# 収益認識会計基準の適用による収益・売上原価認識方法の変更｜アルファ（3434）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2021年4月1日を期首とする当第1四半期連結会計期間から収益認識会計基準等を適用した。金型費用を一定期間にわたり回収する取引は一時点で売上高・売上原価を認識し、有償支給取引では買戻し義務がある場合に支給品の消滅を認識しない方法へ変更した。適用の結果、売上高は22百万円減少、売上原価は23百万円減少、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益は各1百万円増加し、期首利益剰余金は46百万円増加している。 (https://komori.app/company/3434/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は129百万円減少し、売上原価は58百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ70百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は46百万円増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、当第3四半期累計期間における売上高、売上原価、利益および期首利益剰余金への影響額を開示している。 (https://komori.app/company/3434/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「この結果、当連結会計年度の売上高は84百万円減少し、売上原価は54百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ29百万円減少しております。また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、連結株主資本等変動計算書の利益剰余金の期首残高が46百万円増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、通期での売上高・売上原価・利益・期首利益剰余金への影響額を開示している。 (https://komori.app/company/3434/filing/2021-fy)
- FY2023-Q3 再掲 「当社及び国内連結子会社は、第１四半期連結会計期間から、連結納税制度からグループ通算制度へ移行しております。これに伴い、法人税及び地方法人税並びに税効果会計の会計処理及び開示については、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」……に従っております。」 — グループ通算制度への移行および同制度に基づく税効果会計の会計処理・開示を継続している。 (https://komori.app/company/3434/filing/2022-q3)