# 東レ（3402） ２０２２年３月期第２四半期決算の概要

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3402/disclosure/20211108427175
種別: 決算説明資料
開示日: 2021-11-09
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3402

## 何が変わったか

2022年3月期上期は、売上収益が前年同期比24.2%、事業利益が105.8%増となり、大幅な増収増益となった。通期予想は、売上収益を8月公表値から300億円引き下げる一方、事業利益は1,300億円に据え置き、親会社帰属当期利益は30億円引き上げた。

## 会社が挙げた理由

数量差が543億円の増益要因となり、機能化成品や繊維を中心に需要が回復した。自動車関連、電子部品、スポーツ・アウトドア用途などの販売数量が伸長した一方、価格差は134億円の減益要因、費用差他は73億円の減益要因となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":10630,"unit":"億円","yoy_pct":24.2}
- 営業利益: {"value":702,"unit":"億円（事業利益）","yoy_pct":105.8}
- 経常利益: {"value":812,"unit":"億円（税引前利益、IFRS）","yoy_pct":862.3}
- 純利益: {"value":609,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する四半期利益）","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":6.6,"unit":"%（売上収益事業利益率）","前年同期比増減ポイント":2.6}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":5493,"unit":"億円","yoy_pct":19.8},"事業利益":{"value":341,"unit":"億円","yoy_pct":57.7},"税引前利益":{"value":403,"unit":"億円","yoy_pct":null},"親会社の所有者に帰属する四半期利益":{"value":312,"unit":"億円","yoy_pct":null}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":22200,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":1300,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":930,"unit":"億円"},"基本的1株当たり当期利益":{"value":58.1,"unit":"円"},"1株当たり配当金":{"value":16,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"繊維":{"売上収益":{"value":4015,"unit":"億円","yoy_pct":21.6},"事業利益":{"value":243,"unit":"億円","yoy_pct":53.9}},"機能化成品":{"売上収益":{"value":4445,"unit":"億円","yoy_pct":35.8},"事業利益":{"value":522,"unit":"億円","yoy_pct":117.2}},"炭素繊維複合材料":{"売上収益":{"value":989,"unit":"億円","yoy_pct":10.8},"事業利益":{"value":-36,"unit":"億円","yoy_pct":null}},"環境・エンジニアリング":{"売上収益":{"value":859,"unit":"億円","yoy_pct":9.8},"事業利益":{"value":61,"unit":"億円","yoy_pct":53}},"ライフサイエンス":{"売上収益":{"value":251,"unit":"億円","yoy_pct":1.7},"事業利益":{"value":11,"unit":"億円","yoy_pct":34.6}},"その他":{"売上収益":{"value":70,"unit":"億円","yoy_pct":11.3},"事業利益":{"value":7,"unit":"億円","yoy_pct":29.7}}}
- 増減要因の内訳: {"連結事業利益":{"数量差":543,"価格差":-134,"費用差他":-73,"海外子会社の邦貨換算差":26,"単位":"億円"},"繊維事業利益":{"数量差":200,"価格差":-70,"費用差他":-55,"海外子会社の邦貨換算差":11,"単位":"億円"},"機能化成品事業利益":{"数量差":261,"価格差":-5,"費用差他":14,"海外子会社の邦貨換算差":12,"単位":"億円"},"炭素繊維複合材料事業利益":{"数量差":19,"価格差":-59,"費用差他":0,"海外子会社の邦貨換算差":8,"単位":"億円"},"環境・エンジニアリング事業利益":{"数量差":57,"価格差":-6,"費用差他":-33,"海外子会社の邦貨換算差":3,"単位":"億円"},"ライフサイエンス事業利益":{"数量差":-1,"価格差":7,"費用差他":-4,"海外子会社の邦貨換算差":0,"単位":"億円"}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"為替レート":"10月以降 110円／US＄","経済前提":"ワクチン普及や経済対策を背景に内外経済は回復を続ける見通し"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":16,"単位":"円","中間":8,"期末":8}
- 配当性向: {"value":28,"unit":"%"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":409,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 滋賀事業場でポリエステル長繊維不織布アクスター®の増産を決定、環境配慮型のゴム補強材用新規接着剤を開発し、関連会社と接着技術を確立、Toray Resins Europe GmbHに樹脂テクニカルセンターを開設、5G通信・自動運転・ITS向け低誘電損失PBT樹脂を開発、ABS樹脂トヨラック®透明グレードの年産75,000トン設備を増設し本格生産を開始、AIを融合した半導体ウェーハ検査装置の販売を開始、多用途透析装置の新製品を開発し販売を開始、Veritas In SilicoとmRNAを標的とする共同創薬研究契約を締結

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「２０２２年３月期連結業績見通し」に上期・下期・通期の数値はあるが、進捗率の記載はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第２四半期（７～９月）」として売上収益5,493億円、事業利益341億円を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料内に「過去最高」等の記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「８／４公表値との差異」、売上収益「22,500→22,200」、親会社帰属当期利益「900→930」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「事業利益増減要因分析」数量差+543、価格差-134、費用差他-73、海外子会社の邦貨換算差+26。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「数量差 +543」。「国内外ともに需要の回復が見られた」「自動車関連用途が回復し、数量を伸ばした」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別売上収益・事業利益」に繊維、機能化成品などの売上収益・事業利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結事業利益の増減要因として「費用差他 -73億円」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「炭素繊維複合材料の事業利益は「▲3→▲36」、要因は「数量差+19」「価格差-59」。航空宇宙用途では民間旅客機のビルドレート減少の影響と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「為替レートの前提（10月以降）110円／US＄」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「懸念材料」としてリスクを記載しているが、金額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「上期・下期・通期の見通し表はあるが、必要水準の説明はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「資料の目次・本文に中期経営計画の記載なし。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「増産を決定」「樹脂テクニカルセンターを開設」「新製品を開発」「共同創薬研究契約を締結」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「自己資本比率45.7%、D/Eレシオ0.69、基本的1株当たり当期利益38.06円、配当性向28%。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「自己資本比率「43.5%→45.7%」、D/Eレシオ「0.79→0.69」、基本的1株当たり当期利益「2.79円→38.06円」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「数量差」「価格差」の要因分析はあるが、客数・客単価等の指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「資料内に従業員数・採用計画の記載なし。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「MSCI ESG Leaders Indexes」「FTSE4Good Index Series」等への選定を記載。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「通期1株当たり配当金「16.00円」、配当性向「28%」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「資料内に自己株式取得・消却の記載なし。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「自己資本比率43.5%→45.7%」「D/Eレシオ0.79→0.69」と実績比較を記載。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資額「409億円」、研究開発費「296億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「２０２２年３月期第２四半期決算の概要」、目次に決算概要・業績見通し・参考資料を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料は「連結損益概要」から始まり、損益・セグメント・見通しを中心に構成。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料内に「差し控えたい」「未定」等の記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「回復を続けると見ている」「先行きは不透明感が増している」「影響を受ける見通し」「見込む」。」）