# インターネット販売の強化｜ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ（3415）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3415/threads/6baa59e50f55 企業ページ: https://komori.app/company/3415 ## 経過 - FY2016 初出 「当社のインターネット経由の売上の、平成28年２月期における割合は全体の約31％と、同業他社と比べて、高い水準にあります。このため当社は、高まるオンラインショッピング需要の取り込みを図るべく、システムの見直しや人員の拡充、ウェブ媒体へのプレス活動強化、ホームページの品質向上など、高い成長を維持していくために、引き続き尽力してまいります。」 — オンライン売上比率約31％を基盤として、システム、人員、販促、ウェブ品質の強化を継続する。 - FY2017-Q1 再掲 「当社は、前事業年度より引き続き、商品力の強化、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成、インターネット販売の強化等に取り組んでまいりました。」 — インターネット販売の強化を継続しているが、システム・人員・販促などの具体策や新たな比率は記載されていない。 (https://komori.app/company/3415/filing/2016-q1) - FY2017-Q2 前進 「前事業年度より引き続き、商品力の強化、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成、インターネット販売の強化等に取り組んでまいりました。出店は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態におきましては、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＧＬＯＢＡＬ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」がオープンいたしました。」 — インターネット販売の強化を継続し、海外向けＥＣ店舗を実際に開設する段階へ進んだ。 (https://komori.app/company/3415/filing/2016-q2) - FY2017-Q3 前進 「出店は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態におきましては、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　博多店」、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　３ｒｄ原宿店」、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＣＩＴＹ　新宿店」、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＣＩＴＹ　名古屋店」、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＣＩＴＹ　大阪店」、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＵＳＥＤ　原宿店（現：ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＯＵＴＬＥＴ）」の６店舗に加えて、海外向けＥＣ店舗として、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＧＬＯＢＡＬ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」、株式会社スタートトゥデイ運営のオンラインモール「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」内に「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＣＩＴＹ　ＺＯＺＯＴＯＷＮ」がオープンいたしました。」 — インターネット販売を継続強化し、海外向けＥＣ店舗に加えてＺＯＺＯＴＯＷＮ内のＥＣ店舗を開設した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2016-q3) - FY2017 前進 「当社のインターネット経由の売上の、平成29年２月期における割合は全体の約34.6％と、同業他社と比べて高い水準にあります。」「また、当社は平成30年２月期より、取引先ブランドのＺＯＺＯＴＯＷＮショップ運営の受託を始めました。」 — インターネット売上比率が約34.6％となり、取引先ブランドのＺＯＺＯＴＯＷＮショップ運営受託も開始した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2016-fy) - FY2018-Q1 前進 「加えて、取引先であるアパレルブランドのＥＣ店舗を運営開始し、当第１四半期累計期間に１店舗を出店しました。」「一方で、香港出店に伴い、マーケティングが終了したため「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＧＬＯＢＡＬ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」を休止しました。」 — 取引先アパレルブランドのEC店舗運営を開始し、当四半期に１店舗を出店した一方、海外向け自社EC店舗は休止した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2017-q1) - FY2018-Q2 前進 「加えて、取引先であるアパレルブランドのＥＣ店舗を運営開始し、当第２四半期累計期間に２店舗を出店しました。」「また、香港出店に伴い、マーケティングが終了したため「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＧＬＯＢＡＬ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」を休止しました。」 — 取引先アパレルブランドのＥＣ店舗を第２四半期累計期間に２店舗開設した一方、海外向け自社ＥＣ店舗は休止した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 前進 「加えて、取引先であるアパレルブランドのＥＣ店舗を運営開始し、当第３四半期累計期間に３店舗を出店しました。…ＣＩＴＹ業態におきましては、業態独立に伴いブランドホームページを兼ねた自社ＥＣ店舗「ＣＩＴＹ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」を開店しました。…「ＳＴＵＤＩＯＵＳ　ＧＬＯＢＡＬ　ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥ」を休止しました。」 — 取引先ブランドのＥＣ店舗を３店舗、ＣＩＴＹの自社ＥＣ店舗を開設した一方、ＳＴＵＤＩＯＵＳの海外向け自社ＥＣ店舗は休止を継続した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2017-q3) - FY2018 前進 「当社のインターネット経由の売上の、平成30年２月期における割合は全体の約39.4％と、同業他社と比べて高い水準にあります。オリジナル商品が全て日本製であるため、インターネットによる予約販売では迅速に商品を供給できることなどがインターネット販売比率の高さの一因であります。」 — インターネット売上比率が平成29年２月期の約34.6％から約39.4％へ上昇し、日本製オリジナル商品の予約販売を強みとして説明している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 前進 「ＥＣ業態におきましては、既成概念に捕らわれない新しいもの、トキ、コトを発信し続けるショップとして、「ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ」がＺＯＺＯ ＴＯＷＮにオープンいたしました。」 — ＺＯＺＯ ＴＯＷＮ上に、新たなＥＣ業態「ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ」を開設した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 前進 「ＥＣフランチャイズでは、「ＢＥＤＷＩＮ＆ＴＨＥ　ＨＥＡＲＴＢＲＥＡＫＥＲＳ」と「ＷＨＩＴＥ　ＭＯＵＮＴＡＩＮＥＥＲＩＮＧ」をあらたにＺＯＺＯＴＯＷＮで運営を開始しました。」 — ＺＯＺＯＴＯＷＮで取引先ブランド2店舗の運営を新たに開始し、ＥＣ専用業態の「ＴＯＫＹＯ　ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ　ＳＴＯＲＥ」も開設した。一方、ＥＣ化率は全社35.7％で前年同期比2.4ポイント低下した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2018-q2) - FY2019-Q3 前進 「ＥＣフランチャイズでは、「ＢＥＤＷＩＮ＆ＴＨＥ　ＨＥＡＲＴＢＲＥＡＫＥＲＳ」と「ＷＨＩＴＥ　ＭＯＵＮＴＡＩＮＥＥＲＩＮＧ」をあらたにＺＯＺＯＴＯＷＮで運営を開始しました。」「ＥＣ化率は、全社では35.2％（前年同期比2.7％減）」 — ＺＯＺＯＴＯＷＮで取引先ブランド2店舗の運営を新たに開始した。一方、全社EC化率は35.2％となり、前年同期比で2.7ポイント低下した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2018-q3) - FY2019 その他 「当社のインターネット経由の売上の、2019年２月期における割合は全体の37.09％と、同業他社と比べて高い水準にあります。」「また、2019年2月にＳＴＵＤＩＯＵＳならびにＵＮＩＴＥＤ　ＴＯＫＹＯのＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥをリニューアルしました。」 — EC売上比率は37.09％となり、前年度の約39.4％から低下した一方、ＳＴＵＤＩＯＵＳとＵＮＩＴＥＤ　ＴＯＫＹＯのオンラインストアを2019年２月に刷新した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 前進 「ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態は前年同期の春物商材の仕入抑制による苦戦が一巡して実店舗が牽引しておりますが、一方でＥＣについては２０１９年３月にリニューアルした自社ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥの効率化やＺＯＺＯＴＯＷＮ向けの低価格帯オリジナル商品廃止の補填など引き続き改善を進めております。」 — 自社オンラインストアのリニューアル後の効率化や低価格帯商品の廃止影響への補填を進め、EC専用業態の売上高も前年同期比286.9％増となった。 (https://komori.app/company/3415/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 その他 「ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態は前年同期の春物商材の仕入抑制による苦戦が一巡して実店舗が牽引しておりますが、一方でＥＣについては2019年３月にリニューアルした自社ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥの効率化やＺＯＺＯＴＯＷＮ向けの低価格帯オリジナル商品廃止の補填など引き続き改善を進めております。」「ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態では、自社ＯＮＬＩＮＥ　ＳＴＯＲＥリニューアル後、サイトへの流入客数の減少に伴い、売上が減少しました。」 — 自社オンラインストアのリニューアル後に流入客数と売上が減少した一方、サイト効率化や低価格帯商品の廃止影響の補填による改善を継続している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2019-q2) - FY2020 後退 「当社グループのインターネット経由の売上の、2020年２月期における割合は全体の36.9％と、同業他社と比べて高い水準にあります。オリジナル商品が全て日本製であるため、インターネットによる予約販売では迅速に商品を供給できることなどがインターネット販売比率の高さの一因であります。当社グループは引き続き、システムの見直しや人員配置の適正化、販促活動の強化などに、尽力してまいります。」 — EC売上比率は36.9％となり、前事業年度の37.09％から低下した。一方、システム見直し、人員配置、販促活動の強化は継続している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2019-fy) - FY2021-Q1 前進 「全業態で販促施策の強化及び商品配分の見直しによるＥＣ売上の最大化を最優先に取り組んでまいりました。」「ＴＯＫＹＯ　ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ　ＳＴＯＲＥ業態は増収となりました。」 — 店舗休業下で販促強化・商品配分見直しによりEC売上最大化を進め、EC専用業態の売上高は前年同期比11.3％増となった。 (https://komori.app/company/3415/filing/2020-q1) - FY2021-Q2 前進 「これにより、ＳＮＳを活用した商品提案及び販促施策の強化によるＥＣ売上の最大化を進めてまいりました。」 — 店舗休業への対応として、ＳＮＳを活用した商品提案と販促強化によりＥＣ売上の最大化を進めた。 (https://komori.app/company/3415/filing/2020-q2) - FY2021-Q3 前進 「ＳＮＳを活用した商品提案及び販促施策の強化によるＥＣ売上の最大化を図る」 — 実店舗の苦戦を受け、ＳＮＳを活用した商品提案と販促施策の強化により、ＥＣ売上の最大化を進めた。 (https://komori.app/company/3415/filing/2020-q3) - FY2021 前進 「当社グループのインターネット経由の売上の、2021年２月期における割合は全体の40.9％と、同業他社と比べて高い水準にあります。」 — EC売上比率は40.9％となり、インターネット販売は前年同期比6.5％増となった。システム見直し、利便性向上、優秀な人材配置、販促強化を継続している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2020-fy) - FY2022-Q1 その他 「一方でＥＣは、前年実施したクーポン及びタイムセール等の在庫消化施策の反動により減収（前年同期比10.0％減）となりました」「機能拡充のためのシステム投資及び優秀な人材の配置等による自社ＥＣ強化」 — 前年の在庫消化施策の反動でEC売上は前年同期比10.0％減となった一方、システム投資と人材配置による自社EC強化を継続した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2021-q1) - FY2022-Q2 その他 「一方でＥＣは、前年実施したクーポン及びタイムセール等の在庫消化施策の反動により減収（前年同期比12.4％減）となりましたが、実店舗の増収でＥＣの減収を補い、全社で増収となりました。」 — 前年のクーポン・タイムセール等の反動でEC売上は前年同期比12.4％減となった一方、自社EC強化のためのシステム投資と人材配置を継続した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2021-q2) - FY2022-Q3 その他 「一方でＥＣは、前年実施したクーポン及びタイムセール等の在庫消化施策の反動により減収（前年同期比14.2％減）となりましたが、実店舗の増収でＥＣの減収を補い、全社で増収となりました。」「機能拡充のためのシステム投資及び優秀な人材の配置等による自社ＥＣ強化」 — 前年の在庫消化施策の反動でEC売上は前年同期比14.2％減となった一方、自社ECの機能拡充、システム投資、人材配置を継続した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2021-q3) - FY2022 その他 「当社グループのインターネット経由の売上の、2022年１月期における割合（国内実店舗とECの合計）は34.9％と同業他社と比べて高い水準にあります。」 — EC売上比率は34.9％と高水準である一方、前年のクーポン・タイムセール等の反動でECは苦戦した。自社オンラインストア、システム、利便性向上、人材配置、販促強化を継続している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2021-fy) - FY2023-Q1 再掲 「ＭＤの見直し及び業務効率化による自社ＥＣ強化を進めております。」 — ＭＤの見直しと業務効率化による自社ＥＣ強化を継続している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2022-q1) - FY2023-Q2 再掲 「ＭＤの見直し及び業務効率化による自社ＥＣ強化を進めております。」 — ＭＤの見直しと業務効率化による自社ＥＣ強化を継続している。当第２四半期累計期間のＥＣ売上は2,337,704千円と開示されている。 (https://komori.app/company/3415/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 その他 「実店舗　7,797,066　339,980　1,610,223　9,747,271」「ＥＣ　3,528,178　－　2,136　3,530,315」 — 当第３四半期連結累計期間のＥＣ売上は3,530,315千円で、日本3,528,178千円、中国2,136千円となった。 (https://komori.app/company/3415/filing/2022-q3) - FY2023-Q3 再掲 「このような状況のもとで、当社は、自社オリジナルブランドの国内及び中国現地向けの商品開発や有力ブランドの獲得による商品力強化、育成環境の整備や優秀な人材の採用による営業力強化、ＭＤの見直し及び業務効率化による自社ＥＣ強化を進めております。」 — 商品開発、人材採用、ＭＤ見直し、業務効率化による自社ＥＣ強化を継続している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2022-q3) - FY2023 後退 「当社グループのインターネット経由の売上の、2023年１月期の国内事業における割合は28.8％と同業他社と比べて高い水準にあります。」 — 国内事業におけるインターネット売上比率を28.8％と記載した。自社オンラインストア、システム見直し、利便性向上サービス、人材配置、販促活動の強化は継続する一方、従前の34.9％という比率からは低下している。 (https://komori.app/company/3415/filing/2022-fy) - FY2024-Q1 前進 「ＥＣ　1,108,640　－　－　1,108,640」 — 当第1四半期のEC売上は1,108,640千円となり、前年同期の1,037,005千円から増加した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 前進 「ＥＣ　2,377,564　－　－　2,377,564」 — 当第２四半期連結累計期間のＥＣ売上は2,377,564千円となり、前年同期の2,337,704千円から増加した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2023-q2) - FY2024 再定義 「クーポンやタイムセールといった価格面の優位性で利益の伴わない売上を追求するのではなく、ブランド価値や商品の魅力を更に高めていくことで正価での販売に取り組んでまいります。」「インターネット販売（千円）4,726,687　89.3」 — EC売上最大化をクーポン・タイムセール等で追求する従来の方向から、値引き常態化による利益率・ブランド価値への悪影響を踏まえ、ブランド価値を高めて正価販売を目指す方向へ再整理した。EC売上は前年同期比89.3％となった。 (https://komori.app/company/3415/filing/2023-fy) - FY2025-Q1 前進 「ブランド価値向上及び収益性の改善を目的とした構造改革を実行中で、前年同期に常態化していた値引き販売による売上高のかさ上げが消失した事で、対前年同期比で減収となりました。」「実店舗及びＥＣのみでの売上総利益率は53.5％（前年同期比2.0ポイント増）と大きく改善しております。」 — EC売上の最大化から、値引き依存を抑えブランド価値・収益性を高める構造改革へ進み、ECは減収となった一方、実店舗・ECの粗利率は2.0ポイント改善した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2024-q1) - FY2025-H1 前進 「ＥＣでは今期構造改革を推し進めており、クーポンやタイムセールといった従来の値引き常態化からの脱却をはかり、クオリティーとユーザビリティを高めプロパー価格で販売できる構造を構築しております。」 — ECの値引き依存からの脱却、品質・ユーザビリティ向上、正価販売構造の構築を進めた。EC売上は前年同期比39.4％減となった一方、全体の売上総利益率は52.8％へ改善した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2024-h1) - FY2025 前進 「ＥＣ事業においては、収益性の向上を目的として構造改革を進め、ＥＣ専用廉価商品の企画廃止や、クーポン・タイムセール等の過度な値引きプロモーションを見直すなど、「値引き体質」からの脱却に取り組みました。」「第４四半期には同▲0.5％まで回復」 — EC売上は通期で前年同期比30.1％減少した一方、値引き依存の是正と自社ECの改善により、第４四半期の自社ブランド事業EC売上は前年同期比0.5％減まで回復した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2024-fy) - FY2026-H1 前進 「EC事業においても、前期構造改革による売上高の減少が一巡した当期においては、売上高1,605,130千円（前年同期比+7.7%）と増加に転じております。そのうち、構造改革にて戦略的に注力してきた自社ECにおいては、売上高596,855千円（前年同期比+20.5%）と成果が出ており、収益性と成長性の両立を実現できております。」 — EC構造改革後、EC売上が前年同期比7.7％増、自社EC売上が20.5％増へ転じ、ECの成長性と収益性の両立を実績として示した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2025-h1) - 2026-03-17 前進 「当連結会計年度においては、中期経営計画の成長フェーズへの移行を意識し、国内における戦略的な出店および既存店舗の収益性向上、EC事業における顧客体験価値の向上と収益構造の改善に注力いたしました。」 — EC施策を顧客体験価値の向上と収益構造の改善として継続し、EC売上は前年同期比23.2％増となった。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260317583694) - 2026-03-17 前進 「自社ECが前期比125.8%と増加、値引きプロモーションではない本質的なEC事業を確立」 — 自社EC売上が前期比125.8％となり、値引き依存を抑えたEC構造の進展を実績として示した。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260317583714) - 2026-04-02 前進 「新業態KEY TIMEZの⽴ち上げや新規出店が寄与し、全社売上高合計は前年比123.0%、実店舗同120.4％、EC同139.3％と伸⻑しました。」 — 全社EC売上は前年同月比139.3％、既存ECは140.3％となり、EC売上の回復・成長が継続した。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260402597385) - FY2026 前進 「インターネット販売（千円）4,056,643　122.9」 — インターネット販売が4,056,643千円、前年同期比122.9％となり、EC売上が増加した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2025-fy) - 2026-05-07 前進 「EC同137.3％」 — 4月度のEC売上は前年同月比137.3％となり、インターネット販売の増加実績が示された。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260501516968) - 2026-06-02 実績引用 「5月度は全社売上高合計前年比125.2%、実店舗同125.6％、EC同122.9％と伸長し、既存店実店舗は102.9%と前年を超える水準へ回復いたしました。」 — EC売上が前年同期比122.9％となり、インターネット販売の回復・成長を実績として示した。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260602559087) - 2026-06-15 前進 「EC事業においても、自社EC前年同期比126.5%、ZOZO同154.9%と好調に推移しております。」 — 自社ECおよびZOZOの売上が前年同期を上回り、EC成長を継続した。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260612569852) - 2026-06-15 前進 「EC 1,019 710 143.5%」 — 第1四半期のEC売上が前年同期比143.5％となり、インターネット販売の増加が示された。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260612569910) - 2026-08-04 前進 「EC売上も前年比140.9％と大きく伸長し、全社売上の成長を牽引いたしました。」 — EC売上の増加が全社売上の成長を牽引した。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260803507632) - FY2027-H1 前進 「ＥＣ事業は、売上高2,166,674千円（前年同期比35.5％増）と増加に転じております。」 — EC売上高が前年同期比35.5％増となり、構造改革後の増加転換を示した。 (https://komori.app/company/3415/filing/2026-h1) - 2026-09-15 前進 「構造改革により自社ECが大きく改善、ZOZOは営業利益を落とさず旧在庫消化に寄与」 — 自社ECの売上拡大に加え、営業利益率19.3％と収益性の改善を示した。 (https://komori.app/company/3415/disclosure/20260915536405)