# トヨコー（341A） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/341A/disclosure/20260512524527
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/341A

## 何が変わったか

2026年3月期は、SOSEI事業の大型改修案件とCoolLaser事業の装置納品増により、売上高・営業利益とも大幅に増加した。2027年3月期も売上高4,000百万円、営業利益790百万円と増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

SOSEI事業では自動車産業・機械業・鉄鋼業などの国内工場向け大型改修案件があり、CoolLaser事業ではG19シリーズを大手インフラオーナー系列や道路橋の公共工事会社などに納品し、複数台導入やリピート受注が増加した。2027年3月期は、SOSEI工法を活用した太陽光パネル設置可能化の新事業開始や、CoolLaser装置の開発・製造・販売への経営資源集中を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年４月１日～2026年３月31日
- 売上高: {"value":3133,"unit":"百万円","yoy_pct":54.7}
- 営業利益: {"value":629,"unit":"百万円","yoy_pct":108.8}
- 経常利益: {"value":618,"unit":"百万円","yoy_pct":135.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":550,"unit":"百万円","yoy_pct":71.4}
- １株当たり当期純利益: 40.64円
- 売上高営業利益率: 20.1
- 自己資本比率: {"当期末":55.8,"前期末":52.2}
- 総資産: {"value":5341,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2979,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":136,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-688,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":659,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2095,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":27.7},"営業利益":{"value":790,"unit":"百万円","yoy_pct":25.6},"経常利益":{"value":772,"unit":"百万円","yoy_pct":24.8},"純利益":{"value":654,"unit":"百万円","yoy_pct":18.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注済額":911,"unit":"百万円","注記":"2027年３月期の予想売上高の内911百万円は受注済"}
- 減価償却費: {"value":75981,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（投資家・アナリスト・報道関係者向け）
- 期末発行済株式数: 13618090
- 期末自己株式数: 0
- 業績の増減要因: SOSEI事業では国内工場の大型改修案件により売上高が増加し、CoolLaser事業ではG19シリーズを通期で12台納品したほか、一社で複数台導入する事例やリピート受注が複数出た。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績欄は2026年3月期の通期実績を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高3,133百万円（前年同期比54.7％増）、営業利益629百万円（前年同期比108.8％増）、経常利益618百万円（前年同期比135.4％増）、当期純利益550百万円（前年同期比71.4％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比54.7％増」、営業利益は「前年同期比108.8％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益629百万円、経常利益618百万円、当期純利益550百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期の営業利益予想は「790百万円（前年同期比25.6％増）」、2026年3月期実績は629百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期「合計0.00」、2027年3月期（予想）「合計0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益618,728千円」「税引前当期純利益618,728千円」と記載しており、特別損益の項目は記載していない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「SOSEI事業は「売上高1,783百万円（前年同期比11.3％増）、セグメント利益630百万円（前年同期比10.2％増）」、CoolLaser事業は「売上高1,350百万円（前年同期比219.3％増）、セグメント利益249百万円（前年同期は69百万円のセグメント損失）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期20.1％、2025年3月期14.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期55.8％、2025年3月期52.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…136百万円の収入（前事業年度は179百万円の収入）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「国内工場の大型改修案件もあり」「通期で12台の納品に至っております」「一社で複数台導入する事例や、リピートでオーダーを頂く事例が複数」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「通期で12台の納品に至っております」と記載され、セグメント別売上高・利益も数値で示されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「国内工場の大型改修案件もあり」「G19…納品」「一社で複数台導入する事例や、リピートでオーダーを頂く事例」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年３月期は…見込んでおります」「新事業の開始を予定しております」「実際の業績等は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の期間と、売上高3,133百万円、営業利益629百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策等」「年度後半に生じた中東情勢」「物価の上昇」「現場の高齢化など労働力不足」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「経営成績表に2026年3月期と2025年3月期の「対前期増減率」が掲載されている。また、株式分割について「2025年３月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（投資家・アナリスト・報道関係者向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「予想売上高の内911百万円は受注済であります。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「通期で12台の納品に至っております」「5.4kWの高出力化に成功」。」）