上げ及び売上原価の増加の影響等により、営業利益は５百万円（前年同期比72.9％減）となりました。」 — 関税増税に伴う鋼材価格の値上げと売上原価の増加が、米国セグメントの営業利益の前年同期比72.9％減少として実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2019-q2)
- FY2020 再掲 「当社グループの主要製品であるカスタムファスナーの主な原材料である鋼材の価格は、世界規模での需給バランスや各生産地域における経済情勢等により価格が変動しております。」 — 鋼材価格の変動と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループの主要製品であるカスタムファスナーの主な原材料である鋼材の価格は、世界規模での需給バランスや各生産地域における経済情勢等により価格が変動しております。」 — 鋼材価格の変動リスクと、販売価格に転嫁できない場合の業績影響を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「また、国内経済においても新型コロナウイルスの感染再拡大、原材料価格や燃料価格の高止まりが続いており、先行きは不透明な状況が続いております。」 — 従来の鋼材価格変動に加え、原材料価格全般と燃料価格の高止まりが続く状況を挙げ、投入コスト面の不透明要因を広げている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 再掲 「国内でも新型コロナウイルスの感染再拡大や世界的な資源高の影響を受け、先行き不透明な状況が続いております。」 — 原材料・燃料価格の高止まりに続き、世界的な資源高が国内経済の先行き不透明要因として継続していると説明している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2022-q1)
- FY2023-Q1 顕在化 「利益面につきましても、減収の影響、及び鋼材値上げの影響による材料費の増加、並びに仕入コストの上昇等により、
26百万円の営業損失
（
前年同期は１億57百万円の営業利益
）となりました。」 — 鋼材値上げによる材料費増加と仕入コスト上昇が、連結営業利益の前年同期1億57百万円の利益から26百万円の損失への転落要因として実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益面につきましては、鋼材価格の高騰をはじめとしたコスト上昇等により、営業損失は22百万円（前年同期は２億44百万円の営業利益）」 — 鋼材価格高騰をはじめとするコスト上昇が、前年同期の営業利益2億44百万円から営業損失22百万円への悪化要因として実績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2022-q3)
- FY2023-Q3 顕在化 「利益面につきましては、原材料費高騰の影響等により、営業損失は78百万円（前年同期は３億95百万円の営業利益）」 — 原材料費高騰が製造コスト上昇を通じて実際の営業損失につながっている。今回は鋼材単独ではなく、原材料費高騰として開示されている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2023-q1)
- FY2023 顕在化 「利益面につきましては、原材料、電力等エネルギー価格の高騰等の影響により、31百万円の営業損失(前年同期は３億54百万円の営業利益)」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が営業損失31百万円の要因として年度業績に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「利益面につきましては、鋼材値上げの影響による材料費の増加及び製造原価の増加等により、
５百万円の営業損失
（
前年同期は26百万円の営業損失
）となりました。」 — 鋼材値上げによる材料費・製造原価の増加が引き続き営業損失の要因として実績に表れている一方、営業損失額は前年同期から縮小している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2023-q2)
- FY2024 顕在化 「半導体供給不足による生産調整が解消しつつも、鋼材、副資材などのコスト上昇が続いている」 — 鋼材・副資材などのコスト上昇が当年度も継続していると記載しており、原材料価格変動リスクが実際の事業環境に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「当中間連結会計期間における世界経済は、米国経済は堅調に推移したものの、原材料価格の高止まり、中国経済の減速やウクライナ・中東情勢等地政学リスク、インフレ収束に向けた各国政策、国内外の金融調整を見越した不安定な為替相場など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」 — 鋼材に限定せず原材料価格全般の高止まりが続く状況を再確認している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 再掲 「関税措置や部材コスト上昇の影響により、部品メーカー間での価格交渉や調達面の負担が継続しました。」 — 部材コスト上昇が価格交渉や調達負担に影響している状況を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/3439/filing/2025-h1)
- 2026-04-28 再掲 「関税措置や原材料価格の上昇等を背景に、部品メーカー間での価格交渉や調達面での負担が継続しました。」 — 原材料価格上昇が価格交渉・調達負担に影響している状況を再確認している。 (https://komori.app/company/3439/disclosure/20260427512216)
- FY2026 顕在化 「北米では自動車生産は概ね底堅く推移したものの、関税措置や原材料価格の上昇等を背景に、調達コストや価格転嫁への対応が引き続き課題となりました。」 — 関税措置・原材料価格上昇が調達コストと価格転嫁の課題として実際の事業環境に表れている。 (https://komori.app/company/3439/filing/2025-fy)