# 東レ（3402） ２０２３年３月期第２四半期決算の概要

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3402/disclosure/20221107558113
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-11-08
Komoriの読み（0-100）: 90
企業ページ: https://komori.app/company/3402

## 何が変わったか

2023年3月期上期は、売上収益が増えた一方、事業利益と親会社株主帰属利益は前年同期を下回った。通期予想は、売上収益を2兆6,000億円、事業利益を1,300億円、親会社株主帰属利益を950億円へ引き下げた。

## 会社が挙げた理由

上期は原燃料価格・運輸費の高騰、需要減少や在庫調整、航空宇宙用途の低調などが利益を押し下げた。通期予想の修正については、中国需要低迷、ディスプレイ市況悪化による在庫調整、欧州子会社の用役費悪化などを織り込んだとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":12618,"unit":"億円","yoy_pct":18.7}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: {"value":850,"unit":"億円（税引前利益・第2四半期累計）","yoy_pct":4.6}
- 純利益: {"value":591,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する四半期利益）","yoy_pct":-3}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":4.3,"unit":"%（売上収益事業利益率）","yoy_change_points":-2.3}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":6559,"unit":"億円","yoy_pct":19.4},"事業利益":{"value":273,"unit":"億円","yoy_pct":-19.8},"税引前利益":{"value":278,"unit":"億円","yoy_pct":-31.1},"親会社の所有者に帰属する四半期利益":{"value":192,"unit":"億円","yoy_pct":-38.5}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":26000,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":1300,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":950,"unit":"億円"},"基本的1株当たり当期利益":{"value":59.34,"unit":"円"},"1株当たり配当金":{"value":18,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"繊維":{"売上収益":{"value":5090,"unit":"億円","yoy_pct":26.8},"事業利益":{"value":239,"unit":"億円","yoy_pct":-1.8}},"機能化成品":{"売上収益":{"value":4733,"unit":"億円","yoy_pct":6.5},"事業利益":{"value":251,"unit":"億円","yoy_pct":-52}},"炭素繊維複合材料":{"売上収益":{"value":1400,"unit":"億円","yoy_pct":41.5},"事業利益":{"value":56,"unit":"億円","yoy_pct":null}},"環境・エンジニアリング":{"売上収益":{"value":1061,"unit":"億円","yoy_pct":23.5},"事業利益":{"value":83,"unit":"億円","yoy_pct":35.8}},"ライフサイエンス":{"売上収益":{"value":259,"unit":"億円","yoy_pct":3.1},"事業利益":{"value":3,"unit":"億円","yoy_pct":-69}},"その他":{"売上収益":{"value":75,"unit":"億円","yoy_pct":7.2},"事業利益":{"value":10,"unit":"億円","yoy_pct":38.6}}}
- 増減要因の内訳: {"連結事業利益":{"数量差":-19,"価格差":-70,"費用差他":-99,"海外子会社の邦貨換算差":30,"単位":"億円"},"繊維":{"数量差":23,"価格差":-29,"費用差他":-19,"海外子会社の邦貨換算差":20,"単位":"億円"},"機能化成品":{"数量差":-178,"価格差":-99,"費用差他":3,"海外子会社の邦貨換算差":3,"単位":"億円"},"炭素繊維複合材料":{"数量差":95,"価格差":39,"費用差他":-44,"海外子会社の邦貨換算差":2,"単位":"億円"},"環境・エンジニアリング":{"数量差":39,"価格差":16,"費用差他":-38,"海外子会社の邦貨換算差":5,"単位":"億円"},"ライフサイエンス":{"数量差":-3,"価格差":4,"費用差他":-10,"海外子会社の邦貨換算差":1,"単位":"億円"}}
- 主要KPI: not_disclosed
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"為替レート":{"10月以降":{"value":135,"unit":"円／US$"}},"経済環境":"原燃料価格高騰、欧米の利上げ、中国のゼロコロナ政策、不動産市場の混乱、供給制約、ウクライナ情勢、金融市場の混乱を前提・懸念材料として記載"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"value":18,"unit":"円／株","内訳":{"中間":9,"期末":9,"単位":"円／株"}}
- 配当性向: {"value":30,"unit":"%"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":424,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: チェコ拠点に吸音材Airliteの生産設備を新設し、量産開始、シンガポールに東レシンガポール研究センターを開所、インド・チェンナイ市に水処理研究拠点を開設、食品包装用高ガスバリア性OPPフィルムを開発、膵がん検査試薬の製造販売承認を申請

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第2四半期（7～9月）」の売上収益6,559億円、事業利益273億円などを記載。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「8／9公表値との差異」欄で、売上収益26,250億円から26,000億円、事業利益1,400億円から1,300億円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,000億円から950億円と記載。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「事業利益増減要因分析」の図に、数量差▲19億円、価格差▲70億円、費用差他▲99億円、海外子会社の邦貨換算差＋30億円を記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「繊維で「原燃料価格及び運輸費高騰の影響」、機能化成品で「原燃料価格高騰の影響」を記載。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別売上収益・事業利益」に繊維、機能化成品、炭素繊維複合材料などの売上収益・事業利益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結事業利益の増減要因として「費用差他▲99億円」を記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「連結事業利益は前年同期累計比158億円減で、数量差▲19億円、価格差▲70億円、費用差他▲99億円などを記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「為替レートの前提（10月以降）135円／US＄」と記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「東レシンガポール研究センターを開所」「インド国チェンナイ市に新たな水処理研究拠点を開設」「Airliteの生産設備を新設」と記載。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「主要な表は売上収益、事業利益、設備投資額、研究開発費、セグメント別業績で構成されている。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「1株当たり配当金は通期18.00円、配当性向は通期30％と記載。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「第2四半期累計の設備投資額424億円、研究開発費330億円と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2023年3月期第2四半期決算の概要」で、決算概要、業績見通し、セグメント別グラフ・表を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「目次は「第2四半期決算の概要」「連結業績見通し」「参考資料」で構成。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「年内は減速していくと見られる」「世界経済を下押しする可能性がある」「懸念材料として挙げられる」と記載。」）