# 東証企業に相応しい企業文化の醸成とESGの強化｜Ｊ−ＭＡＸ（3422）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「モノづくり以外の領域においては、2022年度より、新たに「東証企業に相応しい企業文化の醸成」を基本戦略に加え、サステナビリティの推進に向けたE（環境）S（社会）G（ガバナンス）の各分野における取り組みを強化しております。」 — 2022年度から、従来の事業・財務戦略に加えて、東証上場企業に相応しい企業文化とESG各分野の取り組みを基本戦略として明示した。 (https://komori.app/company/3422/filing/2021-fy)
- FY2024 前進 「当社グループは、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、2021年12月に「サステナビリティ方針」を制定し、2022年3月に優先的に取り組む「サステナビリティ重要課題」を特定いたしました。2022年4月には、環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)等のグループ課題に取り組むため、専門組織であるサステナビリティ推進室を設置して、サステナビリティ重要課題の管理を行い、進捗状況と課題について、半期に1回の頻度で取締役会へ報告しております。」 — サステナビリティ推進室、取締役会への半期報告、女性管理職数・中途採用者管理職比率・外国人社員比率・障がい者雇用率の目標と実績を開示し、ESGの運用段階を具体化した。 (https://komori.app/company/3422/filing/2023-fy)
- FY2026 前進 「CO2排出量削減率 (注1)(Scope1＋2）
2030年度までに
50％
17.96％
廃棄物排出量削減率(注2)
2030年度までに
50％
13.40％
仕損費比率削減率(注3）
2030年度までに
10％
23.00％
女性管理職数
2030年度までに
3名
0名
中途採用者管理職比率
2030年度までに
15％
14.29％
外国人社員比率(注4)
2030年度までに
3％
3.15％
障がい者雇用率
2030年度までに
3％
2.56％」 — 2030年度目標と年度末実績を初めて具体的に一覧開示した。CO2削減率17.96％、廃棄物削減率13.40％、仕損費比率削減率23.00％、女性管理職数0名、外国人社員比率3.15％などを示している。 (https://komori.app/company/3422/filing/2025-fy)