# 帝人（3401） 2024年度決算 および 2025年度業績見通し

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3401/disclosure/20250509539390
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 75
企業ページ: https://komori.app/company/3401

## 何が変わったか

2024年度は売上収益が増え、事業利益も増益となり、当期利益は黒字化した。2025年度は複合成形材料の北米事業撤収などで減収・減益項目がある一方、事業利益はコスト構造改革などにより増益を見込む。

## 会社が挙げた理由

2024年度は、マテリアルでの複合成形材料の収益性改善や樹脂の販売量増加、繊維・製品の販売好調が増益に貢献した。2025年度は、マテリアルのコスト構造改革、ヘルスケアのCPAPレンタル台数増加、固定費削減効果の年間フル発現、減損に伴う償却費減少などが増益要因として示されている。一方、減収は複合成形材料の北米事業撤収の影響、当期利益の減少は前年度のインフォコム株式売却益等の反動による。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年度決算および2025年度業績見通し
- 売上高: {"value":10055,"unit":"億円","yoy_pct":4.7}
- 営業利益: not_disclosed
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":283,"unit":"億円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"億円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":2494,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":-281,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する四半期利益":{"value":-226,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":20,"unit":"億円"}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":8600,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":350,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":120,"unit":"億円"},"ROE":{"value":3,"unit":"%"},"ROIC":{"value":3,"unit":"%"},"D/Eレシオ":{"value":1,"unit":"倍"},"1株当たり配当":{"value":50,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"マテリアル":{"売上収益":{"value":4593,"unit":"億円","yoy_pct":4.6},"事業利益":{"value":60,"unit":"億円","yoy_pct":null}},"繊維・製品":{"売上収益":{"value":3519,"unit":"億円","yoy_pct":9.4},"事業利益":{"value":178,"unit":"億円","yoy_pct":37.5}},"ヘルスケア":{"売上収益":{"value":1370,"unit":"億円","yoy_pct":-5.3},"事業利益":{"value":57,"unit":"億円","yoy_pct":-68.7}},"その他":{"売上収益":{"value":573,"unit":"億円","yoy_pct":4.4},"事業利益":{"value":71,"unit":"億円","yoy_pct":554}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"ROE":{"value":"10%以上","目標年度":"not_disclosed"},"PBR":{"value":"1倍以上","目標年度":"not_disclosed"}}
- 財務目標: {"ROE":{"目標値":"10%以上","実績値":"6.7%"},"D/Eレシオ（資本性調整後）":{"目標値":"0.8倍程度","実績値":"0.77倍"}}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":50,"単位":"円","内訳":{"中間":25,"期末":25}}
- 配当性向: {"value":34,"単位":"%","目標・方針":"30%を目安"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":599,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: アラミドのオランダ生産体制の見直し、アラミド・炭素繊維のコスト構造改革、低収益な炭素繊維ビジネスからの撤退による生産規模縮小、コーポレートと事業が一体となった特別対策チームの組成、用途別・地域別の月次モニタリング、次期中期経営計画を踏まえた最適資本構成の検討

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2024年度決算 連結損益計算書［四半期推移］」に24年度4Qの売上収益2,494億円、営業利益▲281億円等が記載されている。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「2025年度業績見通し 事業利益増減要因［前年度比］」に276億円から350億円への増減と、+40億円、▲65億円、▲25億円、+124億円等が図示されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「マテリアルのコスト構造改革等が牽引」「赤字事業の譲渡（北米）」「低収益ビジネスからの撤退による生産規模縮小」と記載されている。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別まとめ［前年度比］」にマテリアル、繊維・製品、ヘルスケア、その他の売上収益と事業利益が記載されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結損益計算書に売上原価と販売費および一般管理費が記載され、増減図に「固定費削減20億円」「拡販に伴う販管費増等」等が示されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「ヘルスケアの事業利益は182億円から57億円へ125億円減少し、図に「薬価改定影響等▲35億円」「ライセンス対価収入減・在宅機器コスト増等▲105億円」等が示されている。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「2025年度見通しの前提として、米ドル145円、ユーロ155円、原油73米ドル／バレル、欧州天然ガス40ユーロ／MWhが記載されている。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「米国関税政策による影響は未織込み（間接的な影響や当社での対応策も踏まえて精査中）」と記載されている。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「資料には通期見通しと事業別の増減要因が記載されているが、残り期間に必要な水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「ROE10%以上、PBR1倍以上を目指す」と記載されている。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「コーポレートと事業一体での特別対策チームを組成」「マイルストーンとKPIを設定し用途別・地域別に月次モニタリングを実施」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「主要経営指標推移」にROE、ROIC、EBITDA、フリー・キャッシュ・フロー、D/Eレシオ等が記載されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「ROEは▲2.9%から6.7%、ROICは1.8%から2.6%、フリー・キャッシュ・フローは240億円から1,224億円、EBITDAは984億円から982億円と記載されている。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「CPAPレンタル台数増加」「販売量増加」等の記載はあるが、対応する単価指標の記載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向30％を目安に、『業績に連動した配当』を実施」「25年度の1株当たりの配当金は年間50円」と記載されている。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE10%以上、PBR1倍以上を目指す」「D/Eレシオ前年度並みの0.8倍程度となる見通し」と記載されている。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「主要経営指標推移に2024年度設備投資599億円、研究開発費309億円、2025年度見通し設備投資650億円、研究開発費290億円が記載されている。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2024年度決算 および 2025年度業績見通し」で、決算・見通し・重点課題・参考資料の構成になっている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「資料後半に「ESG外部評価」「IFRSの任意適用について」「本資料に関するご注意」が掲載されている。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年度通期見通し」「年間50円を予定」「米国関税政策による影響は未織込み」「精査中」と記載されている。」）