# ＺＯＡ（3375） 2027年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3375/disclosure/20260813518776
種別: 決算
開示日: 2026-08-13
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/3375

## 何が変わったか

売上高は前年同期比0.3％増とほぼ横ばいだった一方、営業利益は21.8％減、四半期純利益は21.3％減となった。パソコン販売の反動減などで利益が落ち込んだが、インターネット通信販売は伸びた。

## 会社が挙げた理由

Windows 10のサポート終了に伴う買い替え需要の一巡などでパソコン本体とサポートサービスの販売が減少した。半導体不足や中東情勢を背景とする商品価格上昇による買い控えも影響した一方、自社サイトの改修や品ぞろえ強化によりインターネット通信販売は増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":2031,"unit":"百万円","yoy_pct":0.3}
- 営業利益: {"value":76,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.8}
- 経常利益: {"value":79,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":53,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.3}
- １株当たり当期純利益: 42.20円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":63.8,"前期末":60.4}
- 総資産: {"value":4942,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3153,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":9700,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"営業利益":{"value":497,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"経常利益":{"value":503,"unit":"百万円","yoy_pct":2},"純利益":{"value":340,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":9700,"revised_forecast":9700,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":497,"revised_forecast":497,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":503,"revised_forecast":503,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":340,"revised_forecast":340,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":75,"revised_forecast":75,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"小売事業":{"value":2025036,"unit":"千円","yoy_pct":0.3},"不動産事業":{"value":6354,"unit":"千円","yoy_pct":-0.6}}
- セグメント別利益: {"小売事業":{"value":70453,"unit":"千円","前年同期_value":91853,"yoy_pct":"not_disclosed"},"不動産事業":{"value":5781,"unit":"千円","前年同期_value":5571,"yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6155,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 1,454,000株
- 期末自己株式数: 195,567株
- 業績の増減要因: Windows 10のサポート終了に伴う買い替え需要の一巡等によりパソコン本体・サポートサービスの販売が減少。自社サイトの改修や品ぞろえ強化等によりインターネット通信販売が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第1四半期売上高は「2,031百万円」、通期予想は「9,700百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上高は「2,031百万円」、営業利益は「76百万円」、通期予想は売上高「9,700百万円」、営業利益「497百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比0.3％増」、営業利益は「前年同期比21.8％減」、四半期純利益は「前年同期比21.3％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「0.3％増」、営業利益「21.8％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「76百万円」、経常利益「79百万円」、四半期純利益「53百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益は「497百万円」「2.2％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当は「75.00円」、2027年3月期予想も「75.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績と今期予想の配当額、および「修正の有無：無」の記載がある。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 79,550千円」「税引前四半期純利益 79,550千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「小売事業のセグメント利益は当期「70,453千円」、前年同期「91,853千円」。不動産事業は当期「5,781千円」、前年同期「5,571千円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高・営業利益の金額と前年同期比が示されているが、売上高営業利益率は記載されていない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2027年3月期第1四半期 63.8％」「2026年3月期 60.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「買い替え需要が一巡したこと等により販売が減少」「家電製品やバイク用品の販売が前年同期を上回り」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「パソコン事業「1,016,097千円（前年同期比2.8％減）」、インターネット通信販売事業「967,443千円（前年同期比5.4％増）」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇の継続や原材料・エネルギー価格の高止まり、為替相場の変動」を記載。施策として「自社サイトの改修」「品揃えを強化」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「今期中の販売を予定」「前事業年度を大きく上回る実績を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年6月30日」、売上高は「2,031百万円」、営業利益は「76百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料・エネルギー価格の高止まり、為替相場の変動」「半導体の供給不足や中東情勢の影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期期間「自 2026年4月1日 至 2026年6月30日」と前年期間「自 2025年4月1日 至 2025年6月30日」が表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）