# ピクスタ（3416） 2024年12月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3416/disclosure/20250213572783
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
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企業ページ: https://komori.app/company/3416

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を発表し、2025年12月期の通期業績予想を示した。2025年12月期は売上高が小幅に増える一方、当期の大口取引の反動減などにより利益は大幅に減る見通し。

## 会社が挙げた理由

2025年12月期は、2024年12月期に発生した大口取引の反動減などで利益が減少する見込み。一方、売上の再成長を目指し、当面3年程度は一定の営業利益水準を維持しながら投資を進める方針としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3000,"change":"not_disclosed","change_rate":4.1,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":219,"change":"not_disclosed","change_rate":-61.7,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":225,"change":"not_disclosed","change_rate":-60.2,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":158,"change":"not_disclosed","change_rate":-59.8,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":91.17,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年12月期：売上高2,882百万円、営業利益574百万円、経常利益566百万円、親会社株主に帰属する当期純利益393百万円、１株当たり当期純利益211.02円
- 修正の理由: 当期の大口取引の反動減等の影響により利益が減少する見込み。売上の再成長を目指すための投資も進める。
- 特別損失の内容と金額: 2024年12月期は特別損失の計上なし。2023年12月期は投資有価証券評価損18,000千円。
- 配当予想の修正: 2025年12月期予想は年間45.00円、期末45.00円。配当予想の修正の有無はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」および「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高「3,000、4.1％」、営業利益「219、△61.7％」、経常利益「225、△60.2％」、親会社株主に帰属する当期純利益「158、△59.8％」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比4.1％増」、営業利益は「前期比61.7％減」、経常利益は「前期比60.2％減」、純利益は「前期比59.8％減」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高は3,000,002千円（前期比4.1％増）」に対し、「営業利益は219,717千円（前期比61.7％減）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績」および「（参考）個別業績の概要」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益「219百万円、△61.7％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「3,000百万円、4.1％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年12月期予想の営業利益は「219百万円（前期比61.7％減）」、経常利益は「225百万円（前期比60.2％減）」、純利益は「158百万円（前期比59.8％減）」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失 投資有価証券評価損 18,000」「特別損失合計 18,000」（前連結会計年度）および当連結会計年度「-」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「当期の大口取引の反動減等の影響により、営業利益は219,717千円（前期比61.7％減）」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「PIXTA事業」「fotowa事業」「PIXTAオンデマンド事業及びPIXTAカスタム事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「当期の大口取引の反動減等の影響」、「売上の再成長を目指すための投資」、「インターネット広告市場の拡大」、「撮影ニーズ増加」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由は「当期の大口取引の反動減等の影響」と記載され、個別要因別の影響額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「インターネット広告市場の拡大」「撮影ニーズ増加」および「売上の再成長を目指すための投資を進めてまいります」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「当期の大口取引の反動減等の影響」と記載されている一方、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「当期の大口取引の反動減等の影響」および「当面３年程度は一定の営業利益水準を維持したうえで、売上の再成長を目指すための投資を進めてまいります」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「当期の大口取引の反動減等の影響により、営業利益は…減」、「売上の再成長を目指すための投資を進めてまいります」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「売上の再成長を目指すための投資を進めてまいります」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2025年２月14日」、予想対象期間は「2025年１月１日～2025年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は158,081千円…を見込んでおります」、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）