# プログレス・テクノロジーズ　グループ（339A） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/339A/filing/2025-fy
提出日: 2026-05-27
対象期間: 2025-03-01 〜 2026-02-28
企業ページ: https://komori.app/company/339A
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Y6XY.pdf

## 要点

当連結会計年度は、売上収益6,314百万円（前年同期比11.8%増）および営業利益1,784百万円（前年同期比95.1%増）となり、ソリューション比率（デジタルツイン事業を含む）は52.9%から59.7%へ上昇しました。あわせて、テクノロジーセンターおよびイノベーションセンターの新設等により設備投資（総額258百万円）を行い、自己株式の取得も実施しています。

## 事業

デジタル化を通じた製造業の上流工程のソリューション提供を中心に事業を拡大。設計開発領域に特化したデジタルツイン、xILS、AI、UX、RPA等をPT専門技術として定義。グループはデジタルソリューション事業を中心とする単一セグメントで、ソリューション事業・デジタルツイン事業・エンジニアリング事業の3形態を有する。2025年2月期売上高は5,649百万円、2026年2月期は6,314百万円、営業利益は914百万円→1,784百万円、税引前利益は856百万円→1,719百万円、当期純利益は584百万円→1,181百万円。ソリューション比率は52.9%（2025年2月期）→59.7%（2026年2月期）で、デジタルツインを成長ドライバーとして位置づけ。株式上場は東京証券取引所グロース市場へ上場済。

## 数字

- 設備投資: 3億円
- フリーキャッシュフロー: 19億円
- 従業員数: 568人

## セグメント

- デジタルソリューション事業 / 売上高 56億円 / 売上構成比 56.49% / 営業利益 9億円 / 営業利益率 16.18%
- デジタルソリューション事業 / 売上高 63億円 / 売上構成比 63.14% / 営業利益 18億円 / 営業利益率 28.29%

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類により、労働者派遣業許可の記載更新、国内直販/直営型販売体制の明示、ならびに主要設備（開発拠点）とデジタル/シミュレーション関連の外部プラットフォーム（MATLAB/Simulink、Abaqus、dSPACE XiLS、3D EXPERIENCE）の新規追加が発生。

- + プログレス本社IC
- + テクノロジーセンター
- + 宇都宮プロジェクトオフィス
- + 名古屋事業所
- + 新潟イノベーションラボ
- + S&VL技術研究所
- + MATLAB/Simulink
- + Abaqusアカデミック権
- + dSPACE XiLSルーム
- + 3D EXPERIENCEルーム

### 戦略的賭け

提出書類（提出日2026-05-27）では、既存の6件の企業の戦略的賭けについて再言及があり、うち一部は数値目標や投資額の更新が確認できた。さらに、外部パートナー（dSPACE Japan、Dassault Systèmes）に関するイノベーションセンター内の「専用ルーム」設置が新たに明示され、新規エントリを2件追加する。

- + dSPACE XiLSルーム設置
- + 3D EXPERIENCEルーム開設

### 外部エクスポージャー

2026年5月27日提出書類により、既存の3件はいずれも言及が継続して確認された。また、追加で「自動車産業転換・インダストリー4.0普及と政策動向の影響に伴う外部環境リスク」「自然災害・パンデミック等の外部ショック時の事業継続性リスク」が明示され、新規エントリを追加した。

- + 自動車産業転換と政策動向影響リスク
- + 自然災害・パンデミック事業継続リスク

### 製品

提出書類（2026-05-27）に基づき、現行のproducts正準エントリが0件であるため、製品・サービスとして言及のある事業・提供メニュー（ソリューション事業／デジタルツイン事業／エンジニアリング事業／dSPACE XiLSルーム／3D EXPERIENCEルーム）を新規追加する。

- + ソリューション事業
- + デジタルツイン事業
- + エンジニアリング事業
- + dSPACE XiLSルーム
- + 3D EXPERIENCEルーム

### 技術

本提出書類（2026-05-27）で、既存の中核技術5件（デジタルツイン、xILS、AI、UX、RPA）について再言及があり、加えてデジタルツイン事業の新規開始による成熟度見直し（デジタルツインのみ）を反映する。さらに、dSPACE XiLSルームおよび3D EXPERIENCEルームの開設（外部連携を前提とした検証・実証環境）という新規の技術関連ケイパビリティが明示されたため、新規エントリを追加する。

- + dSPACE XiLSルーム
- + 3D EXPERIENCEルーム

### 資本配分

当該提出書類（2026-05-27）において、テクノロジーセンター/イノベーションセンター新設に伴う設備投資（計258百万円）、dSPACE XiLSルームおよび3D EXPERIENCEルーム開設、期末配当および自己株式取得、運転資金確保のコミットメント契約の満了、並びに過去の子会社化（プログレス・テクノロジーズの100%子会社化、S&VLの100%子会社化）を資本配分として新規追加。あわせて、既存の「政府補助金等の受入」「デジタルツイン事業強化」「人材採用への資金充当」について当期の言及を追記した。

- + テクノロジーセンター設備投資
- + イノベーションセンター設備投資
- + dSPACE XiLSルーム開設
- + 3D EXPERIENCEルーム開設
- + 期末配当（年1回）
- + 自己株式取得の実施
- + 運転資金コミットメント満了
- + プログレス・テクノロジーズの100%子会社化
- + Ｓ＆ＶＬの100%子会社化

### ケイパビリティ構築

当該提出書類（2026-05-27）において、既存9件の人材施策・M&A/子会社化・ライセンス運用について記載が確認できたため追記を行い、新たにdSPACE Japan/Dassault Systèmesの連携（XiLS/3D EXPERIENCEルーム設置）および研究開発拠点の開設に関する取り組みを新規追加した。

- + dSPACE XiLSルーム設置
- + 3D EXPERIENCEルーム開設
- + テクノロジーセンター開設
- + イノベーションセンター開設
- + 新潟イノベーションラボ開設
- + S&VL技術研究所開設

## 会社自身の言葉

### 事業領域・提供価値（ソリューション/デジタルツイン/エンジニアリング）

- 「デジタルツイン事業（9軸アクチュエータを搭載した高性能ドライビングシミュレータを用いたバーチャルテスト、プラントモデル開発・評価・開発プロセス改革提案等）」 — デジタルツイン事業の内容（ドライビングシミュレータ等を用いたバーチャルテスト、モデル開発等）
- 「ソリューション事業（設計開発プロセスの構築・ DXコンサルティング・デジタルエンジニアリング・プロジェクトサービス等）」 — ソリューション事業（DXコンサルティング、デジタルエンジニアリング、プロジェクトサービス等）
- 「エンジニアリング事業（設計開発領域の技術課題解決とリソース提供、機械・電気・ソフトの統合支援）」 — エンジニアリング事業（設計開発領域の技術課題解決・リソース提供）
- 「自動車・半導体・精密機器・医療・重工業の5領域に対するデジタル化ソリューション提供を強化。」 — 対象業界（自動車・半導体・精密機器・医療・重工業）向けデジタル化ソリューション提供を強化
- 「設計開発現場のデジタル化推進、DXコンサルティング・ソリューション提供、定着支援をワンストップで実施。」 — 設計開発現場のデジタル化（DXコンサル・ソリューション・定着支援）をワンストップで実施
- 「デジタルツイン、xILS、AI、UX、RPAをPT専門技術として定義・維持・強化。デジタルツインを軸としたバーチャルテスト・プラントモデル開発・開発プロセス改革の提案を一体化したソリューションを提供。」 — PT専門技術（デジタルツイン/xILS/AI/UX/RPA）を軸に、バーチャルテスト等を一体提供
- 「デジタルツイン、xILS、AI、UX、RPAをPT専門技術として定義・維持・強化。」 — PT専門技術（デジタルツイン/xILS/AI/UX/RPA）の定義・維持・強化
- 「xILS（x-In-the-Loop Simulation）」 — xILS（x-In-the-Loop Simulation）の位置づけ
- 「2012年9月 MATLAB/Simulinkによる受託開発・シミュレーションコンサルティング開始」 — MATLAB/Simulinkを用いた受託開発・シミュレーションコンサルを開始
- 「デジタルツイン」 — デジタルツイン（用語・技術領域）
- 「AI」 — AI（用語・技術領域）
- 「UX」 — UX（用語・技術領域）
- 「RPA」 — RPA（用語・技術領域）
- 「サステナビリティの基本方針として「世界を進める、一歩を。」を掲げ、製品開発プロセスの設計開発領域に特化した価値提供を通じて、日本の製造業のグローバルマーケットでのプレゼンスを高めることを目指す。ガバナンス・リスク管理の強化、コンプライアンス教育、女性活躍推進、ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組みを推進。」 — サステナビリティ基本方針とガバナンス/リスク管理・教育・ダイバーシティ等の方針
- 「デジタルツインを軸としたバーチャルテスト・プラントモデル開発・開発プロセス改革の提案を一体化したソリューションを提供。」 — デジタルツインを軸に、バーチャルテスト等の一体ソリューションを提供

### 拠点・設備投資・パートナー連携（センター/ルーム/ラボ等）

- 「主要拠点としてテクノロジーセンター・イノベーションセンター・新設の研究所・ラボの設置を進行。2025年3月時点以降、江東区・新潟・群馬等に開設。拡張に伴う資本投下は総額 258 百万円（無形資産・使用権資産を含む）にて実施。」 — 主要拠点（テクノロジーセンター、イノベーションセンター等）の設置・拡張と資本投下
- 「Dassault Systèmesとの連携強化として「3D EXPERIENCEルーム」をイノベーションセンター内に開設。」 — Dassault Systèmes連携として3D EXPERIENCEルームを開設
- 「イノベーションセンター内に「dSPACE XiLSルーム」を設置。」 — イノベーションセンター内にdSPACE XiLSルームを設置
- 「2026年1月：ｄＳＰＡＣＥ　JAPAN株式会社とパートナー契約を締結、ｄＳＰＡＣＥ　ＸＩＬＳルームをイノベーションセンター内に開設」 — dSPACE Japanとパートナー契約を締結し、dSPACE XiLSルームを開設
- 「dSPACE Japanとのパートナーシップ契約を締結し、イノベーションセンター内に「dSPACE XiLSルーム」を設置。」 — dSPACE JapanパートナーシップとdSPACE XiLSルーム設置
- 「評価・報酬制度の見直し、働きやすさ向上施策を推進。」 — 評価・報酬制度の見直し、働きやすさ向上施策の推進
- 「Ｓ＆ＶＬ株式会社 Ｓ＆ＶＬ技術研究所（群馬県太田市）」 — S&VL株式会社（S&VL技術研究所：群馬県太田市）
- 「労働者派遣業の許可を取得。許可の有効期限は2029年5月31日。現状は許可継続中であり、更新または取消の事由は現時点で認識していない。」 — 労働者派遣業許可を取得し、有効期限等に関する記載
- 「プログレス・テクノロジーズ株式会社 本社・イノベーションセンター（東京都江東区）」 — プログレス・テクノロジーズ株式会社（本社・イノベーションセンター：東京都江東区）
- 「テクノロジーセンター（東京都江東区）」 — テクノロジーセンター（東京都江東区）
- 「2016年1月 Abaqus アカデミック販売権を移管」 — Abaqusアカデミック販売権の移管
- 「dSPACE XiLSルーム」 — dSPACE XiLSルーム
- 「「3D EXPERIENCEルーム」をイノベーションセンター内に開設」 — 3D EXPERIENCEルームのイノベーションセンター内開設
- 「政府補助金の受領（額 unspecified）および敷金・保証金の差入等。その他の資本支出以外の投資・支出。」 — 政府補助金の受領や敷金・保証金の差入等に関する投資・支出の言及
- 「2025年10月 テクノロジーセンター開設」 — テクノロジーセンター開設（2025年10月）
- 「2025年11月 イノベーションセンター開設」 — イノベーションセンター開設（2025年11月）
- 「2023年3月：Ｓ＆ＶＬ株式会社を100%子会社として設立」 — S&VL株式会社を100%子会社として設立（2023年3月）
- 「2024年7月 新潟イノベーションラボ開設」 — 新潟イノベーションラボ開設（2024年7月）
- 「新潟イノベーションラボ（新潟県新潟市中央区）」 — 新潟イノベーションラボ（新潟県新潟市中央区）
- 「S&VL技術研究所を群馬開設」 — S&VL技術研究所の開設（群馬）
- 「大口顧客依存（過去2年間の売上の大半が本田技研工業グループおよびAstemo等）により、主要顧客との取引解消・縮小が業績に影響を及ぼす可能性。」 — 主要顧客依存（本田技研工業グループ等）によるリスク
- 「宇都宮プロジェクトオフィス（栃木県宇都宮市）」 — 宇都宮プロジェクトオフィス（栃木県宇都宮市）
- 「2025年3月 東京証券取引所グロース市場へ上場」 — 東京証券取引所グロース市場へ上場（2025年3月）
- 「国内景気・雇用・所得環境の動向、物価動向、米国の通商政策・関税政策等の影響。日本のデジタル化市場は2030年度で9,060億円規模と予測され、国内市場のDX投資の動向が成長要因。」 — 市場成長要因やマクロ環境（デジタル化市場規模、通商政策等）に関する記載
- 「名古屋事業所（愛知県名古屋市中区）」 — 名古屋事業所（愛知県名古屋市中区）
- 「世界的な自動車産業の転換・インダストリー4.0の普及に伴う開発リードタイム短縮、国内外の政策動向の影響を受ける可能性。」 — インダストリー4.0等に伴う開発リードタイム短縮や外部要因の影響

### 人材・採用・育成/制度・監査/内部統制・規制対応

- 「グループ内異動として、エンジニアリング事業からソリューション事業へ年間50名〜70名程度の異動を実施。」 — グループ内異動（エンジニアリング事業→ソリューション事業）
- 「新卒採用は年間80名〜100名程度。」 — 新卒採用の規模（年80〜100名程度）
- 「労働者派遣業の許可を取得。許可の有効期限は2029年5月31日」 — 労働者派遣業許可の取得（許可有効期限：2029年5月31日）
- 「人材育成・評価制度の改革、キャリアパスの明確化、ソリューション化に伴う組織改革、採用・教育・福利厚生を強化して、ソリューションの品質とチームの価値提供を高める方針。」 — 人材育成・評価制度改革やキャリアパス明確化など
- 「監査等委員会は3名の社外取締役で構成、原則月1回開催。」 — 監査等委員会の構成（3名の社外取締役）と開催頻度
- 「新卒採用は年間80名〜100名程度。工学部系の理系人材を主ターゲットとする。グループ内異動として、エンジニアリング事業からソリューション事業へ年間50名〜70名程度の異動を実施。」 — 採用ターゲット（工学部系理系）と異動計画（年50〜70名程度）
- 「内部監査グループは年1回内部監査を実施。会計監査人はシンシア監査法人と契約、適時適切な監査を実施。」 — 内部監査体制（年1回）と会計監査人（シンシア監査法人）
- 「内部統制・法令遵守の遵守状況を継続的に評価。労働者派遣業の許可、内部通報窓口、ホットライン等の体制を整備。」 — 内部統制・法令遵守の継続的評価、許可/ホットライン等の体制整備
- 「法規制の変更への対応：労働者派遣法及び関連法令の遵守、許認可の取得・更新、社内教育・遵法体制の強化を推進。」 — 法規制変更への対応（労働者派遣法等の遵守、許認可、社内教育）

### 資本政策・株主還元・リスク（自己株式/配当/資金/外部ショック/グループ形成等）

- 「2026年1月14日取締役会決議に基づく自己株式の取得を実施。取得総数 205,100株、取得価額総額 299 百万円、取得期間 2026年2月2日～2026年3月25日。」 — 自己株式の取得（取締役会決議、取得数・期間・取得価額）
- 「配当総額は 232 百万円、1株あたり 30.00 円、基準日 2026年2月28日、効力発生日 2026年5月29日。」 — 期末配当（配当総額、1株当たり金額、基準日、効力発生日）
- 「国内市場を中心とした直販/直営型販売体制が中心。」 — 国内中心の直販/直営型販売体制
- 「運転資金の確保のため金融機関と締結したコミットメント契約（総額 500 百万円、借入実行残高 0）。契約は満了。」 — 運転資金のためのコミットメント契約（総額等）と満了
- 「(注) 第3期以降IFRSに基づく連結財務諸表。第3期以降はIFRS基準の適用を前提に作成。」 — IFRS適用に関する注記（第3期以降）
- 「キャリアパスの明確化、」 — キャリアパス明確化
- 「女性活躍推進、ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組みを推進。」 — 女性活躍推進・ダイバーシティ&インクルージョンの取り組み
- 「自然災害・パンデミック等の外部ショック時の事業継続性リスク。」 — 自然災害・感染症等の外部ショック時の事業継続性リスク
- 「2022年5月 ダッソー・システムズとSIAアグリーメント締結」 — Dassault SystèmesとSIAアグリーメント締結（2022年5月）
- 「2020年9月にPTS HD（現プログレス・テクノロジーズ グループ株式会社）を100%子会社化、2023年3月にPTS HDから同グループへ社名変更し、同年3月にＳ＆ＶＬ株式会社を100%子会社として設立。」 — PTS HDの子会社化、社名変更、S&VL設立（グループ形成の経緯）