# 収益認識会計基準の適用時期・影響の検討｜東レ（3402）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、適用時期については、現在検討中である。当該会計基準等の適用による影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中である。」 — 収益認識に関する新会計基準について、適用時期と財務諸表への影響額を検討中であることを初めて記載している。 (https://komori.app/company/3402/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「適用時期については、現在検討中である。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中である。」 — 収益認識会計基準の適用時期および影響額を引き続き検討中としている。 (https://komori.app/company/3402/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「当社グループは、2021年３月期第１四半期連結会計期間より国際財務報告基準(IFRS)を任意適用する予定であるため、当該会計基準の適用予定はなく、連結財務諸表に与える影響額については評価していない。」 — 収益認識会計基準の適用時期・影響を検討する状態から、2021年3月期第1四半期のIFRS任意適用を前提に、日本基準での当該基準の適用予定なしと整理している。 (https://komori.app/company/3402/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再定義 「当社グループは、以下の５ステップアプローチに基づき、収益を認識しております。ステップ１：顧客との契約を識別する　ステップ２：契約における履行義務を識別する　ステップ３：取引価格を算定する　ステップ４：取引価格を契約における履行義務に配分する　ステップ５：履行義務の充足時に(又は充足するにつれて)収益を認識する」 — 日本基準での収益認識会計基準の適用検討という段階から、IFRSの初度適用に伴う5ステップの収益認識方針を実際に適用する枠組みへ移行した。 (https://komori.app/company/3402/filing/2020-q1)
- FY2021 達成 「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」 — 収益認識会計基準は検討段階を終え、当年度期首から適用された。売上高は418億78百万円減少し、営業利益等は2億4百万円増加している。 (https://komori.app/company/3402/filing/2020-fy)