# 2019年度～2021年度中期経営計画の数値目標達成｜宮地エンジニアリンググループ（3431）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループは、2019年5月14日に2019年度から2021年度までの３か年にわたる中期経営計画を策定し、最終年度である2021年度の売上高600億円、営業利益45億円などの数値目標を掲げております。計画初年度である2019年度の実績は一部の項目を除き最終年度目標を超える成績となりました。」 — 2021年度を最終年度とし、売上高600億円、営業利益45億円などの数値目標を掲げた新中期経営計画が初めて開示された。初年度実績は一部項目を除き最終年度目標を超えたと説明している。 (https://komori.app/company/3431/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2019年度から2021年度までの中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3431/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2019年度から2021年度までの中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3431/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2019年度から2021年度までの中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3431/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「当社グループの当連結会計年度の経営成績等は、受注高は第２四半期連結会計期間に発注された大型案件を受注したことにより大幅に増加しました。売上高は手持ち工事が順調に進捗したものの、前年度に大型工事の竣工があったため減収となりましたが、損益については千葉工場構内ヤードの有効活用促進などの生産効率化、工事採算性向上の取り組み、働き方改革による業務効率化などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも増益となりました。」 — 2019～2021年度中期経営計画の2年目において、営業利益55億円、経常利益55億円、親会社株主帰属利益38億円などが最終年度目標を上回った。売上高は552億円で目標600億円を下回った。 (https://komori.app/company/3431/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2019年度から2021年度までの中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3431/filing/2021-q2)
- FY2023-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとされ、既存の経営計画・方針の継続が確認された。 (https://komori.app/company/3431/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2019年度から2021年度までの中期経営計画を含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3431/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2019年度から2021年度までの中期経営計画を含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 (https://komori.app/company/3431/filing/2022-q3)
- FY2023 削除 「当連結会計年度（2022年度）は、2022年度を初年度とする５か年にわたる中期経営計画（2022年５月13日公表）の初年度にあたっており」 — 2019年度～2021年度中期経営計画に代わり、2022年度を初年度とする新たな5か年計画が現行計画として示された。 (https://komori.app/company/3431/filing/2022-fy)