# ＺＯＡ（3375） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3375/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/3375
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZHAA.pdf

## 要点

2026年4月1日〜9月30日の中間期は、売上高が4,212,455千円（前年同期比4.3％減）となり、利益も減少しました。要因としては、パソコン本体価格上昇による店頭販売の低迷があった一方、不動産事業の賃貸収入増や不動産販売計上、インターネット通信販売の好調が業績を下支えしました。

## 事業

本報告書は、ZOA（コード3375）が提出した中間開示資料に基づき、2026年4月1日から2026年9月30日までの中間期の事業活動と財務状況を要約している。本中間会計期間における事業の主要構成は、小売事業（パソコン本体系商品・周辺機器・DOS/Vパーツ・ソフト・サプライ・バイク関連商品・通信販売・サービス＆サポート等を含む）および不動産事業であり、収益認識関係情報として上記各製品カテゴリの売上高が開示されている。不動産物件の販売や賃貸収入を含む。主要指標として、当中間会計期間の小売事業・不動産事業を含む売上高は4,212,455千円、外部顧客への売上高は4,212,455千円、セグメント利益合計は127,973千円である。現金及び現金同等物の中間期末残高は592,559千円である。

## 数字

- 設備投資: 69百万円
- フリーキャッシュフロー: 73百万円

## セグメント

- 小売事業 / 売上高 39億円 / 営業利益 99百万円
- 不動産事業 / 売上高 3億円 / 営業利益 29百万円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 沿革: 沿革と中期目標。

## 前回からの変化

### ケイパビリティ構築

本中間開示資料で、不動産事業の事業拡大に向けた人員体制の増強および営業体制の強化が明示されたため、新規の能力構築項目を追加する。

- + 不動産営業体制強化

## 会社自身の言葉

### 収益（小売：通信販売・カテゴリ別売上）

- 「通信販売: 1,967,836千円」 — 当中間会計期間の通信販売売上高（数値）
- 「パソコン本体系商品: 666,556千円」 — 当中間会計期間のパソコン本体系商品売上高（数値）
- 「周辺機器: 258,687千円」 — 当中間会計期間の周辺機器売上高（数値）
- 「DOS/Vパーツ: 411,771千円」 — 当中間会計期間のDOS/Vパーツ売上高（数値）
- 「ソフト・サプライ: 322,426千円」 — 当中間会計期間のソフト・サプライ売上高（数値）
- 「サービス＆サポート: 250,753千円」 — 当中間会計期間のサービス＆サポート売上高（数値）
- 「バイク関連商品: 72,035千円」 — 当中間会計期間のバイク関連商品売上高（数値）

### 収益（不動産：販売・賃貸）

- 「不動産販売: 259,433千円」 — 当中間会計期間の不動産販売売上高（数値）

### 外部環境・リスク要因（マクロ）

- 「原材料・エネルギー価格の高止まり（具体商品名は記載なし）」 — 原材料・エネルギー価格の高止まりに関する記載
- 「中東情勢をはじめとする海外経済の不確実性、為替相場の変動、物価上昇および原材料・エネルギー価格の高止まりなどの外部要因が示されている。」 — 中東情勢等の海外経済不確実性、為替変動、物価上昇、原材料・エネルギー高止まり等の外部要因
- 「為替相場の変動」 — 為替相場の変動に関する記載

### 不動産事業の方針・資本配分（投資・返済・設備投資）

- 「設備投資（円換算）:
- 投資有価証券の取得による支出: 60,000千円」 — 投資有価証券の取得による支出（設備投資）
- 「不動産事業について、今後の事業拡大に向けて人員体制の増強及び営業体制の強化を進めております。」 — 不動産事業拡大に向けた人員体制増強・営業体制強化の記載
- 「長期借入金の返済による支出: 186,674千円」 — 長期借入金の返済による支出
- 「設備投資（円換算）:
- 差入保証金の差入による支出: 1,110千円」 — 差入保証金の差入による支出（設備投資）

### 株主還元（配当）

- 「Ⅱ 当中間会計期間（自2026/4/1～2026/9/30）
  - 配当の総額: 94,382千円
  - 1株当たり配当額: 75円
  - 基準日: 2026/3/31
  - 効力発生日: 2026/6/29
  - 配当の原資: 利益剰余金」 — 当中間会計期間の配当の総額・1株当たり配当額・基準日等の記載
