# 有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更｜デリカフーズホールディングス（3392）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q1 初出 「従来、当社及び連結子会社は、有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法について、定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）、並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」 — 中期経営計画における設備投資計画の策定を契機に生産設備の使用実態を再検討し、長期安定稼働と収益への安定的貢献を理由として、減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。変更により当四半期の営業損失は35,099千円、経常損失は36,749千円減少した。 (https://komori.app/company/3392/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 前進 「この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当第３四半期連結累計期間の売上総利益が79,191千円増加し、営業損失が112,305千円減少、経常損失及び税金等調整前四半期純損失が113,955千円減少しております。」 — 定率法から定額法への変更を継続適用し、第３四半期累計で売上総利益79,191千円、営業損失112,305千円、経常損失等113,955千円への影響を定量的に開示した。 (https://komori.app/company/3392/filing/2020-q2)
- FY2021 前進 「この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の売上総利益が107,863千円増加し、営業損失が153,056千円減少、経常損失及び税金等調整前当期純損失が154,706千円減少しております。」 — 定率法から定額法への変更を通期で継続適用し、売上総利益107,863千円、営業損失153,056千円、経常損失等154,706千円への影響を定量的に開示した。 (https://komori.app/company/3392/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準を通期でも継続適用し、当連結会計年度の損益及び期首利益剰余金への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/3392/filing/2021-fy)