# トリドールホールディングス（3397） 2024年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3397/disclosure/20240514595432
種別: 決算
開示日: 2024-05-14
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/3397

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上収益が23.2％増、営業利益が56.0％増となり、増収増益でした。2025年3月期も増収増益を見込み、年間配当は9円から10円へ増配する予定です。

## 会社が挙げた理由

人の移動量の増加による客数回復、国内での商品開発・店舗設計・来店動機の訴求、海外でのFulham Shore社の連結などにより増収となりました。原材料費、人件費、水道光熱費の増加は増収で吸収し、前期の政府補助金減少や中国事業整理費用の反動も営業利益に影響しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":231952,"unit":"百万円","yoy_pct":23.2}
- 営業利益: {"value":11647,"unit":"百万円","yoy_pct":56}
- 経常利益: {"value":10839,"unit":"百万円","yoy_pct":40.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5675,"unit":"百万円","yoy_pct":48.3}
- １株当たり当期純利益: 60.70円
- 売上高営業利益率: 5.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"25.1%","前期末":"26.1%"}
- 総資産: {"value":322357,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":90361,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":42794,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-26817,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-16548,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":70627,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":265000,"unit":"百万円","yoy_pct":14.2},"営業利益":{"value":14100,"unit":"百万円","yoy_pct":21.1},"経常利益":{"value":12300,"unit":"百万円","yoy_pct":13.5},"純利益":{"value":6460,"unit":"百万円","yoy_pct":13.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":9,"revised_forecast":10,"change":1,"change_rate":11.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 14.8%（2024年3月期実績）、14.3%（2025年3月期予想）
- 株主還元方針: 原則として配当性向20％以上を目標とし、調整後配当性向2％を下限とする。特別配当を除き前期以上の配当を行う。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":28873,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":2539,"unit":"百万円","対象資産":"国内および海外の有形固定資産、使用権資産ならびにのれん等"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":1,"除外":0,"新規会社":"The Fulham Shore Plc（The Fulham Shore Limitedに商号変更）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 88140552
- 期末自己株式数: 837892
- 業績の増減要因: 人の移動量の増加による客数回復、国内の商品開発・店舗設計・来店動機の訴求、海外でのFulham Shore社の連結、為替影響などにより増収となった。原材料費、人件費、水道光熱費の増加は増収で吸収し、前期の政府補助金減少や中国事業整理費用の反動も営業利益に影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益は2,319億52百万円（前期比23.2％増）」「営業利益は116億47百万円（前期比56.0％増）」「親会社の所有者に帰属する当期利益は56億75百万円（前期比48.3％増）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は前期比23.2％増、営業利益は前期比56.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益11,647百万円、税引前利益10,839百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益5,675百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益は141億円（当期比21.1％増）」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年3月期の年間配当は9.00円、2025年3月期予想は10.00円。本文にも「当期比1.0円増配」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「原則として配当性向20％以上を目標」「調整後配当性向2％を下限」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結純損益計算書には「減損損失」「その他の営業収益」「その他の営業費用」が示されているが、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度における減損損失として、25億39百万円を計上いたしました」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「丸亀製麺57.9％増、国内その他46.2％増、海外事業64.2％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「表の売上収益営業利益率は2024年3月期5.0％、2023年3月期4.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「連結財政状態の表で2024年3月期25.1％、2023年3月期26.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは42,794百万円、前期は32,595百万円で、前期比31.3％増。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期比で人の移動量が増加し、客数の回復を押し上げました」「米国においても既存店の客数増加や新店が好調に推移」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「前期の政府補助金44億03百万円、当期42百万円、中国事業整理費用12億27百万円、米国の一過性費用6億56百万円などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「商品開発、店舗設計と来店動機の訴求」「ブランド戦略と商品戦略」「一部商品の価格改定」などの施策が詳述されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益を計画しています」「収益改善がさらに進む見通しです」「大幅な増収増益を見込んでいます」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年4月1日～2024年3月31日」の実績期間と、売上収益231,952百万円、営業利益11,647百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国内外で原材料費、人件費、水道光熱費が増加した」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年７月に英国Fulham Shore社を子会社化し、第２四半期連結会計期間から連結しました」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「IFRSにより要求される会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：有」「新規1社」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「５．重要な後発事象　該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「2024年3月末の店舗数として、丸亀製麺840店、国内その他250店、海外861店、連結1,951店が記載されている。」）