# トーエル（3361） 2024年４月期第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20240313552801
種別: 決算
開示日: 2024-03-13
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期を下回った一方、営業利益以下の各利益は増加した。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業では平均気温の上昇により単位消費量と販売数量が減少した。ウォーター事業では法人需要の回復や新規顧客開拓により販売本数が増加し、固定費削減や減価償却費の減少などによる製造原価の低減で増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年５月１日〜2024年１月31日
- 売上高: {"value":19145,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.1}
- 営業利益: {"value":1499,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6}
- 経常利益: {"value":1888,"unit":"百万円","yoy_pct":14.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1282,"unit":"百万円","yoy_pct":19.2}
- １株当たり当期純利益: 63円24銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":73.7,"前期末":71.1}
- 総資産: {"value":27687,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20404,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27050,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.9},"営業利益":{"value":2170,"unit":"百万円","yoy_pct":1.4},"経常利益":{"value":2260,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.9},"純利益":{"value":1440,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":52367,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":520,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":3672,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数および社名はnot_disclosed。
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":20715540,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":403574,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: エネルギー事業は平均気温の上昇による単位消費量・販売数量の減少で減収減益。ウォーター事業は法人需要の回復、新規顧客開拓による販売本数増加で増収となり、固定費削減や減価償却費の減少など製造原価の低減で増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「「2024年４月期第３四半期」売上高19,145百万円、「通期」売上高27,050百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「第3四半期累計は「売上高19,145百万円」「営業利益1,499百万円」、通期予想は「売上高27,050百万円」「営業利益2,170百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比6.1％減」、営業利益は「前年同期比3.6％増」、経常利益は「前年同期比14.6％増」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「前年同期比19.2％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高19,145百万円（前年同期比6.1％減）、営業利益1,499百万円（前年同期比3.6％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,499百万円、経常利益1,888百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,282百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想は「2,170百万円」「対前期増減率1.4％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年4月期の年間配当は「20.00」、2024年4月期予想も「20.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「固定資産売却益52,367千円」、特別損失は「固定資産売却損520千円」「固定資産除却損3,672千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エネルギー事業は売上高前年同期比8.9％減・セグメント利益同4.8％減、ウォーター事業は売上高同2.2％増・セグメント利益同15.4％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期は売上高19,145百万円・営業利益1,499百万円、前年同期は売上高20,399百万円・営業利益1,447百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2024年４月期第３四半期73.7％」「2023年４月期71.1％」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「エネルギー事業は「平均気温の上昇による単位消費量の減少により販売数量が減少」、ウォーター事業は「新規顧客開拓にも注力し、販売本数が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因は「販売数量が減少」「販売本数が増加」「固定費削減や減価償却費の減少」などと記載されているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「資源価格の高騰、為替相場の急激な変動」「平均気温の上昇」、自社施策として「顧客開拓」「固定費削減」「拡販に注力」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」と記載され、予想については「不確定な要素があり」「修正の必要が生じた場合には速やかに開示する予定」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年５月１日～2024年１月31日」、実績として売上高・営業利益等の金額と前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「気候変動やＣＰ価格及び円／ドル為替の動向などの不確定な要素」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前年同四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書の組替えを行っております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「水素溶存濃度4.1ppmの製品優位性」と記載されている。」）