# トーエル（3361） 2024年４月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20240613528204
種別: 決算
開示日: 2024-06-13
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

2024年4月期は売上高が前年同期比2.8％減となった一方、営業利益は6.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益は37.3％増となった。2025年4月期は増収・営業増益を見込み、年間配当は23円を予定している。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業は平均気温の上昇による単位消費量の減少で販売数量が減少した。ウォーター事業は法人需要の回復と新規顧客開拓で販売本数が増加し、固定費削減や減価償却費の減少による製造原価低減で増益となった。また、設備の売却等により営業外収益と特別利益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年5月1日〜2024年4月30日
- 売上高: {"value":27102,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.8}
- 営業利益: {"value":2284,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7}
- 経常利益: {"value":2865,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2178,"unit":"百万円","yoy_pct":37.3}
- １株当たり当期純利益: 107.39円
- 売上高営業利益率: 8.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"76.4%","前期末":"71.6%"}
- 総資産: {"value":27986,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":21399,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2520,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1224,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1118,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5711,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":28120,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"営業利益":{"value":2350,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9},"経常利益":{"value":2750,"unit":"百万円","yoy_pct":-4},"純利益":{"value":1170,"unit":"百万円","yoy_pct":-46.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":23,"revised_forecast":23,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 21.4%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1354852,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":60793,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":7883,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":614,"unit":"千円"},{"項目":"社葬関連費用","value":62951,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 2024年6月13日開催の取締役会で、故稲永修氏への創業者功労金995百万円の贈呈を決議した。2024年7月30日開催予定の定時株主総会の承認を前提に、2025年4月期連結決算で特別損失として計上する。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 20715540
- 期末自己株式数: 403574
- 業績の増減要因: エネルギー事業は平均気温の上昇による単位消費量の減少で販売数量が減少し、ウォーター事業は法人需要の回復と新規顧客開拓で販売本数が増加した。ウォーター事業では固定費削減や減価償却費の減少による製造原価低減も増益に寄与した。設備の売却等により営業外収益・特別利益も増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年４月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2023年５月１日～2024年４月30日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「実績は「2024年４月期」、予想は「2025年４月期」として別期間で示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「27,102百万円（前連結会計年度比2.8％減）」、営業利益は「前連結会計年度比6.7％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前連結会計年度比37.3％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は「27,102百万円 △2.8」、営業利益は「2,284百万円 6.7」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,284百万円、経常利益2,865百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,178百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2024年４月期の業績を踏まえ、2024年３月13日に公表しております前回予想から３円増額し、１株当たり23円に修正することといたしました。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期営業利益は「2,350百万円（当連結会計年度比2.9％増）」、当期営業利益は「2,284百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2024年４月期」合計23.00円、「2025年４月期(予想)」合計23.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的な配当を行うことを基本方針としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「固定資産売却益60,793千円」、特別損失は「固定資産除却損7,883千円」「固定資産売却損614千円」「社葬関連費用62,951千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の記載は「固定資産除却損」「固定資産売却損」「社葬関連費用」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エネルギー事業は売上高「前連結会計年度比4.3％減」、セグメント利益「前連結会計年度比0.6％減」。ウォーター事業は売上高「2.2％増」、セグメント利益「8.5％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2024年４月期8.4％」「2023年４月期7.7％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2024年４月期76.4」「2023年４月期71.6」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は、2,520百万円（前連結会計年度比98百万円の減少）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「平均気温の上昇による単位消費量の減少により販売数量が減少」、また「法人需要が回復傾向にあること、また新規顧客開拓にも注力し、販売本数が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量が減少」「販売本数が増加」「固定費削減や減価償却費の減少」などの記述はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「独自の物流システムによるコスト削減」「新規顧客開拓」「差別化戦略に尽力し拡販に注力」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」、見通しについて「不安定さを増す可能性があります」「見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年５月１日～2024年４月30日」の期間と、売上高・営業利益等の金額および増減率が掲載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢に加えイスラエル・ガザ紛争」「資源価格の高騰、為替相場の急激な変動」「LPガス輸入価格が不安定さを増す可能性」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期と前期について、通常どおり「前連結会計年度比」の増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年６月13日開催の取締役会において…創業者功労金として995百万円を贈呈することを決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表・注記事項に、受注高または受注残高の項目・数値の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「水素溶存濃度4.1ppmを誇る看板商品」「販売数量が減少」「販売本数が増加」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「経営成績、今後の見通し、利益配分等の記載に中期経営計画への言及はない。」）