# ＺＯＡ（3375） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3375/disclosure/20261105565852
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-11-10
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/3375

## 何が変わったか

2027年3月期第2四半期累計の個別業績予想を引き下げ、売上高・営業利益・経常利益・中間純利益および1株当たり中間純利益が下方修正された。通期業績予想は据え置かれている。

## 会社が挙げた理由

部品の供給不足や市場価格の上昇でパソコン価格が高騰し、消費者の買い控えが強まって販売が前年同期を大きく下回ったため。インターネット通信販売や不動産事業は好調だったが、利益率の高いパソコン関連商品やサポート等の不足を補えなかった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":4526,"revised_forecast":4212,"change":-314,"change_rate":-6.9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":241,"revised_forecast":127,"change":-114,"change_rate":-47,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":244,"revised_forecast":130,"change":-114,"change_rate":-46.4,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":164,"revised_forecast":87,"change":-77,"change_rate":-47.1,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":131.02,"revised_forecast":69.24,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年3月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）
- 前回予想の公表日: 2026年５月14日
- 前期実績: 売上高4,401百万円、営業利益240百万円、経常利益242百万円、中間純利益164百万円、1株当たり中間純利益131.20円銭（2026年3月期第2四半期）
- 修正の理由: 部品の供給不足や市場価格の上昇によるパソコン本体価格の高騰で消費者の買い控えが強まり、販売が前年同期を大きく下回った。インターネット通信販売や不動産事業は好調だったが、利益率の高いパソコン関連商品やサポート等の不足を補えなかった。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「開示日は「2026年11月10日」、対象期間は「2026年４月１日～2026年９月30日」であり、表には「前回発表予想(A)」「今回修正予想(B)」「増減額(B-A)」が記載されている。」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「表題は「2027年3月期第2四半期（累計）個別業績予想数値の修正」で、本文に「現時点において通期業績予想は据え置きます」とある。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は4,526百万円から4,212百万円、営業利益は241百万円から127百万円、経常利益は244百万円から130百万円、中間純利益は164百万円から87百万円となっている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「増減率は売上高△6.9％、営業利益△47.0％、経常利益△46.4％、中間純利益△47.1％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は△6.9％に対し、営業利益は△47.0％、経常利益は△46.4％、中間純利益は△47.1％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 個別のみ（原文: 「表題に「個別業績予想数値の修正」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「中間純利益の増減率は「△47.1％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は「△6.9％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想の中間純利益は「87」、前期第2四半期実績は「164」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「「現時点において通期業績予想は据え置きます」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は部品供給不足、価格上昇、買い控え、事業別の販売状況に関する説明であり、特別損失等の金額の記載はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「消費者の買い控え傾向が強まり、販売は前年同期を大きく下回る結果となりました」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「利益率の高いパソコン関連商品やサポート等」「インターネット通信販売や不動産事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「メモリ等の部品の供給不足」「市場価格の上昇」「消費者の買い控え傾向」「販売は前年同期を大きく下回る」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には科目別の予想数値と増減額があるが、供給不足、買い控え、各事業の影響額を個別に示す記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「部品の供給不足や市場価格の上昇」「消費者の買い控え傾向」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「パソコン本体価格が高騰」「販売は前年同期を大きく下回る」と記載されているが、原因別の金額・比率はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「本文は中間期の販売状況と下期の不動産物件販売見込みを記載しているが、悪化要因の継続期間は示していない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売は前年同期を大きく下回る」「利益率の高いパソコン関連商品やサポート等の穴を埋めることができず」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は部品供給、市場価格、買い控え、インターネット通信販売、不動産事業に関するもので、連結範囲変更の記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「本文には下期の不動産物件販売見込みと通期予想の据え置きが記載されているが、上振れ分の投資・費用への振り向けは記載されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文に構造的対応の決定・検討に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026年11月10日」、対象期間は「2026年４月１日～2026年９月30日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2026年５月14日に公表しました」業績予想を修正すると記載されている。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期は据え置き（原文: 「「現時点において通期業績予想は据え置きます」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および数値表に配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「販売は前年同期を大きく下回る結果となりました」「不動産物件の販売を見込んでおります」「この要因により業績に更なる変動が生じた場合には、速やかに開示いたします」。」）