# 東レ（3402） 2025年3月期決算の概要と2026年3月期見通しについて

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3402/disclosure/20250513544703
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-05-14
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/3402

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上収益が増加し、事業利益は機能化成品などの需要回復や構造改革効果により大幅に増益となった。2026年3月期は、米国関税措置による150億円の利益押し下げを織り込みつつ、事業利益1,500億円を計画している。

## 会社が挙げた理由

2025年3月期は、機能化成品で中国市場などの需要回復やフィルム事業の在庫調整反動による需要回復・拡大があったほか、数量差、戦略的プライシング、構造改革推進、費用差などが事業利益の増加要因となった。2026年3月期は、繊維・機能化成品の需要回復、炭素繊維複合材料の航空用途拡大、戦略的プライシング、収益改善プロジェクトの効果を見込む一方、米国関税措置の影響を織り込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年3月期、2026年3月期通期見通し
- 売上高: {"value":25633,"unit":"億円","yoy_pct":4}
- 営業利益: {"value":1428,"unit":"億円（事業利益）","yoy_pct":39.1}
- 経常利益: {"value":1143,"unit":"億円（税引前利益）","yoy_pct":91.9}
- 純利益: {"value":779,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":255.8}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"率":5.6,"前年同期比増減ポイント":1.4,"単位":"%・ポイント（事業利益率）"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":26700,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":1500,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":820,"unit":"億円"},"基本的1株当たり当期利益":{"value":52.44,"unit":"円"},"1株当たり配当金":{"value":20,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"為替レート":{"value":145,"unit":"円/USドル"},"米国関税措置による事業利益影響":{"value":-150,"unit":"億円"}}
- 見通しに織り込んだリスク額: {"米国関税措置":{"金額":-150,"単位":"億円（事業利益への影響）","内容":"需要減少を主因とする影響"}}
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 財務目標: {"ROIC":{"実績":4.4,"単位":"%"},"ROE":{"実績":4.5,"単位":"%"},"自己資本比率":{"実績":51.9,"単位":"%"},"D/Eレシオ":{"実績":0.49,"単位":"倍"}}
- 年間配当: {"年間":20,"中間":10,"期末":10,"単位":"円/株"}
- 配当性向: {"率":38,"単位":"%","補足":"AP-G 2025では30%以上"}
- 自己株式取得: {"取得枠金額":1000,"取得枠株数":155,"期間":"2024年11月8日～2025年11月7日","単位":"億円、百万株","2025年4月末までの実績":"547億円、56百万株"}
- 設備投資額: {"value":1800,"unit":"億円（2026年3月期見通し）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: オレフィン系長繊維不織布ARTORAYの量産・販売開始、那須工場へのBOPPフィルム新規生産設備投資、広幅ナノ積層フィルムPICASUS VTの有償販売開始、高除去UF膜の開発・サンプル提供、高分離精度中空糸膜モジュールの開発・サンプル提供、政策保有株式の追加売却、自己株式取得

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「セグメント別連結業績見通し」で、繊維の通期事業利益760億円、機能化成品705億円などを記載。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「上期」「下期」「通期」の区分で業績を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に「過去最高」とする記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「2026年3月期の見通し数値は記載されているが、修正・据え置きの説明はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「事業利益増減要因分析」の図で、数量差+276億円、戦略的プライシング+223億円、費用差他▲129億円などを表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「需要回復・拡大を主因に大幅な収益改善」「数量差 +276」と記載。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別売上収益・事業利益」で各セグメントの売上収益と事業利益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「全社の増減要因として「費用差他 ▲129億円」を記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「環境・エンジニアリング」売上収益▲76億円、「米国関税措置による影響」事業利益▲150億円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「為替レートの前提 145円／US＄」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「米国関税措置による影響として、需要減少を主因に事業利益マイナス150億円を織り込む」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「2026年3月期下期の事業利益850億円、親会社の所有者に帰属する当期利益470億円を記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「成長領域売上収益比率は2024年度実績56%、2025年度目標59%。コストダウンは23～24年度累計1,461億円、累計目標2,000億円。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「那須工場に新規生産設備導入のための投資を行うことを決定」「PICASUS VTの有償販売を開始」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「成長領域売上収益」比率、「3年間累計で2,000億円のコスト削減」、ROIC、ROEを記載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「成長領域比率は2023年度55%から2024年度56%、ROICは2.8%から4.4%、ROEは1.3%から4.5%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「数量差・価格差は利益増減要因として示されているが、販売数量や単価そのものの指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用計画に関する数値記載は確認できない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・市場シェアの数値記載は確認できない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向は30％以上」「1株当たり20円を予定」「配当性向…38%」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「取得総額1,000億円上限、取得株数155百万株上限、2025年4月末までに547億円・56百万株を取得。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「ROIC4.4%、ROE4.5%、自己資本比率51.9%、D/Eレシオ0.49。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2026年3月期見通しの設備投資額1,800億円、研究開発費840億円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2025年3月期決算の概要と2026年3月期見通しについて」、目次に決算概要と連結業績見通しを記載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から「本日のサマリー」「2025年3月期連結損益概要」と業績説明が始まる。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2026年3月期の事業利益は…1,500億円を計画」「20円を予定」「影響…可能性がある」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料構成は「決算の概要」「連結業績見通し」「中期経営課題の進捗状況」「参考資料」。」）