# ピクスタ（3416） 2025年12月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3416/disclosure/20260212556908
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 88
企業ページ: https://komori.app/company/3416

## 何が変わったか

2025年12月期の連結実績を報告し、売上高・利益はいずれも前期を下回った。あわせて、2026年12月期は増収増益となる通期業績予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2025年12月期は、PIXTA事業で前期の大口案件の反動や購入者数の減少があり、fotowa事業ではサービスのリニューアルに伴う販売価格の値上げで撮影件数が減少した。2026年12月期は、デジタル素材やビジュアルコンテンツへの需要、個人向け撮影サービスの拡大を前提に、AI活用やサービス改善などを進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2877,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":163,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":166,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":105,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":61.06,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"対象":"2025年12月期","売上高":"2,663百万円","営業利益":"151百万円","経常利益":"142百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"92百万円","１株当たり当期純利益":"53.44円 銭"}
- 修正の理由: 2025年12月期は、PIXTA事業で前期の大口案件の反動や購入者数の減少、fotowa事業で販売価格の値上げに伴う撮影件数の減少があった。2026年12月期は、デジタル素材・ビジュアルコンテンツへの需要や個人向け撮影サービスの拡大を見込み、AI活用、サービス改善、事業基盤の強化を進める。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損32千円
- 配当予想の修正: 2026年12月期は年間45.00円（期末45.00円）の配当予想を記載。修正の有無はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結（個別業績の概要も併記）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2025年12月期の連結業績（2025年１月１日～2025年12月31日）」／「2026年12月期の連結業績予想（2026年１月１日～2026年12月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2025年12月期は売上高△7.6％、営業利益△73.7％、経常利益△74.8％、純利益△76.4％。2026年12月期予想は売上高8.0％増、営業利益8.0％増、経常利益16.4％増、純利益14.3％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、「（参考）個別業績の概要」も掲載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「2025年12月期 92百万円 △76.4％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「2025年12月期売上高「△7.6％」／2026年12月期予想「8.0％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は574百万円から151百万円、経常利益は566百万円から142百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は393百万円から92百万円に減少。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　固定資産売却損 32」「特別損失合計 32千円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「少量ダウンロードプランの利用ユーザーが減少」「ライトユーザーの離脱」「前期において大口案件による売上計上があった反動」「累計撮影件数は19,766件（前期比34.4%減）」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「①PIXTA事業」「②fotowa事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「少量ダウンロードプランの利用ユーザーが減少」「ライトユーザーの離脱」「前期において大口案件による売上計上があった反動」「販売価格の値上げ」「売上の計上方法を純額から総額へ変更」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「ライトユーザーの離脱」「累計撮影件数は…前期比34.4％減」／「サービスのリニューアルに伴う販売価格の値上げ」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「137,160人（前期比4.6％減）」「86,200人（前期比19.4％減）」「2024年12月に利用規約変更」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「引き続き…需要は堅調に推移するものと見込んでおります」「今後一層高まるものと考えております」／「前期において大口案件による売上計上があった反動」「2024年12月に利用規約変更」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「PIXTA事業・fotowa事業の購入者数、撮影件数、売上高の説明／「特別損失合計 32千円」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年２月13日」／対象期間「2025年１月１日～2025年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上高は…を見込んでおります」「売上成長及び収益性の改善を目指してまいります」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）