# トーエル（3361） 2026年４月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20251212519001
種別: 決算
開示日: 2025-12-12
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比2.2％減、営業利益が32.4％減となった。一方、親会社株主に帰属する中間純利益は、前年同期の赤字から499百万円の黒字に転じた。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業では猛暑による単位消費量の減少、LPガス輸入価格低下による販売価格下落、安全設備や大型バルクローリーに伴う減価償却費、顧客獲得コスト・人件費の増加が利益を押し下げた。ウォーター事業では販売本数の減少、部材・物流コスト、生産設備投資に伴う減価償却費、広告宣伝費の増加が減収減益の要因となった。なお、前年同期には創業者功労金995百万円の特別損失が計上され、当中間期には計上されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年5月1日〜2025年10月31日
- 売上高: {"value":11588,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.2}
- 営業利益: {"value":484,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.4}
- 経常利益: {"value":736,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":499,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 26.57円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":78.4,"前期末":76.2}
- 総資産: {"value":26340,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20669,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1405575,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-402140,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-720483,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5500047,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27136,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.9},"営業利益":{"value":2007,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6},"経常利益":{"value":2223,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.9},"純利益":{"value":1372,"unit":"百万円","yoy_pct":63}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":23,"revised_forecast":23,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":694928,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":9570,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":1521,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":2,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 20884440
- 期末自己株式数: 2079914
- 業績の増減要因: エネルギー事業は、猛暑による単位消費量の減少、LPガス輸入価格低下に伴う販売価格下落、減価償却費・顧客獲得コスト・人件費の増加により減益。ウォーター事業は、販売本数の減少、部材・物流コスト、減価償却費、広告宣伝費の増加により減収減益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は11,588百万円、通期予想は27,136百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高11,588百万円／通期予想27,136百万円、営業利益484百万円／通期予想2,007百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比2.2％減、営業利益32.4％減、経常利益23.1％減。親会社株主に帰属する中間純利益は499百万円で、前年同期は29百万円の損失。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高11,588百万円（前年同期比2.2％減）、営業利益484百万円（同32.4％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益484百万円、経常利益736百万円、親会社株主に帰属する中間純利益499百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は2,007百万円（対前期増減率3.6％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年4月期の年間配当は23.00円、2026年4月期予想も23.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益9,570千円、特別損失は固定資産除却損1,521千円と固定資産売却損2千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「エネルギー事業は売上高3.0％減、セグメント利益15.2％減。ウォーター事業は売上高0.4％減、セグメント利益15.9％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期は売上高11,588,037千円・営業利益484,985千円、前年同期は売上高11,848,756千円・営業利益717,466千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年4月期中間期78.4％、2025年4月期76.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,405,575千円、前年同期は1,034,151千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「LPガス輸入価格が前年と比べ低位で推移したことに伴う販売価格下落」「部材の高騰、物流コスト等の上昇」「顧客獲得コストや人件費の増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「猛暑、販売価格下落、減価償却費、コスト増加、広告宣伝費増加などの要因説明はあるが、要因別金額の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価上昇の継続」「米国による関税政策の影響」と、「新規顧客開拓」「拡販」「セット割キャンペーンの活動強化」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間連結会計期間の売上高は11,588百万円」と断定する一方、「不確定な要素があり」「修正の必要が生じた場合には速やかに開示する予定」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年5月1日～2025年10月31日」、売上高11,588百万円、営業利益484百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「気候変動やＣＰ価格及び円／ドル為替の動向などの不確定な要素」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更①～④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更 ：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）