# ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ（3415） FY2024 Q1 四半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3415/filing/2024-q1
提出日: 2024-06-14
対象期間: 2024-02-01 〜 2024-04-30
企業ページ: https://komori.app/company/3415
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100TLXP.pdf

## 事業

TOKYO BASEは衣料品販売を主業務とする企業グループであり、単一セグメントの衣料品販売事業を展開している。2024年1月期第1四半期連結累計期間と2025年1月期第1四半期連結累計期間の比較では、売上高は4,725,243千円→4,770,799千円と前年同期比1.0%増、売上総利益は2,344,740千円→2,365,896千円、販売費及び一般管理費は2,247,629千円→2,202,819千円、営業利益は97,111千円→163,076千円、経常利益は113,329千円→239,563千円、税金等調整前四半期純利益は85,577千円→239,563千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は△1,049千円→100,389千円となっている。第1四半期連結累計期間末時点の資産総額は11,888,137千円、負債総額は6,395,805千円、純資産総額は4,460,766千円である。実店舗・EC・海外の販売チャネル別の構成としては、実店舗の比重が大きく、日本国内と海外の店舗展開を含む。第1四半期連結累計期間における店舗展開は、STUDIOUS業態39店舗、UNITED TOKYO業態17店舗、PUBLIC TOKYO業態13店舗、A+ TOKYO業態6店舗、THE TOKYO業態6店舗の計81店舗（実店舗は70店舗、国内58店舗・海外12店舗）。中期経営計画は2024年3月に公表され、2028年1月期を最終年度とする計画である。計画の重点項目として人材組織強化、実店舗強化、EC強化、商品力強化、海外事業強化、M&Aを挙げている。2025年1月期第1四半期累計期間では、日本国内の出店再開と実店舗の販路拡大、EC事業の構造改革（値引き抑制を前提とした本質的な商品価値の訴求）、中国事業のエリア・資源の集中による構造改革、成長投資として海外展開・新業态開発・営業力強化・労働生産性向上を推進し、最高益の実現を目指している。なお、研究開発活動には該当事項はない。従業員数は310名で、就業人員ベースであり臨時雇用者は含まない。財務諸表の四半期レビューは実施済み。

## 数字

- 従業員数: 310人

## セグメント

- STUDIOUS / 売上高 22億円
- UNITED TOKYO / 売上高 12億円
- PUBLIC TOKYO / 売上高 8億円
- A+ TOKYO / 売上高 2億円
- THE TOKYO / 売上高 4億円
- その他 / 売上高 -32百万円

## 地域別

- 日本 / 売上高 33億円
- 香港 / 売上高 1億円
- 中国 / 売上高 4億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 沿革: 沿革と中期目標。