# ＺＯＡ（3375） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3375/disclosure/20260514531757
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/3375

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が2.7％増、営業利益が13.6％増、当期純利益が10.2％増となった。Windows 10のサポート終了に伴うパソコン需要やゲーミングPC需要で小売事業が伸びた一方、不動産事業は販売件数の減少で減収減益となった。

## 会社が挙げた理由

Windows 10のサポート終了に伴うパソコン本体の買い替え需要、ゲーミングPC需要の拡大、サポート受付件数の増加、ＺＯＡオリジナルパソコンやBTOモデルの販売が業績に寄与した。不動産事業は小売事業に注力した影響で販売件数が9件から4件に減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":9523,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7}
- 営業利益: {"value":486,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6}
- 経常利益: {"value":493,"unit":"百万円","yoy_pct":13.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":327,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}
- １株当たり当期純利益: 260.37円
- 売上高営業利益率: 5.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"60.4%","前期末":"54.1%"}
- 総資産: {"value":5279,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3186,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":427,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-203,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-394,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1075,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":9700,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"営業利益":{"value":497,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"経常利益":{"value":503,"unit":"百万円","yoy_pct":2},"純利益":{"value":340,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":70,"revised_forecast":75,"change":5,"change_rate":7.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 2026年3月期 28.8%、2027年3月期予想 27.8%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":29363,"unit":"千円"}
- 減損損失: 9,249千円（小売事業、不採算店舗）
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 1,454,000株
- 期末自己株式数: 195,567株
- 業績の増減要因: Windows10のサポート終了に伴うパソコン本体の売上増加、ゲーミングPC需要の拡大、サポート受付件数の増加、ＺＯＡオリジナルパソコンやBTOモデルの販売が小売事業の増収増益に寄与した。不動産事業は販売件数が前事業年度の9件から当事業年度の4件に減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年３月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2026年３月期の業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比2.7％増、営業利益は13.6％増、経常利益は13.4％増、当期純利益は10.2％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は9,523百万円、前年同期比2.7％増。営業利益は486百万円、前年同期比13.6％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益486百万円、経常利益493百万円、当期純利益327百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年３月期の営業利益は486百万円、2027年３月期通期予想は497百万円、前期比2.2％増。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年３月期の年間配当金は70.00円、2027年３月期予想は75.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 減損損失 9,249千円」「特別損失合計 9,249千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「その他、不採算店舗の減損損失を9,249千円計上しております。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「小売事業は売上高前年同期比6.5％増、セグメント利益62.4％増。不動産事業は売上高36.0％減、セグメント利益64.6％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年３月期5.1％、2025年３月期4.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年３月期60.4％、2025年３月期54.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年３月期427百万円、2025年３月期728百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「Windows10のサポート終了に伴いパソコン本体の売上が大幅に増加」「ゲーミングＰＣの需要が拡大し、売上高が増加しました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「不動産事業の販売件数は「前事業年度の９件から当事業年度は４件」、パソコン販売ではサポート利用が「販売台数の６割を超える」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇や為替変動」「部材価格の上昇や価格競争の激化」を記載し、自社施策として「ＺＯＡオリジナルパソコン」「自社サイトのリニューアル」などを記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績では「売上高が増加しました」とし、見通しでは「販売台数の減少が見込まれる」「ニーズが高まると想定」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の対象期間と、売上高9,523百万円、営業利益486百万円等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響による原油・エネルギー価格の高騰」「為替相場や物価上昇」「Windows10のサポート終了に伴う特需の反動減」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年３月期と2025年３月期の売上高・営業利益等が並記され、「前年同期比」の増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「不動産事業の販売件数は「前事業年度の９件から当事業年度は４件」、サポート利用は「パソコン販売台数の６割を超える」。」）