# 東レ（3402） 2025年3月期第2四半期決算の概要

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3402/disclosure/20241106513171
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-11-07
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/3402

## 何が変わったか

2025年3月期上期は、売上収益と事業利益が前年同期を上回り、事業利益は過去最高となった。上期の好調や業績動向を踏まえ、通期の事業利益見通しを1,350億円から1,450億円へ上方修正し、自己株式取得も決議した。

## 会社が挙げた理由

機能化成品では、中国市場などの需要回復、フィルム事業の在庫調整からの回復・需要拡大が収益改善に寄与した。全体では数量差、戦略的プライシング、価格差、構造改革の推進、費用差、海外子会社の邦貨換算差などが事業利益の増加要因として示されている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":12941,"unit":"億円","yoy_pct":7.9}
- 営業利益: {"value":791,"unit":"億円（事業利益）","yoy_pct":62.6}
- 経常利益: {"value":778,"unit":"億円（税引前利益）","yoy_pct":58.8}
- 純利益: {"value":555,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":92.3}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":6.1,"unit":"%（事業利益率）","yoy_change":"前年同期比+2.1ポイント"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":6564,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":424,"unit":"億円"},"税引前当期利益":{"value":360,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":287,"unit":"億円"}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":25900,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":1450,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":880,"unit":"億円"},"基本的1株当たり当期利益":{"value":54.93,"unit":"円"},"1株当たり配当金":{"value":18,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: not_disclosed
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"計画名":"プロジェクト AP-G 2025","目標":"計画期間中に2023年度比で約200～300億円の収益改善","目標年度":"2025年度"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"年間":{"value":18,"unit":"円/株"},"中間":{"value":9,"unit":"円/株"},"期末":{"value":9,"unit":"円/株"}}
- 配当性向: {"value":33,"unit":"%（通期見通し）"}
- 自己株式取得: {"取得総額上限":{"value":1000,"unit":"億円"},"取得株数上限":{"value":155,"unit":"百万株"},"期間":"2024年11月8日～2025年11月7日"}
- 設備投資額: {"value":884,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 自己株式取得の実施、政策保有株式の売却代金全額を自己株式取得に充当、農業用遮熱シートの開発・サンプル提供とモニター評価、高耐久な短残光シンチレータパネルの販売開始、現場VaRTM工法のABS型式承認取得、役員報酬制度の改定検討、社員持株会の奨励制度拡充

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「2025年3月期 第2四半期累計…実績」と「2025年3月期 通期…今回見通し」を金額で掲載。進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「繊維は「650 → 640（-10）」、機能化成品は「595 → 630（+35）」、炭素繊維複合材料は「210 → 240（+30）」と記載。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「25年3月期 第2四半期（7～9月）」として売上収益6,564億円、事業利益424億円などを掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「第2四半期累計の事業利益は過去最高の791億円」。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「通期見通しは業績動向等を踏まえ期初見通しを上方修正」。事業利益は1,350億円から1,450億円。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「事業利益増減要因分析に「数量差 +207」「戦略的プライシング +109」「費用差他 -62」などを掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「中国市場等の需要回復」「前期の在庫調整からの需要回復・拡大を主因に大幅な収益改善」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別売上収益・事業利益」の表に、繊維、機能化成品など各セグメントの数値を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結事業利益増減要因分析に「費用差他 -62億円」と記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「ライフサイエンスの事業利益増減に「数量差 -2」「価格差 +3」「費用差他 -2」と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「為替レートの前提（10月以降）140円／US＄」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「中国での不動産不況の長期化」「地政学リスクの高まり」「為替変動等」を下振れ材料として記載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「下期事業利益659億円などの予想値は掲載されているが、「残り期間に必要」とする説明はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「AP-G 2025期間中に約200～300億円の収益改善（2023年度比）」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「自己株式取得を決議」「高耐久な短残光シンチレータパネル…販売を開始」「現場VaRTM工法…ABS…型式承認を取得」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「資料は損益、セグメント売上・事業利益、投資額などの財務数値を中心に構成されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 記載なし（原文: 「客数、販売数量、契約数などのKPIの掲載はない。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「事業利益のブリッジには「数量差」「価格差」があるが、客数・単価等の指標は記載されていない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用計画に関する数値の掲載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・市場シェアに関する数値の掲載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「1株当たり配当金 通期18.00円」「配当性向 通期33%」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「取得総額：1,000億円（上限）」「取得株数：155百万株（上限）」「取得期間：2024年11月8日～2025年11月7日」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「自己資本比率50.1%→51.3%」「D/Eレシオ0.55→0.51」は実績比較として記載。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「設備投資額884億円」「研究開発費350億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2025年3月期第2四半期決算の概要」で、業績グラフやセグメント別説明を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は決算概要、業績見通し、中期経営課題の進捗、参考資料で構成。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「業績実績、通期見通し、投資額、自己株式取得額などを具体的に開示。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「緩やかに上向いていくものと見られ」「回復が見込まれる」「黒字化を目指す」。」）