# 大規模地震などによる事業停止｜スターティアホールディングス（3393）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、日本国内に本店および支店があるため、大規模地震などが発生した場合、壊滅的な損害を被る可能性があります。」 — 国内拠点への大規模災害による営業停止、売上減少、設備修理費用をリスクとしている。 (https://komori.app/company/3393/filing/2015-fy)
- FY2018 再掲 「当社グループは、日本国内に本店および支店があるため、大規模地震などが発生した場合、壊滅的な損害を被る可能性があります。」 — 国内拠点への大規模地震等による事業停止・設備損害のリスクを再確認している。 (https://komori.app/company/3393/filing/2017-fy)
- FY2020 引き上げ 「当社グループは、日本国内に本店および主要な支店があることにより大規模地震を始めとした大雨、洪水などの自然災害、重大な感染症、テロ・暴動・戦争、その他予期せぬ事態が発生した場合、従業員、設備・システムなどへ甚大な被害や損害が発生し、営業活動に支障が生じる可能性があります。」 — 従来の大規模地震リスクから、大雨・洪水、重大な感染症、テロ・暴動・戦争まで対象となる事象の範囲が広がった。 (https://komori.app/company/3393/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「当社グループにおいては、災害対応マニュアルおよびBCP（事業継続計画）の策定、安否確認システムの導入、耐震対策、防災訓練、必要物資の備蓄、時差出勤やリモートワークなどの対策を講じていますが、全ての被害や損害を完全に防止できる保証はありません。」 — 自然災害・感染症等による事業停止リスクに対し、BCP、安否確認、耐震対策、防災訓練、リモートワーク等の対応策を具体化している。 (https://komori.app/company/3393/filing/2020-fy)