# トーカロ（3433） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3433/disclosure/20260511522245
種別: 決算
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/3433

## 何が変わったか

2026年3月期は、半導体分野などの需要拡大を背景に増収増益となった。2027年3月期も増収増益を見込み、年間配当予想を86円とした。

## 会社が挙げた理由

生成AI・データセンター需要の拡大を背景に半導体分野が好調に推移し、産業機械・エネルギー・環境分野も堅調だった。利益面では、減価償却費の増加や原材料・エネルギー価格高騰の影響を受けたものの、高付加価値製品の販売拡大と生産効率の向上により増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":58490,"unit":"百万円","yoy_pct":7.9}
- 営業利益: {"value":14102,"unit":"百万円","yoy_pct":15}
- 経常利益: {"value":14745,"unit":"百万円","yoy_pct":17.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10060,"unit":"百万円","yoy_pct":25}
- １株当たり当期純利益: 169.19円
- 売上高営業利益率: {"当期":"24.1%","前期":"22.6%"}
- 自己資本比率: {"当期末":"74.8%","前期末":"74.2%"}
- 総資産: {"value":89291,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":72657,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7749,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9963,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1155,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":14461,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":65000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"営業利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4},"経常利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7},"純利益":{"value":10230,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":85,"revised_forecast":86,"change":1,"change_rate":1.2,"unit":"円／株"}
- 配当性向: {"当期実績":"50.2%","次期予想":"50.0%"}
- 株主還元方針: 連結配当性向50％程度および純資産配当率（DOE）5％以上を目標とする。自己株式取得も事業環境や財務状況などを考慮しつつ機動的に実施する。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":61823,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":14843,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":3791,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当期は計上なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":13,"unit":"百万円"},{"項目":"保険解約返戻金","value":16,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":32,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["TOCALO USA-Arizona LLC"]},"除外":{"会社数":0,"社名":"―"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":61200000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1731302,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 生成AI・データセンター需要の拡大を背景とする半導体分野の好調、産業機械・エネルギー・環境分野の堅調、高付加価値製品の販売拡大、生産効率の向上。減価償却費の増加や原材料・エネルギー価格高騰の影響もあった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2026年３月期 決算短信」「１．2026年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「2027年3月期予想は売上高65,000百万円（11.1％）、営業利益15,000百万円（6.4％）。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前期比7.9％増、営業利益15.0％増、経常利益17.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益25.0％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高58,490百万円（7.9％増）、営業利益14,102百万円（15.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益14,102百万円、経常利益14,745百万円、親会社株主に帰属する当期純利益10,060百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益14,102百万円、2027年3月期予想営業利益15,000百万円（前期比6.4％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期年間配当85.00円、2027年3月期予想年間配当86.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向50％程度および純資産配当率（ＤＯＥ）５％以上を目標」と記載。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計30百万円、特別損失合計32百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の減損損失は、前期157百万円、当期「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「溶射加工（単体）は0.7％減、国内子会社は4.2％減、海外子会社は48.2％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期24.1％、2025年3月期22.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は74.8％、前期末74.2％（同0.6ポイントの上昇）。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは7,749百万円で、前期の9,077百万円から13億28百万円減少。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「生成ＡＩ・データセンター需要の拡大を背景に半導体分野が好調に推移」「高付加価値製品の販売拡大」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「半導体分野の好調、高付加価値製品の販売拡大、生産効率の向上などの説明はあるが、各要因の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「個人消費の持ち直し」「生成ＡＩ・データセンター需要の拡大」と、「高付加価値製品の販売拡大」「生産効率の向上」の双方を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「前期比で増収となりました」「前期比で増益となりました」とし、次期については「増加基調で推移することが予想され」「見込んでおります」「影響をおよぼす可能性」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」で、各利益金額と増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の追加関税を巡る不確実性」「資材やエネルギー価格の高騰」「レアメタルや石油製品などの調達リスク」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2025年３月期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社（社名）TOCALO USA-Arizona LLC」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計61,823百万円、受注残高合計14,843百万円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「生産、受注及び販売の状況」に生産高、受注高、受注残高が記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年３月期は、2021年11月に公表しました中期経営計画の最終年度」とし、「2031年３月期までの５カ年新・中期経営計画『ＴＯＣＡＬＯ２０３０』を公表」と記載。」）